2026 年 5月 2日 (土)

年間アーカイブ 2025

BTSジミン、スターランキング男性アイドル部門で182週連続1位

韓国のグループBTS(防弾少年団)のジミンがスターランキングの男性アイドル部門で182週連続の1位を獲得した。 17~24日に実施された4月第3週(第182回)のランキング投票で、ジミンは約4万7785票を集めた。 2位は韓国のボーイズグループ2PM(ツーピーエム)のジュノで2万6639票、3位はBTSのジンで1万1418票だった。 スターランキングは、ファンがお気に入りのスターに投票して順位を決めるシステム。結果に応じてスターにはさまざまな特典が与えられる。 (c)STARNEWS

韓国「大統領有力候補」李在明氏の上告審判決時期はいつ?…「候補登録前」「5月22日」「大統領選後」分かれる見方

韓国最大野党「共に民主党」の大統領選候補であるイ・ジェミョン(李在明)氏の公職選挙法違反事件に対する大法院(最高裁)の上告審判決時期を巡り、さまざまな観測が飛び交っている。 大法院全員合議体は24日、イ・ジェミョン氏の選挙法違反事件に関する審理を進めた。初の審理期日からわずか2日後であり、異例の速さと評価されている。22日の初合議では主に手続きに関して議論したとみられるが、今回は争点について本格的な議論がなされたとみられる。 ◇「6・3・3原則」適用なら6月26日までに判決 大法院が事件を小法廷に割り当てた後、すぐに全員合議体に付託し、わずか3日間で2回の審理期日を開くのは異例だ。これについて、速やかな審理を強調してきたチョ・ヒデ大法院長の意向が反映されているとの見方が強い。大法院の「6・3・3原則」(一審6カ月、控訴審・上告審は3カ月以内に処理)を適用すれば、イ・ジェミョン氏の上告審判決は6月26日までに出されなければならない。 これにより、6月3日の大統領選挙前に判決が出される可能性が高まっている。 ◇候補登録前や5月22日説も 大法院は、過去にも大統領選候補の事件で迅速な判断を示したことがある。2020年にはイ・ジェミョン氏の虚偽発言事件で、合議体で一度の合議を経て、1カ月後に無罪趣旨の破棄差し戻し判決を下した。 今回も5月10~11日の大統領候補登録期間前に判決が出る可能性があると予想されている。また、大法院は毎月第3木曜日に合議体審理と判決言い渡しの習慣があり、これに従えば大統領選前の5月22日が有力な候補日とされる。 大法院関係者は「全員合議体で1度の合議で結論が出る場合もあるが、通常は2~4回。本件は一・二審で判断が分かれており、見解の違いが生じる可能性がある」と述べた。 また「大法院長の意向次第で迅速な判断もあり得るが、大統領選挙という重大な選挙に影響を与える案件であることを考えると、迅速な判断が求められる」とも語った。 ◇大統領選後にずれ込む可能性も ただ、大法院が選挙運動期間中(5月12日~)に別途判決期日を設けるのは政治的な負担が大きいとの見方も多い。そのため、選挙前の判決が難しくなる可能性も指摘されている。 現在想定されている判決の選択肢は▽上告棄却(無罪確定)▽破棄差し戻し(有罪趣旨)▽破棄自判(最高裁による判決)――の3つだが、破棄自判の可能性は低いとされている。 イ・ジェミョン氏が大統領選前に無罪確定となれば「司法リスク」を払拭し、選挙運動に弾みがつく。一方、破棄差し戻しとなれば、選挙活動は続けられるが、司法リスクは残る。 さらに、選挙前に判決を出す場合、上告棄却か破棄自判(有罪判決)となる可能性が高いとされる。破棄差し戻しの場合、イ・ジェミョン氏が大統領に当選すれば、差し戻し審が継続できるかどうかを巡って論争が続くからだ。 大統領不訴追特権を定めた韓国憲法第84条に関し、「起訴のみ適用されるのか」「進行中の裁判も含むのか」という解釈が分かれており、大法院が選挙前に結論を出せない場合は、裁判の停止を決定する可能性も取り沙汰されている。 イ・ジェミョン氏は2021年の大統領選挙を前に、故キム・ムンギ城南都市開発公社第1処長を「知らない」と発言したことや、城南・盆唐区の韓国食品研究院用地用途変更に関する虚偽発言をしたとして、2022年9月に起訴された。一審では2023年11月に懲役1年・執行猶予2年の有罪判決を受けたが、二審では2025年3月に無罪判決が下されている。 (c)news1

