年間アーカイブ 2025

韓国の40代女性が14日、オンライン掲示板に「私たち夫婦はそんなに情けなくて愚かでしょうか？」と題した文章を投稿した。結婚15年目の40代夫婦が2億ウォン（約2000万円）台の築30年のマンションに住んでいる現状を理解してほしいと訴えているのだ。 女性は母の日、実家に両親や兄夫婦らと集まった。その時、兄から「ずっと見守っていたが、結婚して15年間、何をしてきたんだ。あれこれ始めては中途半端に終わらせて、一体何をしてるんだ」とあきれた様子で説教された。これに深く傷ついたという。 夫婦はさまざまな商売に挑戦したが、最長でも3年、短ければ半年もたなかったこともあった。成果が出ず、資金は減り続けた。女性は「本当に苦労している。ただ、良い生活を目指して努力してきた」とつづった。 また、「夫がその場にいなくて良かった。兄にお金を借りたわけでも、親に援助を求めたわけでもないのに、ここまで非難されるなんて。以来ずっと落ち込んでいる」とも記した。 夫婦は結婚の際、夫の実家から1億ウォン（約1000万円）ほどの支援を受けた。女性は「だが、それ以降、私たちが困っている時も見て見ぬふりをされた。もっと助けてくれていたら、マンションもローンなしで買えたかもしれない」と続けた。 そして「私も働きたいが、学歴はなく、飲食店やスーパーくらいしか見つからない。だから夫を手伝ってきた。いろんな家庭があることを理解してほしい」と締めくくった。 ネットユーザーたちからは「きょうだいだからこそ言ってくれた。他人なら黙って見下してるだけ」「兄が何か言いたくなる気持ちもわかる」という意見がある一方、「正論でも手助けしないなら言うべきではない。40代で変われるとも思えない」と女性に共感する声もあった。 (c)news1

韓国で学校暴力が教室からサイバー空間へと急速に移行している。学校暴力の予防を支援するNGO「プルンナム財団」が22日、位置追跡アプリやSNS、中古取引アプリを悪用した新型の「サイバーいじめ」の報告が相次いでいると警鐘を鳴らした。 「駅にいるの分かってる。近いよな？今すぐ来い」。これは高校生が同級生に位置追跡アプリをインストールさせ、監視と呼び出しを繰り返した実例だ。同級生は塾にいても自宅にいても逃れられない「デジタルな束縛」を強いられていた。 財団の学校暴力SOSセンター課長のキム・ソクミン氏は「位置情報アプリが、奴隷化の道具として使われている」と指摘した。 SNSを利用した匿名メッセージアプリ「NGL」もいじめの温床となっている。Instagramのストーリーなどにリンクを貼ると、誰でも匿名でメッセージを送信できるこのサービスを通じて、悪意あるメッセージや性差別的な言葉が投げつけられている。 中でも深刻なのは中古取引アプリ「タングンマーケット」を使った詐欺行為。加害生徒が被害生徒のアカウントで偽の販売投稿をし、購入希望者から代金を受け取っておいて商品を送らないという手口だ。 小中高校生約1万2000人などを対象に実施した調査では、3.1％が「学校暴力の被害を経験した」と回答。そのうち17％がサイバー暴力だったと訴えた。サイバーいじめによる被害を受けた生徒の47.5％が「自殺や自傷衝動を経験した」と答えるなど精神的な負担の大きさを物語っている。 その一方で、加害者の約80％が「プラットフォームからの制裁を受けなかった」としており、実効性のある措置が取られていない実態も明らかになった。 専門家は、法的整備とともに学校やプラットフォーム側の迅速な対応、そして被害者の心理的ケアを一体化した「デジタル暴力防止政策」の導入が急務だと訴えている。 (c)MONEYTODAY

