2026 年 5月 5日 (火)

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韓流アイドルの赤ジャンパー、“政治色”論争に巻き込まれる…「意図ない」釈明も保守層が強力に“借用”

韓国の人気ガールズグループaespa(エスパ)のメンバー、カリナが「政治的意図はなかった」と釈明したにもかかわらず、一部の極右・保守層によって“保守のアイドル”として利用され、論争が続いている。 インターネット掲示板「DC Inside」の「国民の力ギャラリー」のトップ画像が6月1日午前、カリナが赤いジャンパーを着ている写真に変更され、波紋を呼んだ。この写真は30代の男性ユーザーが設定したものとされる。 問題の発端は5月27日、大統領選を1週間後に控えた時期にカリナがSNSに投稿した写真だった。写真には赤いジャンパーと「2」という数字、さらに「バラ」の絵文字が含まれており、与党「国民の力」の象徴と重なる点から「特定政党を支持しているのではないか」との疑念が広がった。 論争を受け、カリナは翌28日、「そのような意図はなかった」と投稿を修正したが、一部の保守支持層による“政治的消費”は止まらなかった。 特に「国民の力ギャラリー」のトップ画像がカリナに変更されたことについて、ネットユーザーからは「なぜカリナに政治を押し付けるのか」「すぐに元に戻せ」といった非難が殺到。約30分後には政党のロゴに再び差し替えられ、現在はキム・ムンス(金文洙)大統領候補が選挙活動中に少女を抱きかかえている写真が掲載されている。 また、オンライン上では保守支持者の間でカリナの写真をカカオトークのプロフィール画像に使用する例が相次いで報告されている。 あるネットユーザーは「父が2番(=国民の力)支持者。生まれて初めて芸能人をプロフィール写真に設定して、今はカリナにしている」と投稿した。他にも「極右層のSNSアイコンが全部カリナ」「学科の人がプロフィールをカリナにした」「カリナはもう“2番アイドル”のレッテルがついてしまった」「インスタもXも極右アカウントがアイコンをカリナに変えてる」などの反応が広がっている。 海外ファンの間でも“MAGArina(マガリナ)”という皮肉が定着しつつある。これは、トランプ米大統領のスローガン「Make America Great Again(MAGA)」とカリナの名前を組み合わせたもので、“保守象徴としてのカリナ”を揶揄している。 一方、この論争を受けて、「国民の力」のペク・ジウォン報道官やイ・スジョン水原市党協議会委員長、歌手のJKキム・ドンウクらが公にカリナへの支持を表明した。 (c)news1