米財務長官「韓国は最善の案を提示」…関税協議「成功裏に進められた」

ベッセント米財務長官は24日(現地時間)、米韓の財務・通商担当閣僚による「2+2通商協議」について「非常に成功裏に会議が進められた」と評価した。 ベッセント財務長官は同日、米首都ワシントンのホワイトハウスで開かれたトランプ米大統領とノルウェーのストーレ首相との首脳会談中、関税交渉に関する質問に対し「予想していたよりも進展が早い」と述べた。そのうえで「早ければ来週初めにも合意に至り、技術的な細則について協議を開始できる可能性がある」と明らかにした。 また、韓国側が「最善の案(A game)」を持参したと強調し、「それを履行するかどうかを見守りたい」と語った。 この日午前、米韓両国はワシントンの米財務省庁舎で財務・通商担当閣僚会議を開催し、関税および非関税障壁を含む通商問題について協議した。会議は米東部時間午前8時10分(日本時間午後9時10分)から1時間8分間開かれ、午後10時18分に終了した。 韓国側からは、チェ・サンモク(崔相穆)副首相兼企画財政相とアン・ドクグン(安徳根)産業通商資源相が出席し、米国側はベッセント米財務長官とグリア米通商代表部(USTR)代表らが同席した。 会議に先立つ22日、チェ副首相は韓国メディアとの会見で「米韓同盟をより強固にする」との意向を表明していた。また、アン産業相は前日に渡米し、「相互関税の撤廃が目的だ。現在25%の関税が課されている自動車については、対米貿易に大きな支障を来しているため、できるだけ早期にこの問題を解決できるよう協議していく」と述べていた。 米国は、韓国をはじめ、日本、英国、オーストラリア、インドの5カ国を優先対象とし、相互関税交渉を進めている。一方で、6月3日に大統領選挙を控える韓国は、協議の早期妥結を急がない姿勢を示している。 (c)news1

ソウル・聖水洞にスポーツブランド続々…若者を魅了する“ランニングの聖地”

ソウル・聖水洞が観光地として注目を集める中、スポーツブランド各社がこの地域に続々と大型店舗を構え、激しい市場競争が展開されている。背景には、韓国国内で高まるランニング人気とスポーツファッション市場の成長がある。 先陣を切ったのは、昨年10月に旗艦店をオープンしたニューバランス。その後、NBA、MLB、アディダスなども相次いで進出し、聖水洞の演武場通りを中心に店舗を構える。NBAは3階建ての店舗を開き、ユニフォーム展示やバスケットボールをテーマにした屋外ラウンジを併設。アディダスは地域性を反映したデザインや限定商品の販売、体験型プログラムを導入している。 市場調査会社ユーロモニターによると、韓国のスニーカー市場は2021年の約2兆7761億ウォンから2023年には約3兆4150億ウォンへと拡大。そのうちランニングシューズ市場は1兆ウォン以上とされ、成長を続けている。 最近では、若者を中心にランニングファッションを日常的に楽しむ「ランニング・コア」文化も定着し、ブランド各社はマーケティングを強化。プーマも聖水洞で体験型ポップアップストアを開き、関心を集めた。 ファッション業界の関係者によると、昨年の国内ポップアップストアの約3割が聖水洞に集中し、中でもファッション関連が多かったという。若年層や外国人観光客をターゲットにしたスポーツブランドにとって、聖水洞は重要な拠点となっている。 (c)MONEYTODAY

