年間アーカイブ 2025

韓国の人気男性グループEXOの元メンバー、タオ（本名・黄子韜）が自身の生理用品ブランドを立ち上げ、ライブ配信を通じて短時間で数十億ウォン規模の売り上げを記録し、大きな話題を呼んでいる。 香港の有力英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポスト（SCMP）が5月27日（現地時間）に報じたところによると、タオは18日、自身が設立した生理用ナプキン工場の防犯カメラ映像を背景にライブ配信し、ナプキン62枚入り1箱を49.8元（約1000円）で販売した。 配信開始からわずか30分で45万箱が完売し、ライブ中の売り上げは2250万元（約4億4950万円）に達したという。 タオはすでに4月11日の配信でも、体験用ナプキンボックス4万9500個を1個あたり0.01元で販売し、こちらもわずか1分で完売する人気ぶりを見せていた。 タオがこの事業に乗り出した背景には、中国国内で大きな波紋を呼んだ「再利用ナプキン」事件がある。ことし3月、中国国内の一部メーカーが使用済みの生理用ナプキンや乳児用おむつを再包装し、高値で販売していた事実が発覚した。 タオはこれを強く批判し、2億7500万元を投じて独自の工場を買収。衛生基準に合致する設備を整え、自社ブランド「Domyway」を立ち上げた。 同ブランドの開発では、妻である徐芸洋が大きな支えとなったという。タオは「妻が実際に3～4タイプの製品を試用してくれた」と述べ、「完璧とは言えないかもしれないが、絶対に清潔で安全」と強調した。 「利益のためではなく、女性に対する責任感からこの事業を始めた。私はもはや単なる芸能人ではなく、企業家として見てほしい」。タオはこう意欲をにじませた。 中国国内ではこの取り組みが大きな注目を集めており、SNS上の関連キーワードはすでに閲覧数1億回を超えている。 SCMPによると、現地ネットユーザーの間では「影響力を持つタオが女性のための産業に貢献した」という点で、好意的に受け止められている。あるユーザーは「彼のファンではないが、誠実さと責任感に感動した」と評価し、別のユーザーは「この業界の変革を自ら主導した彼を称賛する」とコメントしている。 一方で、「男性に本当に女性のニーズが理解できるのか」といった疑問も一部から出ている。 タオは中国山東省出身で、2015年にEXOを脱退後は中国に帰国。2020年には中国有数の富豪だった父親が死去し、およそ30億ドルを相続したことでも注目された。 (c)MONEYTODAY

韓国の女優コ・ミンシが中学時代のいじめ加害者として名指しされた中、同じく共犯とされた美容師の知人がSNSを通じて強く反論した。 知人は自身のSNSに27日、「これは“釈明文”ではない。“虚偽の事実”に対する反駁だ」と投稿した。「当初、あまりに荒唐無稽な話に怖さもあり戸惑ったが、事実無根なものは事実無根。私の写真、店舗情報、インスタIDを拡散した人たちはすべて法的に対応する」と警告した。 知人は美容の道に進みたくて専門高校を選び、卒業後すぐに就職し、今は自分の店をしっかり経営しているという。家族にも友人にも恥ずかしい学生生活はしていないと強調している。そのうえで「中学でも高校でも“学暴”をしたことはない。証拠があるなら出してほしい。私の店舗情報を全部晒したのだから、気になるなら直接来い。本人も来ればいい。コーヒーを一杯ずつ淹れて差し上げるから、直接話をしよう。私は胸を張って言える。これまで私を頼ってきてくれたお客様にも堂々と向き合っている」と述べた。 事の発端は5月26日、オンラインコミュニティに「俳優コ〇〇による学暴被害者です」という投稿が掲載されたこと。投稿者は1994年生まれで、コ・ミンシと大田の中学校で同級生だったと主張。コ・ミンシが中学時代、暴言や金銭の要求、障害のある生徒への嘲笑や脅迫などを繰り返していたと告発した。また、当時の加害者として知人の実名や写真も挙げられた。 この投稿を受けて、ネット上では旧名や過去の写真をもとにコ・ミンシが加害者であるとする推測が広がった。 これに対し、コ・ミンシの所属事務所「ミスティックストーリー」は「虚偽の事実に基づく悪意ある投稿によって所属俳優の名誉が毀損されている」として法的措置を取る考えを明らかにした。 (c)news1