年収1億ウォン（約1000万円）の会計士として働いていたが、自らの選択で退職し、現在は病院でトイレ清掃のアルバイトをしている30代女性の人生に注目が集まっている。 話題の人物は、YouTubeチャンネル「私は社長です」に登場したイ・ユンジェさん（31）。動画のタイトルは「年収1億の会計士を辞めてトイレ清掃をする理由」だ。 イ・ユンジェさんは大学3年生の時に日本の公認会計士試験に合格し、日本で4年間、韓国で3年間、計7年間会計士として働いていた。 彼女が会計士を目指した背景には母親の存在があったという。「高校3年の時、母が病気になった。私が専門職に就けば、母が喜ぶと思った」。イ・ユンジェさんは、当時から常に学年1位を維持し、会計士になったことで「自分は特別な人間だ」と信じていた。 しかし、ある友人の何気ない一言が彼女の心を大きく揺さぶった。「久しぶりに会った高校の友人が『ユンジェはもう少し特別な人生を歩むと思っていた』と言った。その言葉を聞いて心がズンと重くなり、涙が止まらなかった」と語る。 その瞬間、「自分は本当に特別な人生を生きているのか？」という疑問に直面したのだ。 10代は「勉強で1位を取ること」が特別、20代は「大企業で出世すること」が特別と信じていたが、「結局、それでは世界で一番にならないと満足できないことに気づいた」という。 会計士として働いていたときも「平凡な一人の会計士に過ぎない」と感じ、日々の忙しさに悩む中、偶然読んだ自分の日記に「好きな本を読みながら朝を迎え、夜は散歩して日記を書くような日々を送りたい」と書かれていたことに気づいた。現実の生活とは正反対だった。 最後に受け取っていた年収は1億ウォンだったという。今は経済的に余裕はないが、「このままの人生を20年、30年続けたら後悔するかもしれない」との不安が経済的不安を上回った。 「以前は一度もトイレ掃除なんてしたことがなかったし、やれば惨めな気持ちになると思っていた。でも実際にやってみると、全然惨めじゃなかった。会計士をしていた時より今のほうがずっと幸せだ」。イ・ユンジェさんはこう笑顔を見せる。 そして、「韓国では他人の目を気にして、社会が期待する姿で生きなければという強迫観念を持っている人が多いように思う。死ぬ時に後悔しない人生を歩んでほしい」と語った。 (c)MONEYTODAY

コスパと携帯性を重視する消費トレンドが、韓国ビューティ市場の風景を変えている。いわゆる「プチビューティ」と呼ばれる小容量コスメの需要が急増し、オンラインのみならずオフラインの流通チャネルでも関連商品ラインナップの拡充が加速している。 スタイルコマースプラットフォーム「ABLY（エイブリー）」によると、2025年1～4月の小容量コスメの取引額は前年同期比で3倍に増加。購入者の約75％はZ世代＋α（10～20代）であり、「ミニシャドウ」「ミニリップバーム」などの検索数も急上昇している。 このような流れは▽リーズナブルな価格でさまざまなブランドを試したいというニーズ▽夏場の外出や旅行時の持ち物の軽量化志向▽機能性重視の実用的消費拡大――といった要因と結びつき、急速に拡散中だ。業界関係者は「フルサイズよりもハードルが低く、新商品を試す導入製品として適している」と説明する。 ブランド側もこうした動きに機敏に反応している。コスメブランド「デイジーク」は、ベストセラーのアイシャドウパレットをミニサイズで発売。本品比で約70％安い価格が注目され、販売開始からわずか10分で完売した。「タイニーワンダー」は、指先ほどのサイズのアイシャドウやチークで美容系YouTuberの間で話題を呼んでいる。 「エスプア」や「スキンフード」も、旅行用キットや1日分のパックなど、小容量商品の強化に乗り出している。 小容量コスメは、流通チャネルの多様化とも連動して存在感を増している。ダイソーは最近、リップバームやクレンジングウォーター、トラベルセットなど1000～3000ウォン台のミニビューティー商品のラインナップを大幅に拡充している。旅行やキャンプ需要の高まりに応じ、トラベルキット型商品が注目されている。 コンビニ業界も例外ではない。GS25は「リアルバリア」「ダーマビー」などのダーマコスメブランドと手を組み、3000ウォン台の小容量スキンケア商品を展開。CUも美容ブランド「エンジェルルカ」との協業で、「コラーゲンラッピング水光パック」や「グルタチオン保湿クリーム」など3種を発売した。「ワンポイントアイテム」という名のこれらの商品は、フルサイズに比べて価格の負担を軽減しつつ、効能はそのままという点が強みだ。 流通業界は「プチビューティ」が単なるブームを超えて、新たな購入基準として定着する可能性に注目している。実際、ABLYのデータ分析によれば、小容量コスメを初めて購入したユーザーのうち68％が、3カ月以内に同カテゴリーの商品を再購入しているという。これは、小容量商品がブランドへのロイヤルティ向上につながる“入り口商品”として機能していることを示している。 (c)MONEYTODAY