韓国・現代自動車グループ、次世代ハイブリッド技術を公開

韓国・現代自動車グループが次世代ハイブリッド技術を披露した。出力性能を大幅に向上させた新型ハイブリッド変速機は、大型SUV「パリセード」にも対応できる設計となっており、将来的には高級ブランド「ジェネシス」のハイブリッドモデルにも適用される予定だ。 今回発表された次世代ハイブリッドは、P1モーター(エンジン直結の始動用モーター)とP2モーター(走行・回生用)の2モーター構成を採用。従来のベルト駆動型P0モーターに比べてエネルギー損失が少なく、システム全体の出力性能と燃費効率が大幅に向上した。 現代自グループはこれにより、100馬力台から300馬力台半ばまで幅広いハイブリッド車ラインアップの展開を可能にした。すでに今月から「パリセード・ハイブリッド」への搭載が始まっており、今後は現代、起亜の他車種、さらに2026年にはジェネシスの後輪駆動モデルにも新型ハイブリッドシステムが順次採用される。 (c)news1

戦闘機が飛ぶたび、敵ではなく国民が避難する現実 [韓国記者コラム]

爆弾の次は機関銃だった。いまや韓国空軍の兵器は「敵」ではなく「国民」を狙っている。空に戦闘機が飛べば、国民は地面を見て安心するどころか、不安から空を見上げ、身をすくめてしまう――。 4月18日深夜、空軍のKA-1空中統制攻撃機に装着されていた機関銃(ガンポッド)が江原道・平昌の山間部に落下した。わずか1カ月前、京畿道抱川ではKF-16戦闘機が爆撃訓練中、実弾を民家近くに誤って投下したばかりだ。 幸いにも今回は落下地点が山林だったため大事には至らなかったが、もし民家に落ちていたら――。またしても「晴天の霹靂」となるところだった。 今回も原因は操縦士による操作ミスだとされている。抱川での誤爆も、座標入力の誤りという人的ミスが原因だった。 当時、空軍は再発防止策として全基地における航空武装の取り扱い要員への安全教育や確認手順の強化を約束した。 だが、その言葉は守られなかった。今また「再発防止策」を口にしても、もはや信じる術がない。 今回、空軍は全機種の飛行を一時中止するという前代未聞の措置を取った。これは国民の不信感を高めるだけでなく、韓米合同訓練の中断、さらには国家安全保障にも悪影響を及ぼす重大な事態だ。 イ・ヨンス空軍参謀総長は抱川の誤爆事故当時、操縦士と指揮官を厳しく叱責し、「責任の軽視」という言葉で危機感を表明していた。「もう少し責任ある姿勢で訓練に臨んでいれば、事故を防げた」との指摘だった。 だが、その警告は現場には届かなかった。むしろ、その言葉をあざ笑うかのように、さらなる事故が起きた。 空軍の指揮官たちは、国民の視線も総長の指示も「自分の仕事ではない」と背を向けてきた。その無責任な姿勢こそが、今回の事態を招いたのだ。 反省だけでは足りない――今こそ、真の責任を取る時である。【news1 キム・イェウォン記者】 (c)news1

木材から航空燃料へ…韓国の研究チーム、常温・常圧でリグニンオイルを抽出

持続可能な環境に優しい航空燃料(SAF)は、カーボンニュートラルの課題に対する航空業界の代替案として注目されている。しかし、これを生産するためには高温・高圧の熱化学的工程が必要であり、工程が複雑であるだけでなく、生産単価も高い。 韓国科学技術研究院(KIST)クリーンエネルギー研究センターのイ・ウンヒ博士の研究チームがこの問題に取り組み、自然から得られたオイル(リグニン=木材の主要成分)をSAFの原料に転換した。鍵となる効率を電気化学方式で従来比6倍以上に高めた。 特に、高温・高圧ではなく常温・常圧の条件で、複雑な構造を持つリグニンオイルを抽出することに成功した。 研究チームは「リグニンオイルの性質を精密に調整する方法で、電気化学反応の効率を従来の6倍以上に向上させた。オイルへの転換率は98%に達する」と説明している。また、SAFの生産過程で電気を使用するため、太陽光や風力といった再生可能エネルギーとの連携も可能だと補足した。 イ・ウンヒ博士は「SAFの生産工程におけるエネルギー消費とコストを削減し、航空業界がSAFの導入をためらう主な原因を解消する技術的代案を提示した」としたうえで「廃棄資源をSAFに転換できる新たな技術的可能性を開いた。電気化学を基盤とするSAF生産の道しるべになるだろう」と強調した。 (c)KOREA WAVE

