年間アーカイブ 2025

韓国の観光地でモノレールのチケットの払い戻しを求めた客に、窓口職員が暴言を吐く様子を収めた動画が拡散している。 問題の動画は、ストリーマー（ライブ配信者）のクムビョルが今月12日に自身のユーチューブチャンネルで「旅行に行ってののしられた」と題して公開したもの。再生回数は220万回を超えている。 映像には、クムビョルがモノレールのチケットを手に「これ（モノレール）に乗っていないんですが、払い戻しできますか？」と尋ねる場面が映されている。これに対し、職員は「もう営業終了です。なぜ乗らないんですか？」と攻撃的な態度で応じた。 周囲にいた男性が「払い戻してください」と援護したが、職員は「特別な理由もなく？」と不快感をあらわに。困惑したクムビョルが「ダメならダメだと言ってください」と返すと、職員はようやく払い戻しに応じた。 だが、彼女が「ありがとうございました」と言ってその場を離れる際、職員の発した「クソッたれが」という暴言をマイクが拾っていた。クムビョルは「こんなことでののしられるなんて…」と驚いた表情を見せた。 ネットユーザーからは「顧客対応としてあり得ない」「職員教育がなっていない」など非難の声が殺到している。 モノレール運営会社は「職員の不適切な言動によりクムビョル氏と視聴者の皆様にご迷惑をおかけしたことを心よりおわびする」と謝罪。当該職員について「1カ月の減給処分とし、再発防止のため教育を徹底していく」と明らかにした。 (c)NEWSIS

11年間交際し、6年間同棲していた恋人が、同じ職場に勤める既婚女性と不倫関係にあったことを知った女性の告白が、韓国のオンラインコミュニティで注目を集めている。 投稿者のその女性によると、交際相手の男性は会社勤め5年目で、昨年冬から「審査報告書の作成」や「残業」などを口実に、ソウル市内の漢南洞などのホテルで、ある既婚女性と不倫を重ねていたという。その女性は当初、彼の遅い帰宅や外泊について「仕事の都合だろう」と信じて疑わなかった。 しかし、今年2～3月ごろからは「父の代わりに運転している」などと言って週末の連絡が完全に途絶えるなど、さらに不審な行動が増えた。部署異動後には「会社に適応できない」として外泊が常態化し、深夜の外出や早朝帰宅を繰り返していた。 転機はある日、その女性が彼の机を整理していた時に発見したパソコンの画像フォルダだった。「気になって開いたら、女性の名前がついたファイルが並んでいて、中には成人向けの画像や、スマホで撮影したと思われるキャプチャがあった」とその女性は語った。そこには、昨年7月から始まったやりとりの履歴や、職場でお菓子やコーヒーをやり取りする写真、見知らぬ場所での自撮り写真も含まれていた。 極めつけは、不倫相手の下着に付着した分泌物を撮影した写真だった。その女性は「手足が氷のように冷たくなって震えた。証拠としてすべて保存した」と話す。 彼女によれば、浮気相手は既婚女性で、発覚後は涙ながらに謝罪し土下座したという。 最後にその女性は「吐き気がするほどの裏切りに心が底まで沈んだ。浮気相手とは、その夫の前で対面し、二人を徹底的に叩きのめしたい」と怒りを露わにしている。 (c)NEWSIS