韓国で病気時に有給病気休暇を利用できない労働者が全体の38.4％に上ることが判明した。特に女性や非正規職、低賃金層でその傾向が強く、制度の補完が求められている。 「職場パワハラ119」オンライン労組がグローバルリサーチに依頼して2025年2月10～17日、全国の満19歳以上の会社員1000人を対象にオンラインで調査した。 それによると、女性労働者では50.3％が「有給病気休暇を利用できない」と回答した。他にも、非事務職では48.0％、月収150万～300万ウォン未満の労働者では47.9％、従業員5人未満の事業所に勤める人では46.8％、非正規労働者45.3％、労働組合のない職場42.5％、非組合員40.8％と高い割合となった。 感染症にかかった経験のある回答者280人のうち、休暇を一切取れなかった人は48.9％。その内訳は、一般社員クラス60.8％、非正規労働者58.6％、非事務職56.9％、非組合員52.5％だった。 一方、一部自治体で試験運用中の「傷病手当」制度については、80.6％が「役立つ」と回答。平均賃金の60～70％を支給する水準が最も現実的とされた。傷病手当は、国民健康保険法に基づき業務外の病気や怪我で働けない場合に所得を補償する制度。 同団体のチェ・ヘイン労務士は「誰もが安心して休める社会の実現が必要」とし、有給病気休暇や傷病手当の制度化を訴えた。 (c)NEWSIS

韓国の酒類市場で“低アルコール”トレンドが本格化している。ハイボールやノンアルコール製品などが若年層のライフスタイルに合致し、特にMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）を中心に「軽く楽しめるお酒」への関心が急速に高まっている。 業界によると、ハイト眞露は代表的な梅酒ブランド「梅花酒」のアルコール度数を従来の12度から9度に引き下げ、2020年以来5年ぶりにリニューアルした。これは、飲酒に対する認識が「どれだけ飲むか」から「どう飲むか」へと変化していることに対応したものだ。 ロッテ七星飲料はゼロシュガー焼酎「セロ」にキウイ果汁を加えた「セロ ダレ」を12度の低アルコール仕様で発売。GS25もオーク樽熟成の米焼酎をブレンドした「鮮洋オーク焼酎」の度数を16度から14.9度に下げた新商品を投入し、発売直後に品切れとなるなど高い関心を集めた。 このような低アルコール酒の相次ぐ登場は、若者を中心に“酔うため”ではなく“雰囲気を楽しむ”という飲酒文化の変化が背景にある。人と自然に交流しながら心地よく酔う、そんなスタイルにマッチした「軽い酒」が新しいスタンダードとして台頭している。 企業側も単に度数を下げるだけでなく、ブランドの感性や体験価値に訴える戦略を打ち出している。「梅花酒」は伝統的なイメージにスタイリッシュなパッケージを加えリブランディングされ、「セロ ダレ」はフルーティーな香りで個性を打ち出した。「鮮洋オーク焼酎」はプレミアムブレンド焼酎としてポジショニングし、品質向上とイメージ刷新を図っている。 低アルコール化の流れは一時的なブームではなく、構造的な変化として定着している。1970～80年代には25度前後が一般的だった焼酎の度数は、2000年代に20度台、2010年代に17度台へと段階的に下がり、現在では「チャミスルフレッシュ」「ジンロ」「セロ」がいずれも16度前後、「チョウムチョロム」も16.5度と、かつての常識が大きく変化した。 さらに、健康を損なわない飲酒文化を志向する「ヘルシープレジャー」の潮流と重なり、ノンアルコール・ローアルコール製品への関心も高まっている。特にノンアルビール市場は目覚ましい成長を見せており、ユーロモニターによれば、韓国の無・低アルコールビール市場は2012年の約13億ウォンから、2025～2027年には約2000億ウォン規模へと急成長する見通しだ。 業界関係者は「若者を中心にお酒はストレス解消の道具ではなく、人とつながるコンテンツとして消費されている」とし、「飲み過ぎの負担が少ない低アルコールやノンアル製品の人気が今後も続くだろう」と見通している。 (c)news1