韓国コンビニが決済革命…顔認証&CBDC導入で未来型ショッピングへ

韓国内のコンビニ各社が、フェイスペイ(顔認証決済)や中央銀行発行のデジタル通貨(CBDC)など、新たな決済システムを相次いで導入している。革新的な決済サービスによって20~30代の客を取り込み、消費者の利便性を高めることが期待されている一方で、一部からはセキュリティ面を懸念する声も上がっている。 ◇顔認証やデジタル通貨による簡単決済…テストベッド化するコンビニ モバイル金融サービス大手「Toss(トス)」を運営する「Viva Republica」は、国内のコンビニ3社であるGS25、CU、セブンイレブンと提携し、「フェイスペイ」や「QR/バーコード決済」などの新しい簡便決済システムを導入することにした。 最も早く導入したのはGS25だ。GS25は今月7日まで、ソウル・聖水洞(ソンスドン)にある「Door to Seongsu(ドア・トゥ・ソンス)」店舗で、Tossと協力してフェイスペイのポップアップストアを運営した。客に新たな決済サービスを体験してもらう機会を設けることが、このポップアップストアの目的だった。 GSリテールによると、フェイスペイのポップアップストアには1日平均で700~800人が訪れ、大きな人気を集めた。 今月からは、GS25のワールドカップ競技場店、江南の直営店など全国25店舗でフェイスペイの試験運用を開始した。CUも江南区の10店舗余りで試験的にフェイスペイを導入しており、上半期中にこれを約30店舗に拡大する。セブンイレブンは5月中にテストを実施し、6月から段階的に導入する。 CBDC(中央銀行デジタル通貨)の実取引テストもコンビニで進められている。 セブンイレブンは昨年9月に締結した韓国銀行とのMOUを通じて、CBDCの実取引実験「漢江プロジェクト」のテスト店舗として協力している。 CBDCは韓国銀行が発行する新しい形の通貨で、ビットコインなどの暗号資産とは異なり、現金と同等の価値を持つ。特定のサービスに登録することなく、銀行口座とスマートフォンだけで利用できるという利点がある。 セブンイレブンでは今月1日から、無人店舗を除く全店舗でCBDC決済サービスを提供している。客が7つの銀行(国民・新韓・ウリィ・ハナ・企業・農協・釜山)の電子財布で「QRを表示」を選ぶとQRコードが生成され、商品購入時にPOSでスキャンすることで決済が完了する仕組みだ。 革新的な決済サービスを導入したコンビニ各社は、サービスの定着を図るため、さまざまな割引イベントを展開し、客の体験を増やすことに注力している。 GS25は「ドア・トゥ・ソンス」のフェイスペイポップアップで、該当決済手段を利用して商品を購入した場合、1万ウォンの割引クーポンを提供した。セブンイレブンでは、CBDCでの決済時にすべての商品(酒類、たばこ、サービス・イベント商品を除く)を10%割引している。 ◇コンビニ選択は「消費者との接点拡大のため」 革新的な決済サービスがコンビニを選んだ理由は、消費者との接点を広げるためとみられる。コンビニは1日に多くの決済をこなし、数多くの加盟店を抱えていることから、決済サービス事業者にとってテストに適した場であるという。 コンビニ業界の関係者は「消費者も、自分がよく使う決済手段のあるコンビニを好むため、各社とも決済手段の多様化に積極的に取り組んでいる。フェイスペイやQR決済などで決済手続きが簡単になれば、客離れを防ぐ要因にもなる」とみる。 また別の業界関係者は「新しい決済サービスを主に利用する年齢層が、コンビニのターゲットである20~30代の世代だ。ロックイン効果(継続利用を促す仕組み)を狙ったマーケティング手段としても活用している」と指摘する。 ただ、一部では新しい決済方式に対するセキュリティ面の懸念もある。CBDCは通信ネットワークを利用するため、ハッキング犯罪などにさらされる恐れがあり、フェイスペイに関しては写真や偽の顔で決済が可能なのではないかという指摘もある。フェイスペイに関するセキュリティ管理はすべてトスが担当している。 トスは導入前に▽個人情報保護委員会による事前の適正性検討▽セキュリティ関連の投資拡大――など、高度なセキュリティ体制を整えており、万が一の事故に備えた「安心補償制度」も運用していると強調した。 事前適正性検討とは、新技術や新サービスを導入しようとする企業が、個人情報保護委員会と協力して個人情報保護の原則を合理的に適用する方法を模索する制度だ。トスはこれを通じて、フェイスペイ運用における▽顔識別情報▽固有識別情報――などを、個人情報保護法に基づいて安全に取り扱う方法を委員会と検討したという。 トスの情報保護分野への投資額も年々増加しており、2020年には39億ウォンだった投資額が▽2021年は61億ウォン▽2022年は90億ウォン▽2023年は97億ウォン▽2024年には126億ウォン――へと拡大した。トスの関係者は「万が一事故が発生した場合でも、被害金額を全額補償する『安心補償制度』を運用するなど、事後対策も整備している」と述べた。 (c)KOREA WAVE