米国も注視する「韓国大統領選・運命の1日」…経済・安全保障で新政権の対米関係に焦点

米国でも韓国大統領選の行方に高い関心が寄せられている。昨年12月3日のユン・ソンニョル(尹錫悦)大統領(当時)による「非常戒厳」宣布から始まり、弾劾・罷免・早期選挙へと至った6カ月に及ぶ政局の混乱は、今回の選挙で大きな転機を迎えるからだ。 特に、貿易戦争と通商交渉を主導するトランプ米大統領にとって、造船やエネルギーなどの分野で協力関係を築いてきた韓国の新大統領の動向は無視できない要素だ。 米主要メディアは今回の選挙が韓米関係に与える影響について、「経済」と「安全保障」の2つの軸から分析する報道を展開している。 ◇トランプ関税と韓国の苦境 米紙ワシントン・ポストは、韓国の新大統領が直面する最大の課題は「トランプ関税」だと指摘した。 米国は4月2日、韓国を含む対象国に「相互関税(reciprocal tariffs)」を導入すると発表し、韓国には基本10%、追加15%の計25%関税を適用するとした。だが、9日から発効予定だった追加15%については、7月8日まで90日間の猶予期間が設けられた。 現在、韓国は鉄鋼・自動車を含む25%の品目別関税の全面免除を求めて米国と交渉中だ。韓国にとってこの25%関税は、自由貿易協定(FTA)締結国の中でも最高水準であり、両国の経済協力に反するとの見方がある。 一方、米国は関税引き下げの見返りとして、アラスカの天然ガス開発やその輸入拡大を求める可能性が高い。 首都ワシントンで4月24日開かれた「韓米2+2通商協議」でベッセント米財務長官は、韓国が「最高のカード(Aゲーム)」を持ち込んだと評価したという。韓国は選挙後の7月まで時間を設けた「Julyパッケージ」を提案しており、新大統領はこの協議の続きを担うことになる。 トランプ関税によってすでに輸出環境が悪化している韓国経済にとって、新政権はこの通商問題の突破口を探るという難題に直面している。 ◇朝鮮半島の安全保障と「戦略的柔軟性」 米紙ニューヨーク・タイムズは、朝鮮半島とインド太平洋の安全保障地形において、韓国の新政権が重大な選択を迫られると報じている。 報道によれば、北朝鮮は核保有国として韓国への脅威を強め、ロシアも北朝鮮の軍備近代化を支援している。また、中国による台湾への軍事的威嚇も高まるなか、米国は在韓米軍に「戦略的柔軟性」を求めており、韓国にはより積極的な地域安全保障の役割が求められているという。 同紙は、経済と安全保障の両面で韓国が米国との同盟を重視している一方で、最大の貿易相手国である中国との関係も無視できないというジレンマがあると分析する。候補者ごとの外交スタンスにも注目が集まっている。 共に民主党のイ・ジェミョン(李在明)候補は「親中・反米」という批判を払拭するため、米韓同盟を外交の基軸と強調してきたが、中国や北朝鮮との関係改善を掲げている点では、米国内で警戒もあるという。ヘグセス米国防長官は「多くの国が中国との経済協力と米国との安全保障協力の“両立”という甘い誘惑に揺れている」と警告した。 一方、国民の力のキム・ムンス(金文洙)候補は、韓国を「米国がより信頼できる同盟国」にすると公約する一方で、戦術核兵器の再配備や自主的な核武装の可能性に言及し、米政策当局者を警戒させている。TV討論では「韓米同盟の枠内で核武装を推進する必要がある」との持論を展開した。 米国にとっても、今回の韓国大統領選は通商、軍事、外交をめぐる対韓政策の方向性を左右する重要な岐路となっている。 (c)news1

「AI振興」の陰で見落とされる“基礎科学”…韓国大統領選の盲点 [韓国記者コラム]

韓国大統領選挙では、すべての候補者がこぞって人工知能(AI)の振興を掲げた。AIデータセンターの電源確保策にまで踏み込み、具体的な議論が進められた。 しかし、それを支える基礎科学の育成策についてはほとんど言及がなかった。昨年の研究開発(R&D)予算削減の影響を「回復する」といった程度にとどまり、根本的な議論はなされていない。 この状況に対し、ある物理学科の教授は5月、ソウル・江南で開かれた「科学・保健分野公約討論会」で強い懸念を表明した。与野党候補ともにAIや半導体といった戦略技術の育成を叫ぶが、基礎科学への理解度は極めて乏しいという。 教授は「AIを振興すると言うが、アルゴリズムを設計する人材を育てる数学・物理学科が次々と消えている現実を知っているのか」と問いかけ、「知識を創るために“使うべき金”としての科学と、金儲けにつながる技術を一緒にしている」と批判した。 これは単なる「自分の分野が冷遇されている」という利害関係者の不満ではない。科学技術の「基礎体力」を担う自然科学系人材が枯渇しつつあるなか、政治の側に解決する意思が見られないという深刻な警告だ。 2024年に断行された大幅なR&D予算削減は、基礎科学分野に甚大な打撃を与えた。基礎研究プロジェクトの廃止により、多くの若手研究者はキャリアの第一歩すら踏み出せなくなった。 一過性の問題にとどまらず、医学部偏重や少子化の影響も重なり、理工系(STEM)は複合的な危機に直面している。 華やかな戦略技術の公約は、国民に夢を与え、産業界の支持も得られるだろう。だが、その背後で見えない科学者たちにもまた希望が必要だ。 この点を見落とせば、将来いくら予算を投じてAIや量子技術のプロジェクトを立ち上げても、それを担う人材がいないという深刻な状況に陥りかねない。【news1 ユン・ジュヨン】 (c)news1

