年間アーカイブ 2025

韓国企業評判研究所が発表した6月のアイドルグループブランド評判ビッグデータ分析で、グループBTS（防弾少年団）が1位に選ばれた。2位は男性グループSEVENTEEN（セブンティーン）、3位は女性グループBLACKPINK（ブラックピンク）となった。 ブランド評判指数は、消費者のオンライン上での行動がブランド消費に与える影響を分析するもの。肯定・否定評価やメディア露出、消費者との交流量などを数値化してランキングを公表する。 今回は5月19日から6月19日までの1カ月間に収集された関連ビッグデータ8404万9295件を分析した。 この3グループの他、女性グループIVE（アイブ）、男性グループBIGBANG（ビッグバン）などが上位に名を連ねた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが6月11日に除隊し、世界各地のファンがこれを祝う多彩なイベントを展開している。 ジミンは2023年12月に陸軍に入隊し、1年6カ月の服務を終えた。除隊当日、現地には取材陣をもてなすコーヒーカーが用意され、記念行事があった漣川（ヨンチョン）総合運動場には「JIMIN」と記された大型バルーンやバナーが掲げられた。 所属事務所HYBEがあるソウル・龍山（ヨンサン）一帯でも祝福ムードが広がり、ラッピング広告バス3台が運行。LEDトラックではジミンの「Who」のミュージックビデオが放映され、社屋隣の公園に設けられた「ジミン・ブルーミングガーデン」は軍服姿のジミンをキャラクター化した造形物と写真を撮るファンでにぎわった。 日本では札幌、横浜、名古屋、福岡のランドマークがライトアップされ、カザフスタンのアルマトイでは銀行の超大型メディアファサードにジミンの広告が登場した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンによるソロ曲「Don't Say You Love Me」が、日本の音楽配信サービスSpotifyで22日連続1位を記録した。K-POP男性ソロアーティストとしては最長の記録となる。 この曲は5月16日に発表されたジンのミニアルバム「Echo」のタイトル曲だ。 6月17日付のSpotifyトップソングジャパンチャートで1位に輝き、Spotifyグローバルチャートでも6位にランクイン。フィーチャリングのないK-POPソロ曲としても日本のチャートで最長1位の記録を継続している。 また、日本の音楽配信サービスDeezerや検索プラットフォームShazamでも長期間1位をキープしている。 (c)STARNEWS

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が最近、重要軍需工業企業所を視察し、今年上半期の砲弾生産の実態と能力拡張・近代化の進捗状況を確認した。北朝鮮国営メディアはこの際、それまでぼかし処理を施していた工場関係者の顔をすべて公開した。 米国の北朝鮮核専門家であるジェフリー・ルイス氏（ジェームズ・マーティン不拡散研究センター）は、今回公開された写真を分析し、キム総書記が視察した工場が2016年、2023年、2024年に訪問した軍需工場と同一である可能性が高いと指摘した。 2023年と2024年に北朝鮮が同工場を「超大型多連装ロケット砲弾生産工場」「重要軍需工場」と位置付け、兵器製造拠点であることを公式化したにもかかわらず、当時は関係者の顔は公開されなかった。これはロシアへの武器輸出とそれに伴う国際制裁を意識した対応とみられていた。 しかし今年の報道では、工場関係者の顔を含めてすべて公開された。背景には、北朝鮮とロシアが昨年6月に事実上の軍事同盟を締結し、今年4月に北朝鮮軍のロシア派兵を公式に認めたことによる姿勢の転換があると分析されている。 北朝鮮はその後、「派兵は国際法に則った正当な行為」と繰り返し主張し、ロシアのプーチン大統領が北朝鮮軍の派兵を高く評価したという発言を、国内向けの党機関紙・労働新聞に掲載した。さらに、5月9日にモスクワで開かれた戦勝記念日の軍事パレードに出席した北朝鮮将官の写真まで公開している。 こうした流れの中で、ロシアに武器を供給する軍需工場の関係者を“成果を挙げた人物”として前面に出すことで、北朝鮮が「正々堂々と行動している」点を国内外に誇示する意図があるとみられる。 (c)news1