2025年1～3月期、韓国を訪れた外国人観光客が過去最多を記録する一方、観光収入の回復は依然として鈍い。「数は増えたが、財布は開かない」現象が続いており、韓国の観光業界では警戒感が強まっている。 旅行情報企業「ヤノルジャリサーチ」が22日発表した「2025年1Qインバウンドおよびアウトバウンド観光実績」によると、第1四半期の訪韓外国人観光客は計387万人で、前年同期比13.7％増。新型コロナ前の2019年同期と比べても0.7％増で、量的には完全回復を達成した。 しかし、観光収入は37億8000万ドルにとどまり、2019年（49億6000万ドル）と比べ23.8％減少。1人あたりの平均消費額も976ドルで、2019年の1290ドルから24.4％の減少となり、訪問者数の増加が収益性の改善に直結していない構造的課題が浮き彫りとなった。 収入の鈍化要因のひとつとして、クルーズ客の増加が指摘されている。2025年1Qのクルーズ客比率は全体の7.4％で、2019年（0.7％）の10倍以上に達した。しかし、彼らは滞在時間が短く、宿泊・飲食・買い物に費やす金額も限定的で、地域経済への波及効果は乏しい。 また、外国人向け免税店の売り上げも2019年の40億9000万ドルから2025年は15億9000万ドルへと大きく落ち込み、中国人観光客の消費減少と購買行動の変化が影響したとみられる。 訪韓観光客のうち、アジア圏は全体の81％（約314万人）を占めるものの、2019年比で回復率は98.1％にとどまる。中国人観光客は133万人で、2019年（160万人）と比べ約84％の水準だ。 一方、米国（+37.6％）、ヨーロッパ（+2.5％）、アフリカ（+13.4％）、オセアニア（+44.7％）といった長距離市場は、2019年の水準を超える回復を見せている。 ヤノルジャリサーチのソ・デチョル研究員は「アジア圏の需要回復が遅れている背景には、地方空港への外資系航空会社の直行便が不足していることがある」と指摘。特に日本からの訪韓便は、韓国の航空会社に依存しており、日本の地方空港からの直行便は限られていると述べた。 例えば、台湾からの訪韓者数は39万5000人と前年より40％超増加し、米国を抜いて3位に浮上。台湾人訪韓客のうち38％以上が金海、済州、大邱など地方空港を利用しており、国内外航空会社のバランスある路線展開が成功につながったと分析されている。 一方で、韓国人の海外旅行は急速に回復している。2025年1Qの出国者数は780万人で、2019年（787万人）の99.1％に迫る。日本への旅行者は250万6000人で、2019年比で20.4％増。ベトナムも126万人（+13.8％）と好調だったが、タイ（−7.3％）、米国（−4.6％）、フィリピン（−24.1％）、香港（−24.9％）、マカオ（−34.3％）は減少した。 韓国人の海外旅行支出は70億8000万ドルで、2019年（71億9000万ドル）に近づき、1人あたり支出額も908ドルと、2019年（914ドル）とほぼ同等に戻った。 この結果、2025年1Qの観光収支は33億ドルの赤字を記録。2019年の赤字（22億3000万ドル）と比べて50％以上も拡大した。 ヤノルジャリサーチのホン・ソグォン首席研究員は「持続可能な観光産業には、量的成長ではなく、滞在日数や消費額を増やす質的転換が求められる。地方空港を拠点とした航空インフラの多様化と、高付加価値な観光商品の開発こそが、観光収支改善の鍵になる」と提言した。 (c)news1