20年間信じていた夫が元恋人を交えた同級生旅行に出掛け、その女の勧誘で保険まで契約していた――。そんな事実を知った韓国の女性が17日に放送されたJTBCの番組「事件班長」で悔しさをにじませた。 女性は証券取引所の職員だった夫と出会い、無口で内向的ながらも誠実な人柄にひかれて結婚を決めた。ただ、結婚準備中に夫の友人5人が新居に遊びに来た際、うち2人が不倫や女性問題が原因で離婚していたことを知った。口も悪い人たちだったが、夫は「子どもっぽいだけ。いいやつらだよ」と擁護した。 夫は年に1回、学生時代の友人たちと旅行に出かけており、今年も2泊3日で出掛けた。だが後日、シャワー中の夫の携帯を見て、女と肩を組んで写っているペンションでの写真が送られていることに気付いた。 問い詰めると夫は「女性が旅行に来たのは初めて。おれも知らなかった」と弁解。だが、友人に電話で確認すると「3年前から女性たちも一緒に来ている。今回は特にしつこく誘われた」と教えてくれた。 しかも写真の女は夫の元恋人だった。夫は「高校時代に一度手をつないだだけの関係で、今は既婚者で子どももいる。何もない」と言い訳した。その後、偶然会った夫の友人から、夫が旅行中にその元カノが勧める保険に加入していたと聞かされた。 夫は「もう友人たちとは会わない」と約束したが、携帯を確認すると友人たちとのグループチャットに妻の悪口が並んでいた。「妻に振り回されるな」「もっといい女と結婚すべきだった」などと侮辱する内容だ。 女性は「夫を“カラスの中のシラサギ”だと思っていたが、結局は同類だった」と後悔している。 (c)news1

結婚前に「両家の親を平等に大切にしよう」と語っていた夫が、いざ結婚後は自分の実家（義実家）には毎週通い、妻の実家には月に一度も訪れない――こんな実態に、妻が不満を漏らしたというエピソードが韓国のオンライン上で注目を集めている。 投稿者である妻は17日、あるオンラインコミュニティに「夫の言葉と現実が違い過ぎて悲しい」と題した内容を掲載。「結婚前には夫が“両家の両親を同じように大切にしよう”と言ってくれて、心強く嬉しかったが、現実はまったく違っていた」と綴った。 義実家は自宅から近く、義母から「食事しに来なさい」と声がかかると、夫は「軽く行って食べてこよう」と自然に誘ってくるという。妻は「義実家は無理なことは言わず、親切だが、それでも“義理”の家。心からくつろげる場所ではない」と述べた。 一方で、妻が「今週末は私の実家に行こう」と提案すると、夫は「遠いから」「時間がない」と様々な理由を挙げて断る。妻は「遠くて行けないなら、義実家に行く頻度も減らすのが公平なのでは？　近いからといって毎週義実家ばかり行くのは納得できない。私が間違っているのか」と問いかけた。 夫が「近いなら頻繁に行くのは当然。そんなことでふてくされるのか？」という反応を示したため、妻は「平等にという言葉はただのリップサービスだったのか。私だけが気を使っているようで寂しい」と語った。 夫だけ義実家に行かせようとすると、すぐに義母から「夫婦喧嘩でもしたのか？」と電話が来る。それがわかっているので一緒に行くしかない。週末が来るのが憂うつになった――こう心情を吐露した。 この投稿に対しネットユーザーからは「夫が言い訳して実家に来ないなら、自分も義実家に行かなくていい。理由を聞かれたら正直に言えばいい」「優しい嫁を演じるのはやめて、自分の意思をはっきり示すべきだ」「夫を一人で義実家に行かせる習慣をつけないと、将来子どもができたら全部押しつけられるよ」「夫婦はセットで動く必要はない」といった共感と助言が多く寄せられている。 (c)news1

ソウルで開催中のディオール展「クリスチャン・ディオール：デザイナー・オブ・ドリームス」で販売されているエコバッグが、SNSで“ホットアイテム”として注目を集めている。 このバッグは、元フィギュアスケート選手のキム・ヨナやモデルのアイリーン、俳優のハン・ソヒ、ナム・ジュヒョクといった韓国の有名人が使用したことで話題になった。 キム・ヨナは今月15日、自身のSNSで展覧会を訪れた様子を投稿。黒のTシャツにジーンズを合わせたカジュアルスタイルに、クリーム色のトート型エコバッグを肩に掛けたコーディネートを披露した。 このエコバッグは、ソウル・東大門デザインプラザ（DDP）のアートホールで4月から開催されているディオール展の会場でのみ購入できる限定グッズ。価格は7万ウォン（約7000円）で、現地購入のみ可能。 バッグはクリーム色のキャンバス地に「CHRISTIAN DIOR」のレタリングとイラストが施されており、夏にぴったりな軽やかで涼しげなデザインとなっている。 (c)MONEYTODAY