「李在明当選」に備えた“裁判中断法”可決へ…韓国野党が臨時国会で強行策

韓国最大野党「共に民主党」は、大統領就任の翌日(6月5日)からの臨時国会開催に向けて、2日にウ・ウォンシク(禹元植)国会議長に対し「国会招集要求書」を提出した。 同党は、今回の大統領選後に再燃が予想されるイ・ジェミョン(李在明)候補の司法リスクに備え、公職選挙法の迅速な改正や、いわゆる「内乱特検法」「キム・ゴニ(金建希)特検法」「海兵隊員特検法」など三つの特別検察官設置法案の可決を臨時国会で目指す。 政界関係者によると、共に民主党の院内幹部は2日、「早ければ5日に本会議を開き、公職選挙法から虚偽事実公表罪の『行為』要件を削除する改正案を単独で上程・可決する可能性がある」と明らかにした。 また、6月第2週には、任期満了で退任したムン・ヒョンベ、イ・ミソン両憲法裁判官の後任に対する人事聴聞会と、イ・ジェミョン候補が当選した場合に任命される新たな法相に対する聴聞会の開催も計画しているという。 これは、与党「国民の力」が国会の立法行為に対し「権限争訟審判」を提起する可能性に備え、憲法裁判所を「民主党優位」の構成にする狙いがあるとされる。 共に民主党は、5月14日の国会法制司法委員会全体会議で、公職選挙法の虚偽事実公表罪に関する「行為」要件を削除する改正案を単独で可決していた。この改正案は、大法院(最高裁)が有罪趣旨で差し戻したイ・ジェミョン候補の同法違反事件において、裁判所が免訴判決を下すための法的根拠を用意する狙いと解釈されている。 特にソウル高裁は、イ・ジェミョン候補の公職選挙法違反に関する差し戻し審の初公判を大統領選後の18日に延期しており、予定通り審理が進められた場合、大法院の判断により、2審での無罪判決が覆される可能性が高いと見られている。 イ・ジェミョン候補は1審で懲役1年、執行猶予2年の判決を受けており、公職選挙法違反によって罰金100万ウォン以上が確定すれば被選挙権を喪失する。この状態で大統領に当選し、判決が確定すれば、大統領職の維持をめぐる大きな社会的波紋が避けられない。 こうした事態を回避するため、共に民主党主導の法制司法委員会は5月7日の全体会議で、刑事訴訟法に新たに「大統領に当選した被告の刑事裁判を在任中は中断する」とする条項(第306条第6項)を盛り込んだ改正案を単独で可決した。この「裁判中断法案」について、国民の力は「イ・ジェミョン裁判中断法」と強く反発している。 この「裁判中断法」も、臨時国会での可決が有力視されている。なぜなら、仮に公職選挙法改正によって該当事件が免訴となったとしても、イ・ジェミョン候補が現在関与している他の4つの事件(偽証教唆事件、大庄洞・白峴洞・城南FC事件、双龍による対北朝鮮送金事件、法人カード不正使用事件)に対しては、この法律が直接的に適用され得るためだ。 (c)news1