ドローンによる偵察やギリースーツを着た狙撃兵――これまで「気合と根性」に頼る“腕力ショー”のようだった北朝鮮・朝鮮人民軍の特別部隊訓練が、着実に変化を遂げている。双眼鏡で現場を見つめるキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記は、満足げに笑みを浮かべていた。 この訓練の変化を最も敏感に察知できるのは、実際に軍で訓練を受けていた元軍人たちだ。17年間軍務に就いた元陸軍将校のパク・ユミン氏（仮名）と、特別部隊「第11軍団」で約5年間勤務したイ・ウンギル氏（44）は、北朝鮮で今月13日に公開された戦術総合訓練の映像を自らの経験に照らして分析した。 イ・ウンギル氏は「今回の訓練では、防衛司令部の兵士たちが首都への侵入を防ぐ役割を担い、一方で特戦隊の兵士たちはそれを突破する訓練を同時に進めたように見える」と述べた。 今回訓練があったのは、平壌郊外に位置する首都防衛軍団の第60訓練場。北朝鮮メディアはキム総書記がここを視察したと報じ、「万能力大隊基準突破を目的とした特別作戦部隊の戦術訓練」と称した。 この中で注目されたのが、第11軍団所属の部隊兵士との記念撮影だ。だがイ・ウンギル氏は「これは一部であり、実際には複数の特別作戦部隊の旅団や連隊が訓練に動員された可能性が高い」と推測する。 過去にも、実戦力に問題があると評価された部隊には、他の強化部隊を加えて合同訓練をする例が多く、今回も同様の意図があったとみられる。 今月9日にロシアで開催された「戦勝記念日」行事には、北朝鮮軍の将校団が登場した。その中には「総参謀部 第525部隊 中将」と名乗ったキム・ミョンチョル氏の姿があった。 イ・ウンギル氏はこの映像を見て「この部隊がウクライナのキーウにも派遣されていたとすれば、要人暗殺任務はまだ放棄していないということだ」と語った。 第525部隊は要人暗殺や後方攪乱などを目的に創設された北朝鮮の特殊部隊で、2016年には青瓦台（韓国大統領府）の模擬施設を使った突入訓練が衛星写真で確認された。 今回の訓練で使用された「万能大隊」という表現について、パク・ユミン氏は「新しい言葉ではあるが、過去にも『万能兵士』という概念はあった。ゲリラ戦、夜間戦闘など、あらゆる任務をこなせる兵士を育成するためのもので、今回はその概念を部隊単位に広げた形」と分析した。 一方でパク・ユミン氏は、訓練映像に登場した夜間装備やプロテクターなどについて「実際にはすべての兵士に支給されているわけではなく、北朝鮮は“見せるための訓練”が得意だ」と冷静に見ている。 また、現役の兵士らの心情については「上からの命令には従うが、心の中では『訓練がさらに過酷になるのでは』と不安を抱いているはずだ」と語った。 イ・ウンギル氏は、北朝鮮の海軍力や空軍力は韓国に到底及ばないとしながらも、最近のウクライナ侵攻での実戦参加や訓練の強化によって「北朝鮮の兵士たちは、韓国との接近戦に対し、ある種の自信を持っているかもしれない」と指摘。「北朝鮮軍は日常的に政治教育を受け、韓国軍を軽視する傾向があるうえ、最近はテレビなどで“ロシア戦で勝った”とアピールされている。訓練のレベルも上がっており、正直なところ少し怖さも感じるようになった」と吐露した。 (c)news1

韓国の男性グループStray Kids（ストレイキッズ）が発表した全ての曲の累計ストリーミング数が、音楽配信サービスSpotifyで100億回を突破した。K-POP史上3組目の快挙となる。 Stray Kidsは2024年にSpotify内で最も再生されたK-POPアーティストのランキングで3位に入った。これに加え今回、累計100億ストリーミングを達成するという意義深い成果を挙げた。 5月26日（現地時間）には米国の音楽授賞式「2025アメリカン・ミュージック・アワード」でストレイキッズの「Come Play」が収録されたNetflixアニメ「アーケイン」シーズン2のサウンドトラックがフェイバリット・サウンドトラック部門を受賞するというニュースも。 この勢いを受け、グループは史上最大規模となるワールドツアーの北米スタジアム公演を進行中。ツアー全体で約220万人を動員し、単独ツアーではK-POP史上最多観客動員の新記録を打ち立てる。 (c)STARNEWS

韓国の女性ソロ歌手IU（アイユー）がリメークアルバム「花のしおり3」に収録されている「ミイン」のミュージックビデオ（MV)を公開した。 所属事務所EDAMエンターテインメントが29日午前0時、IUの公式YouTubeチャンネルで披露した。このアルバムからのMVはタイトル曲「Never Ending Story」に続いて2本目。 「一度見て、二度見て、何度でも見たくなる」という印象的な歌詞で始まる映像には、光に包まれた少年と影のある少女が主役として登場。2人が大人になるまでの変化が繊細に描かれている。 屋上でIUと俳優チャ・ウヌが顔を合わせる場面では、互いの仮面を外して素顔を見せ合うことで真の姿を受け入れ合うメッセージを伝える。「あなたは5月のスミレのような美人」という歌詞も流れ、映像への没入感を高めている。 (c)STARNEWS