韓国MBCの元アナウンサー、イム・ヒョンジュさんが子ども連れの入店を禁止する「ノーキッズゾーン」に対してSNSで疑問を呈した。 イムさんは1日、SNSに「昨日、娘と一緒に訪れたカフェでノーキッズゾーンであることを理由に入店を断られた」と投稿。「最近どこに行っても『子どもを見かけるのが珍しい』と温かく笑ってくれる人が多いのに“ヒップな場所”になぜ子どもは行けないのだろう？何が迷惑なのか」と疑問を投げかけた。 この投稿には共感や多くの意見が寄せられ、イムさんは「子どもが騒ぐから、泣くから、迷惑だから、という理由でノーキッズが当然視されると、子どもが排除されても仕方ない存在と見なされないか気がかりだ」と補足した。 イムさんは「一部の無責任な親の行動を見るとノーキッズゾーンが必要だと考えるのも理解できる」と断った上で、「でも“30代男性立入禁止”“20代女性入店禁止”“高齢者お断り”という張り紙があったらどう感じるか想像してみてほしい。子どもだけ排除対象にするのが当たり前になっていないか」と問いかけた。 一方、数日前に子ども2人を連れて外食した際の出来事を紹介。子どもが同時にぐずり始めて食事をする余裕もなく、「外食なんて無理だったか」と後悔していた。その時、隣のテーブルの女性が下の子を抱っこして食事できるよう助けてくれたといい、「そのことが本当にありがたく、ずっと心に残っている」と振り返った。 最後にイムさんは「こうした経験が積み重なっていけば、子どもを見る目や親子への接し方も変わっていくのではないか」と語った。 イム・ヒョンジュさんは2011年にJTBC、2013年からMBCのアナウンサーとして活動。2018年には外見や体型に対する偏見にあらがうため、眼鏡をかけてニュース番組を進行した。2020年にはブラジャーを着けず生放送に出演することで社会の通念に挑む姿勢を示した。 (c)news1

在韓米軍の役割変化に備え、韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権は北東アジア地域における「集団安全保障戦略」を再検討すべきだとの提言が6月4日、国家安保戦略研究院から発表された。 報告書を執筆した同研究院地域戦略研究室のキム・テジュ室長は「トランプ米政権が発表した『2025年暫定国家防衛戦略指針』の中心は、在韓米軍の“戦略的柔軟性”の追求にある」と述べた。 この指針によれば、米国は本土防衛と対中抑止を最優先とし、北朝鮮・ロシア・イランなどその他の地域的脅威は、該当地域の同盟国に対応を委ねる方針を強めている。これは今年3月に米紙ワシントン・ポストが報じた内容と一致する。 キム室長は「米国は台湾有事を除いて地域紛争への関与を抑制しようとしており、特に北朝鮮の核問題の対応とその費用負担を韓国に転嫁しようとしている」と分析。その結果、米韓間の戦時作戦統制権（OPCON）移譲が前倒しで実現する可能性も高まっていると指摘した。 さらに、トランプ政権は台湾海峡危機に際しても、韓国が米国に対して直接・間接的に支援する役割を求めてくる可能性があると見られる。 こうした状況を踏まえ、キム室長は韓国が日本・中国・ロシアなど北東アジア諸国と多国間協力体制を構築し、米国依存型からの脱却を図るべきだと主張した。米韓同盟を維持しつつ、同盟の枠内で韓国が独自の戦略的影響力を行使できるようにすることが重要だという。 その一例として、安倍晋三元首相が提唱した「自由で開かれたインド太平洋」戦略を挙げ、「日本が米国との協力を強化しながらも、もはやアメリカの対アジア政策にただ従属する立場ではないことを示した好例だ」と評価した。 キム室長は「今後、我が国は米韓日協力の維持と並行して、米国の変化する外交政策に柔軟に対応し、より多層的かつ独自の戦略構造を構築すべきだ」と述べた。その上で「北東アジア諸国との緻密な集団安全保障体制の構築が不可欠である」と強調した。 (c)news1

韓国が昨年末、65歳以上人口が全体の20％を超える「超高齢社会」に突入した中で、今年住宅を贈与した人の4割近くが70代以上だったことが明らかになった。贈与者の高齢化とともに、受け取る子ども世代の年齢も上昇しており、「家の相続＝老後の問題」と化している。 法務省の登記情報広場のデータによれば、2025年1～5月にマンションやオフィステル、ヴィラなどの集合住宅の所有権を“贈与”という形式で移転した人は計1万4281人だった。そのうち、70歳以上の贈与者が5280人（37.0％）を占め、最多となった。 年代別では▽70代以上：37.0％▽60代：25.9％（3704人）▽50代：17.5％（2506人）▽40代：10.5％（1499人）▽30代：7.0％（1005人）――となっている。 この傾向は近年顕著で、2021年までは60代が最多（25.5％）だったが、2022年以降70代以上がトップに。2023年には36.1％、2024年には32.0％と高水準を維持している。 専門家は「年金や定期的な収入が乏しい高齢者が、老後の不安から不動産の贈与を先延ばしにしている」と分析。3月に発表された資本市場研究院の報告書によれば、65歳以上の高齢世帯の約46％が、引退後の最低生活費をまかなう収入を持たず、金融資産のみで生活が維持できるのは全体の35％にすぎないという。 その結果、贈与のタイミングが遅くなり、子ども側（受贈者）の年齢も上昇している。2025年1～5月に住宅を受け取った人（計1万5159人）のうち、最も多かったのは50代（24.9％）で、2024年も26.8％を占めた。次いで40代（22.3％）、30代（15.9％）が続く。 なお、2025年の30代受贈者の割合は18.0％で、前年同期比2.1ポイント上昇。これは少子化対策の一環として施行された「婚姻による贈与財産控除」制度の影響と見られる。 (c)news1