高齢化で財布のひもが固く…韓国・消費低迷の半分は「人口構造」が原因

韓国銀行が6月1日に発表した報告書によると、過去10年間にわたる民間消費の鈍化は、単なる景気要因ではなく、人口構造の変化による影響が約半分を占めると分析された。少子高齢化に伴う消費基盤の弱体化が鮮明になっており、金利政策などの短期対応では限界があると指摘されている。 韓銀の「人口構造の変化が消費低迷に与える影響」報告書によると、2013~2024年の民間消費の年平均増加率は、2001~2012年に比べて1.6ポイント減少。このうち、人口減少と高齢化の影響は年平均0.8ポイントと推定され、消費低迷の約半分を占める。 同報告書では、2025年以降、人口構造要因による民間消費の減少幅は年間1.0ポイントにまで拡大すると見通している。 人口構造が消費に与える影響の要因として、韓銀は▽生産年齢人口および総人口の減少▽人口ピラミッドの変形(若年層減少、高齢層増加)▽社会保障支出の拡大▽単身世帯の増加――を挙げている。 まず、生産年齢人口の減少により労働投入が減少し、所得環境が悪化。とりわけ、経済活動の中心である30~50代の雇用状況と労働時間が減り、消費の土台が揺らいでいるという。 この結果、所得要因だけで民間消費が0.6ポイント減少。内訳は、人口減少が-0.2ポイント、人口構成変化が-0.4ポイントに及ぶ。 韓銀のパク・ドンヒョン次長は「この消費減退はGDPの成長率低下とほぼ同じ意味を持つ」と説明した。 さらに、平均寿命の延びによる予備的貯蓄の増加や、消費性向の高くない高齢層の比率増加も重なり、消費性向(可処分所得に対する消費の割合)は2010~2012年の76.5%から2022~2024年には70.0%まで6.5ポイント下落した。 消費性向の低下要因としては、寿命延長(-0.1ポイント)、人口構成変化(-0.1ポイント)が指摘され、これらがトレンドとしての消費増加率を0.2ポイント引き下げた。 報告書の著者らは「こうした構造的な消費低迷には、金利引き下げのような短期処方ではなく、より抜本的な構造改革が必要」と主張した。 (c)news1

韓国の英才高校、競争率「5.71倍」で5年ぶり最低水準…背景に“医学部人気”集中

韓国で理数系の専門人材を育成する「英才高校」の競争率が、2026年度入試で過去5年で最も低い水準となった。背景には、医学部への進学希望者が急増し、英才高校を敬遠する傾向が強まったことがあるとみられる。 進学塾大手「鍾路学院」によると、韓国科学英才学校(KAIST直系)を除く全国7校の英才高校の2026年度入試の志願者数は3827人、平均競争率は5.71対1だった。これは、2022年度以降、漸減傾向にある数字の中でも最低の水準だ。 今年の中学3年生の人口が前年より2万5000人以上(約5.9%)増加しているにもかかわらず、英才高校への出願者数は前年比4%減(158人減)となった。 過去の出願状況を見ると▽2022年度:4029人(6.02倍)▽2023年度:4152人(6.21倍)▽2024年度:3918人(5.86倍)▽2025年度:3985人(5.96倍)――と推移しており、2022年度以前の「試験日程の重複が可能だった時代」には14~15倍に迫る年もあった。 2026年度の学校別競争率では、最も高かったのは仁川科学芸術英才学校(6.95倍)、最も低かったのは大田科学高校(5.17倍)だった。 専門家は、英才高校が入学時点で医・薬系進学を制限しており、近年の「メディカル偏重」傾向と相反しているため、競争率が低下していると分析している。 鍾路学院のイム・ソンホ代表は「英才高校出身で医学部に進学した学生の多くは、卒業後に理工系の特別大学(KAIST、POSTECHなど)に進学した後、再び修学能力試験(大学修学能力試験)を受けて医学部に再挑戦するルートを選んでいる。今後も医学部人気が続けば、優秀層の確保が難しくなり、英才高校の存在意義が問われる可能性もある」と警鐘を鳴らしている。 (c)MONEYTODAY

ビル火災寸前だったソウル5号線放火…「乗客と機関士の迅速な対応」で被害最小限に

ソウル地下鉄5号線で発生した放火事件は、迅速な通報と初期消火活動により大惨事を免れた。400人以上の乗客が乗っていた状況下で、21人が煙を吸って病院に搬送されたが、大きな人命被害はなかった。 ソウル交通公社や消防当局によると、事件が起きたのは5月31日午前8時43分ごろ。ヨイナル~麻浦駅間を走行中の列車内で、60代の男が可燃性液体をまき、衣類に火をつけるという形で放火を試みた。車両内はたちまち煙に包まれ、乗客らはパニック状態となったが、冷静な乗客と機関士の対応が惨事を防いだ。 現場に居合わせた乗客の一部は、非常通話装置を使って機関士に状況を通報。また、非常開閉装置を使ってドアを開放し、速やかに避難を開始した。列車が緊急停止すると、消火器を手に取り、初期消火にあたった乗客たち。その後、駆け付けた機関士も消火作業に加わったことで、火は放火された4号車内に留まり、他の車両には延焼しなかった。 消防当局は47台の消防車と230人の人員を出動させ、午前9時14分に初期鎮火、10時24分に完全鎮火を宣言した。 麻浦消防署のキム・ジンチョル行政課長は「消防隊が到着する前に乗客と機関士がすでに火をほぼ消し止めていた。消防は主に仕上げ作業と人命救助、応急処置に集中した」と説明した。 2003年に発生した大邱地下鉄放火事件を教訓に、ソウル市は車両の骨格や床、座席などを不燃性のステンレス素材に交換。また、非常通話装置や脱出用設備なども強化してきた。今回の事件でも、内部に可燃物が少なく、一部のゴミが燃えただけだったとされる。 ソウル交通公社は、模倣犯の発生を防止するため、6月3日まで全駅・列車を対象に警察などと連携して特別警戒体制を敷くと明らかにした。 (c)MONEYTODAY