韓国・済州島で中学校教師が悪質な保護者からの苦情に悩まされて死亡した事件を受け、全国の教員団体が真相究明と殉職認定を求める大規模集会を開いた。 韓国教員団体総連合会（教総）、教員労働組合連盟（教員労組）、全国教職員労働組合（全教組）など92の教員団体・労働組合は6月14日午後、ソウル・政府庁舎前で「済州教員追悼・教員の権利保護対策要求全国教員集会」を開催した。 参加者らは「教育省は2023年の瑞二小学校事件後、教師一人で苦情を対応させないと約束したが、何も変わっていない」と指摘し、「故人に対する真相究明と殉職認定こそが真の追悼の出発点だ」と訴えた。 また「教員個人の連絡先に直接苦情が来ないよう、オンライン民願受付システムを導入すべきだ」としたうえで「校長を中心とした苦情対応チームが実効性をもって機能できるよう、政府や教育庁が十分に支援し、悪質な苦情に対する法的な防御手段を強化せよ」と主張した。 さらに、虚偽申告から教師を守るため、児童福祉法や児童虐待処罰法の改正も必要だと訴えた。 事件は5月22日、済州のある中学校で発生した。教師は生徒の保護者による継続的な苦情により、強いストレスを抱えていたという。瑞二小学校教師の死亡事件から約1年4カ月ぶりとなった今回の集会には、全国から約1万人の教員が参加した。 (c)news1

北朝鮮産のタングステンが中国との主要鉱物取引品目として取引されていることが明らかとなった。タングステンは軍用兵器や先端産業に欠かせない金属であるにもかかわらず、国連の対北制裁対象からは外れており、これが抜け穴になっているとの指摘が続いている。 中国広東省で北朝鮮との貿易仲介業を始めたという中国人業者は自身のSNSに、北朝鮮から届いたタングステンの不純物検査結果を投稿した。それによると、試料にはタングステン40.18％、硫黄3.03％、リン1.05％、ヒ素0.93％が含まれており、「深層処理が必要」との結論が出ている。 この業者は2023年末から北朝鮮から送られてきた注文書や契約書を公開しており、その中には古いコンピュータ部品や健康食品なども含まれていた。契約書には、取引条件について「国際商取引契約のUNIDROIT2010および朝鮮民主主義人民共和国法に準拠する」と記されており、紛争時の仲裁は北朝鮮の機関に委ねると明示されている。 韓国貿易協会によると、2023年上半期の北朝鮮から中国への輸出品目でタングステン鉱は第2位にランクされ、輸出額は1350万ドルに達し、全体の7.7％を占めた。中国海関総署によれば、2022年の1月〜10月における北朝鮮産タングステンの輸入市場シェアは44.5％で世界1位だった。 米国地質調査所（USGS）の統計では、2024年の世界タングステン生産量8万1000トンのうち中国が6万7000トン（84％）を占めるが、中国国内の生産コスト上昇を背景に、北朝鮮やミャンマーなどからの低価格輸入が増加しているという。 タングステンは金属の中で最も融点が高く、硬く、密度が高い上に電気や熱の伝導性にも優れるため、武器、自動車、半導体、電気自動車用バッテリー、切削工具など多様な分野で用いられている。 (c)news1

韓国で2025年上半期、モバイルホームショッピング利用者が最も多く注文した商品は「ジャケット／コート」であることが明らかになった。また、金価格の上昇の影響で、純金製品の注文額も2024年同時期に比べて約100％増加した。 AI技術の「BUZZNI」が運営するモバイルホームショッピングプラットフォーム「ホームショッピングモア」が2025年1月から6月15日までの利用者の購入データを分析した。 その結果、2025年上半期に注文額が最も高かった商品カテゴリは「ジャケット／コート」であり、このカテゴリの注文額は前年比14％増加し、成長を続けている。これに健康食品、女性用下着セット、パンツ類が続いた。 また上半期の金価格高騰の影響で、純金製品も注文額上位5位に入った。純金製品の注文額は前年同期比で98％と大幅に増加した。 そのほか、カテゴリ別で注文額が高かった商品には、家電部門でエアコン、美容部門ではフェイスメイク製品、生活用品・キッチン部門ではフライパン、食品では健康食品が挙げられた。 (c)KOREA WAVE

韓国科学技術院（KAIST）は17日、ガラス窓を3つの状態に変換できる技術を開発し、その研究成果を公開した。この技術は「スマートウィンドウ」と名付けられており、近年注目されている「電気変色スマートウィンドウ」技術を科学的に再現したもの。 研究は生命化学工学科のムン・ホンチョル教授の研究チームが主導した。 チームは電気信号を使い、外部電圧によって3つの状態に切り替え可能な「RECM」（可逆電着および電気変色ミラー）ベースの能動型スマートウィンドウ素子を開発した。 電圧の調整によって▽光と熱がすべて透過する「透明モード」▽可視光線のみを遮断する「変色モード」▽可視光線と近赤外線を反射し眩しさも軽減する「変色および電着モード」――に切り替えることができる。 特に「変色および電着モード」では、レドックス反応（酸化・還元反応）により窓が濃い青色に変化する。このモードは反射光を吸収するため、外部の歩行者への眩しさを抑え、室内温度の調節も可能となる。 研究チームは「単一の素子内で光と熱の透過率を、モードごとに異なるよう調整できるため、季節や時間帯、使用者の目的に応じて柔軟に対応できる」と見通している。また「ミニチュアハウスにRECMシステムを適用した実験では、一般的なガラスを使用した場合に比べて最大27.2℃の温度低減効果が確認された」と述べた。 ムン・ホンチョル教授は「従来の金属反射型スマートウィンドウが抱えていた眩しさの問題を解決しつつ、可視光線および近赤外線の遮断性能を同時に実現できる。今後は都市建築の外装、高速鉄道のガラス窓、スマートホームディスプレイなどへの応用が期待される」と述べた。 (c)KOREA WAVE