ディープフェイクや違法撮影物など、性犯罪関連のデジタル映像を削除するため、韓国政府がこれまでに取った措置は91万件以上にのぼるが、その費用を加害者に請求した事例は一度もなかったことが分かった。 女性家族省の資料によると、同省はこれまで一度も削除費用に対する求償権を行使していなかった。 同省傘下の「デジタル性犯罪被害者支援センター」は2018年の設立以来、ディープフェイクなどを含む性犯罪映像の削除を支援しており、昨年だけで30万2397件、累計では91万1560件に達している。 同センターでは、AIによる自動検出技術がまだ十分ではないため、専任スタッフが手作業でインターネット上の映像を検索し、プラットフォーム運営者に削除を依頼する形をとっている。その人件費などコストも無視できない規模とみられる。 現行の「性暴力防止および被害者保護法」第7条の3項は、国が削除費用を支出した場合、加害者に対して求償権を行使できると定めている。対象は、違法映像の制作・流布や被害者を脅迫したりした者だ。 しかしこれまで、この求償権は事実上機能していなかった。背景には、加害者の住所や犯罪歴など、削除費用の請求に必要な個人情報を捜査機関から得る法的根拠がなかった点がある。 昨年の法改正により、今年4月17日から施行された改正法により、ようやく法的根拠が整ったものの、実際に求償するための基準や手続き、費用算定方法はまだ整備されていない。 同省は「今後の検討と協議、そして基礎研究が必要であり、来年度に向けて関連予算の確保を進めている」と説明している。 (c)NEWSIS

韓国の人気コスメブランド「アミューズ（AMUSE）」が6月20日、ソウル市城東区聖水洞（ソンスドン）に2号店となる旗艦店「アミューズ・ピンクハウス」を開業した。初日には広告モデルを務めるアイドルグループIVE（アイヴ）のチャン・ウォニョンが登場し、会場周辺は早朝から多くのファンでごった返した。 アミューズは2023年からチャン・ウォニョンをブランドミューズとして起用しており、この日はピンクのワンピースと傘で登場、ブランドのイメージを体現した姿が話題を呼んだ。 ピンクを基調とした建物の外観には、ウォニョンの巨大広告が掲げられ、訪れた客を迎えていた。店内には“ウォニョン・ティント”として知られる「ジェルフィットティント」「デューティント」などの人気リップアイテムがずらりと並んだ。 注目は、聖水店限定で登場したミニサイズのティント4種。「東京チェリー」「サクラゼリー」「パンプキンゼリー」「ピンクモモ」など、これまで日本市場でのみ販売されていたカラーが韓国国内で初めて公開された。 アミューズは2020年、他の競合ブランドが中国進出を急ぐ中、いち早く日本市場にターゲットを定め、ドンキホーテ、ロフト、プラザなど主要な店舗で人気を博してきた。 (c)news1

万一事故が起きたら教員が重い責任を負わされる可能性があることから、韓国で引率が必要な校外学習を避ける傾向が強まる中、京畿道安城市（キョンギド・アンソンシ）の小学校で、校長が教員に遠距離の校外学習を強要したとして「パワハラ」を訴える声が上がっている。 韓国の放送局JTBCの報道によると、この小学校では2学期の校外学習を巡り、校長が「児童と保護者の強い要望がある」として、「郊外まで出かけるように」と教員に指示した。 しかし、事故のリスクを懸念した教員たちは学校周辺での実施を提案。校長はこれを拒否し、「公務員には上司の命令に従う義務がある。従わないなら懲戒などの処分や異動させることもできる」と強く圧力をかけた。 これに対し、教員たちは教育庁にパワハラ行為だとして訴えたが受理されなかったため、1人デモを開始。校外学習の具体的な実施計画は決まらないままとなっている。 背景には、今年2月に小学校の校外学習中に起きた児童の死亡事故について、引率の教員が実刑判決を受けたことがある。 21日からは、教職員が安全義務を果たしていれば民事・刑事責任を問われないとする改正学校安全法が施行されたが、教員側は「条文が曖昧で法的トラブルは避けられない」と訴えている。 京畿道教員労働組合は「安全義務の範囲が不明確で解釈の違いから法的紛争が起きる」とし、全羅北道（チョルラブクド）教員労組も「もっと法整備が強化されない限り、校外学習は全面的に中止すべきだ」と主張している。 (c)news1