経済協力開発機構（OECD）は6月3日、韓国の2025年の経済成長率を1.0％と予測し、前回3月の見通し（1.5％）から0.5ポイント下方修正した。これは、米国による関税引き上げなどを含む外的要因の不確実性を反映したものだ。 韓国企画財政省によると、今回のOECDの成長率予測は、国際通貨基金（IMF）と同水準であり、アジア開発銀行（ADB）の1.5％よりは低く、韓国銀行（0.8％）よりは高い。 他国と比較すると、オーストラリア（1.8％）、アメリカ（1.6％）、イギリス（1.3％）より低いが、日本（0.7％）よりは高く、ユーロ圏（1.0％）と同水準だ。 OECDは、関税や地政学的リスクの高まりが韓国の輸出・投資を抑制する要因となっていると分析。一方、政治的不確実性の緩和や実質賃金の上昇により、民間消費は2025年後半以降に回復基調に転じると予測した。 2026年の成長率は2.2％と据え置かれた。物価上昇率（インフレ率）は、2025年は2.1％（前回比0.2ポイント上昇）、2026年は2.0％（同0.1ポイント下方修正）となる見通しだ。 またOECDは、韓国の財政政策について「短期的には財政支援が妥当だが、長期的に持続可能な財政運営の枠組みを構築すべきだ」と指摘。内需の弱さに鑑みて、「追加的な金融緩和も必要」と勧告した。 さらに、労働市場改革の必要性にも言及し、「成長を促進するだけでなく、高齢者の貧困を改善し、出産・育児に伴う機会費用の縮小にもつながる」と評価した。 (c)news1

韓国大統領選の投票日（3日）、ソウル市西大門区に設置された開票所で、一部の投票箱に「封印シールの破損がある」との指摘が出た。これに対し、西大門区選挙管理委員会は投票箱に問題はなく、誤貼付の修正による痕跡であるとの判断を示し、最終的に開封を決定した。 問題が指摘されたのは3日午後、西大門区のある大学の体育館に設置された開票所で、一部の投票箱に封印シールが一度剥がされ再度貼られたような痕跡が見られた。 この様子を確認した開票立会人たちは、「不正の疑いがある」として、該当の投票箱を開封すべきではないと異議を申し立てた。 しかし選挙管理委員会は、投票所で封印シールを貼る際に誤って貼り直したものであり、不正開封の証拠ではないと説明。対象となった投票箱は別の投票所からのもので、南京錠はそのままで、封印シールも破損していない状態だったという。 議論が続くなか、該当の投票箱は一時的に体育館の隅に移され、選管と立会人が協議した。最終的に西大門区選挙管理委員会は全会一致で投票箱を開封することを決定した。 選管は「投票管理官の証言とシールの痕跡などを総合的に考慮した結果、初回の誤貼付を現場で修正する過程で生じた痕跡と判断され、故意の破損ではないと結論付けた」としている。 (c)news1

韓国の男性グループATEEZ（エイティーズ）が所属するKQエンターテインメントは5日、公式SNSを通じてATEEZのミニアルバム「GOLDEN HOUR:Part.3」の第2弾アルバムフォトを公開した。 写真では、ATEEZがレザージャケットやサングラスといったカジュアルなスタイリングで登場。鋭い視線で画面越しに緊張感を演出している。 すでに公開された第1弾で力強いカリスマ性を披露していた彼らが今回は異なる雰囲気を見せ、アルバムの世界観への期待を高めた。 「GOLDEN HOUR」シリーズ第3弾となる今作には、タイトル曲「Lemon Drop」をはじめ「Masterpiece」「Now this house ain't a home」など全5曲が収録されている。 (c)STARNEWS

韓国の女性バンドQWER（キューダブリューイーアール）が4日、公式YouTubeチャンネルを通じて、3枚目のミニアルバム「私は君の味方だ、世界が不協和音でも」の映像を公開した。 この映像は、バスキング（路上ライブ）を控えたQWERの一日をテーマに制作。ソウル市内で開かれた「QWERどこへでもバスキング」のライブ映像が盛り込まれている。 映像には、タイトル曲「涙こらえ」をはじめ「幸せになれ」「検索ワードはQWER」など全6曲の音源の一部が挿入され、カムバックへの期待感を高めた。 今回のミニアルバムは9日午後6時に各音楽配信サイトを通じてリリースされる。メンバーたちの未来への揺るがぬ約束を描いた3枚目のミニアルバムもヒットするのか注目される。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループEPEX（イーペックス）が文化体育観光省主催の国際コンテンツ公募展「Talk Talk Korea 2025」の広報モデルに起用された。 EPEXは2日に始まった「Talk Talk Korea 2025」（8月5日まで）で公式プロモーション映像や案内動画に出演し、応募を促す役割を担う。 「Talk Talk Korea」は今年で12回目を迎える公募展。世界からの参加者が韓国文化の魅力を創造的に表現する作品を募る。昨年は140カ国から約6万点の応募があった。 EPEXはこれまでにも「第5回大韓民国青年の日」や日本のプロダンス大会「Dリーグ」の広報モデルとして活躍した経験がある。 (c)STARNEWS