離婚を決意した韓国の女性が、夫の前妻との間に生まれた子どもとの関係に悩む心情をオンライン上で明かし、共感と議論を呼んでいる。 女性は6月14日、あるオンラインコミュニティに「離婚後、前妻の子どもをどうすればいいのか」と題した文章を掲載した。「夫には高校時代にできた子どもがいて、前妻は産後うつで精神科に入院したと聞いている。実際に前妻に会ったことはないので本当かどうかも分からない」と語った。 女性は自身が20代前半だったころ、当時3歳だったその娘と出会い、夫と妊娠を機に結婚した。以来、前妻の娘を実の子のように、まるで自分の子どもとともに姉妹のように育ててきたという。 しかし夫との関係が破綻し、離婚を考える中で、前妻の娘までもが「お母さんと一緒に行きたい」と望んでいることに困惑している。「実の娘である次女を引き取るのは当然だが、なぜ他人の子どもまで育てなければならないのか」と本音を漏らした。 「一人で子どもを育てるのも大変なのに、他人の子どもまで背負う余裕はない」と訴える女性は、上の娘に対して「お父さんについて行って」と言ったものの、少女は自分が前妻の子どもであることを知らず、「なぜ妹だけ連れて行くの？」と泣いて訴えたという。 さらに女性は「夫の実家も“情があるから”と、私が引き取るのが当然という空気を出しているが、その気は一切ない」と述べた。 「それでも子どもには説明しなければならない。なるべく傷つかないようにどう伝えるべきか」とネットユーザーに助言を求めた。 これに対しネット上では「夫の実家は何を考えているのか。息子を再婚させたいのか」「夫が自分の責任を全て押し付けている」「前妻は実は元気でいるのでは」など、夫やその家族に対する批判が相次いだ。 また、「子どもには真実を伝えるしかない」「事実を曖昧にするともっと傷つく」「母に捨てられたより、血がつながっていない方がまだマシと感じるかもしれない」など、子どもへの説明の仕方について様々な意見が寄せられた。 (c)news1

スイスの国際経営開発研究所（IMD）が発表した2025年版国家競争力評価で、韓国は全体で69カ国中27位を記録した。昨年の20位から7ランク後退し、企業効率性やインフラ分野の急落が全体順位の下落を招いた。 IMDの評価は、各国と企業が富を増進し生活の質を向上させる能力を評価するもので、毎年6月に発表されている。評価は「経済成果」「政府効率性」「企業効率性」「インフラ」の4分野、20項目に基づいている。 韓国は経済成果（16→11位）や政府効率性（39→31位）では改善が見られたが、企業効率性（23→44位）とインフラ（11→21位）で順位を大きく落とした。 特に企業効率性では、経営慣行（28→55位）、企業の機敏性（9→46位）、顧客満足度の重視（3→40位）などの指標で大きな下落があり、企業の変化対応力やグローバル対応力の不足が浮き彫りになった。価値観や態度に関する指標でも、世界化への認識（9→35位）や外国文化への開放性（22→56位）などが急落している。 インフラ部門では、技術インフラ（16→39位）、基本インフラ（14→35位）、科学インフラ（1→2位）、保健・環境（30→32位）、教育（19→27位）の全項目で順位が低下。特にデジタル・技術人材の確保（28→59位）やサイバーセキュリティ（20→40位）などで問題が浮上した。 一方、経済成果では輸出増に伴い国際貿易（47→34位）、国際投資（35→21位）、物価安定（43→30位）などが改善。政府効率性では財政（38→21位）が大きく上昇し、脱税や年金制度に関する意識が評価された。 総合順位ではスイス、シンガポール、香港、デンマーク、UAE、台湾などが上位にランクイン。米国は13位、中国は16位、日本は韓国より低い35位だった。 (c)NEWSIS