韓国の化粧品素材専門「SUNJIN BEAUTYSCIENCE」が2021年に立ち上げたブランド「irecipe」が、K-ビューティの追い風を受けて急成長している。立ち上げからわずか3年で、日本や韓国・米国・中国など主要市場への進出に成功し、昨年比で売り上げは4倍に達した。 irecipeはスキンケア、クレンジング、サンケア製品などを展開し、近年では「クリーンビューティ」分野を先導するブランドとしての地位を確立しつつある。特に同社は、韓国の化粧品素材企業として初めて米食品医薬品局（FDA）の現地実査を無欠点で通過し、紫外線遮断剤製造における国際的な信頼を獲得した。 「SUNJIN BEAUTYSCIENCE」は、化粧品素材、ODM（受託製造開発）、臨床、ブランドまでを一貫して手がける企業で、同社の独自素材がすべてのirecipe製品に採用されている。素材開発研究所や臨床センターとの有機的な連携により、高い製品完成度を誇る。 実際、「SUNJIN BEAUTYSCIENCE」は、エルメス、シャネル、ランコム、ロレアル、LVMH、エスティローダー、アモーレパシフィック、LG生活健康など、世界的ブランドにも原料を供給している。 irecipeは2024年、中国の動画アプリ「抖音」やオリーブヤング、米アマゾンなどに入店。2025年にはソウルの百貨店「ザ・現代」やファッション通販「ムシンサ」のビューティーポップアップでも注目を集めた。さらに、今年2月には日本のQoo10ジャパンにも入店し、同社が開始したブランド育成プログラム「メガデビュー」に参加。「シカPDRNトナーパッド」は、ライブ配信からわずか10分で準備数1000個を完売するなど、日本市場でも好反応を得ている。 irecipe関係者は「グローバル市場のトレンドを先取りし、独自素材による競争優位を武器に3～4年以内に売り上げ1000億ウォン規模のグローバルトップティアブランドへと成長させる」と展望を語った。 (c)news1

韓国の大手ファッションEC企業「ムシンサ（MUSINSA）」が、過去最高の業績を記録したにもかかわらず「非常経営」体制を宣言し、社内では緊張感が高まっている。中でも注目を集めているのは「成果向上プログラム（PIP）」の導入によって、実質的な構造調整（リストラ）を進めているのではないかという指摘だ。 業界関係者によると、ムシンサは2024年の連結基準で売上高1兆2427億ウォン、営業利益1028億ウォンを記録し、前年よりも売り上げが25.1％増加、営業利益は黒字転換した。2025年上半期の大規模セールでは、わずか70時間で売り上げ1000億ウォンを突破するなど、記録的な興行を見せた。 ただ、今年1〜3月期の取引額が前年同期比で増加したものの、内部目標には届かなかったことを理由に、ムシンサは4月に非常経営を宣言。コスト削減と効率化を強調する姿勢に転じた。 こうした中、社内ではPIP運用が始まり、低評価社員への「指導」が強化されている。PIPは、目標未達の社員に対して具体的なガイドラインを提示し、短期間での成果改善を求める制度であり、実際にはリストラの前段階とみなされることも多い。 匿名掲示板「ブラインド」などオンライン上では「ムシンサの実質的なリストラが始まったのではないか」との投稿が相次ぎ、波紋を呼んでいる。 これに対し、ムシンサ側は「現在、意図的な人員削減はしておらず、その予定もない」とニュースルームで反論したが、社内外の不安は簡単には拭えない状況だ。 ムシンサは規模こそ大きいが、スタートアップ企業として分類されており、大規模な希望退職のような手段ではなく、業務単位での“随時整理”を手掛ける傾向がある。PIPはそのための基準作りと見る向きもある。 ムシンサ関係者は「目標指向型の組織運営の一環であり、社員の成長を支援するプロセスだ」と説明したが、現場では“成果プレッシャー”による退職誘導との見方も依然として根強い。 (c)news1