怒りのあまり理性失った?…韓国・保育園で起きた衝撃の暴行事件、40代保護者に実刑

韓国・世宗市(セジョンシ)の保育園で、おむつに付着した大便を保育士に擦り付けたなどとして40代の保護者に控訴審で実刑判決が下され、その場で身柄を拘束された。告訴していた保育士が18日に放送されたJTBCの報道番組「事件班長」に出演し、当時の状況と判決に対する心境を明かした。 大田(テジョン)地裁は17日、傷害の罪に問われた被告に懲役6月の実刑判決を言い渡した。1審判決は懲役6月・執行猶予2年で、検察が控訴していた。 裁判所は「社会通念に照らしても、排せつ物を他人の顔に意図的に付着させる行為は相手を侮辱する意図があるものと判断される。顔や髪に排せつ物が大量に付着するほど擦りつけた点で悪質性が非常に高い」と指摘した。 事件は2023年9月、子ども同士のトラブルがきっかけで発生した。保護者は、自分の子どもが別の園児から首をつねられたとして、保育士を児童虐待で通報。その後、教員と園長が病院で事情説明した際、暴行があったという。 保育士は「トイレに連れて行かれ、そこで保護者は袋からおむつを取り出して一枚一枚広げ始めた。なぜ開いて見せるのかと思った瞬間、擦りつけてきた。平手打ちするように投げつけて去っていった」と証言した。 一方の被告の保護者は「あんなにも平然と謝罪されたら、理性を失って当然だ。感情に流された」と語り、突発的だったと主張した。 保育士は「加害者は反省しておらず、むしろ裁判で自分が被害者のように振る舞った」と憤りをあらわにし、「虚偽の虐待通報でも保育士は捜査を受け、悪いうわさが立って保育園が閉鎖に追い込まれることすらある。こうしたことが二度と起こらないよう望む」と訴えた。 (c)NEWSIS

週数回の集まり&毎日チャット、義実家の“強すぎる一体感”…韓国・結婚前、女性の違和感に「思いとどまれ」の声多く

交際中の男性との結婚を前に、あまりに結束が強い義理の家族に不安を覚えるという韓国の女性の投稿が韓国のオンラインコミュニティに掲載された。ネットユーザーたちから「結婚は思いとどまったほうがいい」との声が続出している。 今月17日、「結婚前に義実家が気になる」と題したスレッドが投稿された。投稿した女性は「彼自身はとても良い人だが、義実家の雰囲気に引っかかる部分がある」と打ち明けた。 交際相手は4人きょうだいの末っ子。仲が非常に良く、週に数回は集まって焼肉や酒を楽しみ、グループチャットでも毎日のようにやりとりしているという。 女性は「うちの兄弟、うちの家族、といった一体感が強すぎて、“それぞれ自分の生活を”という家庭で育った人間には少し重たい。疲れてしまいそうで心配」と本音を明かした。 また、「義母もその雰囲気に誇りを持っているようで、私がその空気に溶け込めるか不安」と続けた。 「まだ結婚もしていないのにこんなことで悩むのはおかしいかもしれないが、なぜかずっと心に引っかかる」。女性は投稿をこう締めくくった。 ネットユーザーたちからは「結婚前の“違和感”は大抵当たっている。逃げるべきサイン」「彼と結婚するんじゃなくて“家族一式”と結婚するようなもの」「そんなに結束していたいなら、彼の人生から身を引いてあげなさい」など、結婚生活を懸念する声が相次いだ。 (c)news1
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