MAMAMOOのソラ、台湾のシンガー9m88と中国語シングルでコラボ

韓国の女性グループMAMAMOO(ママム)のソラが、台湾・台北のインディーズ音楽シーンを代表するシンガーソングライター9m88(ジョウエムバーバー)とタッグを組んだ。 ソラは2日午後1時、自身の公式YouTubeチャンネルを通じて、中国語シングル「Floating Free」の映像を公開。ソラが9m88からの着信を受けてあいさつを交わす様子が収められている。 9m88は台北と米国ニューヨークを拠点に活動し、R&B、ジャズ、ヒップホップなど多彩なジャンルを横断して活躍。演技やアートの分野でも独自の存在感を放っている。 ソラは11日午前1時に各種音楽サイトを通じて「Floating Free」をリリース。22日には台北で単独ファンコンサートを開催する。 (c)STARNEWS

「韓国人のように買い物したい」…訪韓外国人観光客、“日常系ショッピング”急増

従来は免税店中心だった訪韓外国人観光客の買い物トレンドが、地元の人々がよく訪れるマート、コンビニ、ビューティーストアなどへと広がっている。 宿泊・交通・アクティビティ予約プラットフォーム「クルック(KLOOK)」は5月28日、自社の予約データに基づいた「訪韓外国人観光客のショッピングトレンド」を発表した。 これによると、2025年1~3月期における外国人観光客のショッピング関連商品の予約件数は、前年同期比で約21倍に急増した。 売り上げが最も高かったのは日本で、続いて台湾、アメリカの順だった。 特に人気の高かった商品は、オリーブヤング、ダイソー、CU、ロッテマートのモバイルクーポンで、百貨店・免税店向けの無料割引クーポンパックも含まれていた。 また、東大門デザインプラザ(DDP)ファッションモール、ドゥータモール、現代アウトレット・現代免税店東大門店などで使える「スーパー・パス」などのショッピングバウチャー予約も高かった。 さらに、ソウル郊外にあるアウトレットを訪れる観光客も増加している。アウトレット訪問を含むソウル郊外ツアー商品が人気を集めており、ソウル~ヨジュプレミアムアウトレット間の高速バス、シャトルバス、プライベート車両移動サービスといった交通商品も予約件数が伸びている。 プロのスタイリストがショッピングに同行してスタイリングをサポートする「パーソナルショッピングツアー」も好評で、買い物を通じて現地文化を体験する“体験型旅行”のトレンドも確認された。 クルックはこうした流れに応じ、韓国を訪れる外国人観光客がさまざまなカテゴリでショッピング特典を享受できるよう、パートナー企業の拡大を続けている。 (c)news1

ITZY、新曲「Girls Will Be Girls」など収録曲の一部を先行公開

韓国の女性グループITZY(イッチ)が所属するJYPエンターテインメントは2日午前0時、公式SNSに新たなミニアルバム「Girls Will Be Girls」のスポイラー映像を投稿した。 映像には、タイトル曲「Girls Will Be Girls」をはじめ、「Kiss & Tell」「Locked N Loaded」など全収録曲の一部が収められている。 とりわけタイトル曲は耳に残るメロディとダイナミックなビートで、ITZYの華やかなステージを予感させる内容だ。 「Girls Will Be Girls」は各種音源サイトで6月9日午後6時に発売。当日午後5時にはカウントダウンライブがある。 (c)STARNEWS
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