年間アーカイブ 2025

韓国の40代前半の未婚男性が4歳年上の女性を紹介されそうになり断ったところ「身の程知らず」と非難されたというエピソードが6月25日に放送されたJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。 男性は最近、久しぶりに友人たちと集まった際、そのうち一人から「付き合っている人はいるのか」と尋ねられた。「交際相手はいないが結婚はしたい」と答えると、友人たちは紹介する相手がいないか、あれやこれや話し始めた。 一人が「知り合いの女性がいる」と提案。その女性は釜山（プサン）に住んでおり、男性より4歳年上の40代半ばだった。男性は「遠距離恋愛をする自信がないし、結婚後に子どもを望んでいるので、相手の年齢が気になる」とストレートに反応した。 すると友人たちは「会いもしないで断るのか」「理想が高すぎると恋愛できない」「身の程を知れ」などと非難。男性は「何か言うたびに小ばかにされた」と不快そう言った。 帰宅後、時間がたつにつれて怒りがこみ上げてきたという男性は「自分の発言はそれほど身の程知らずだったのだろうか」と尋ねた。 ネット上では男性に共感する声が相次ぎ、「そんな友人とは縁を切った方がいい」「子どもを望むなら40代半ばは負担になる」「理想を持つのは悪くない」「どんな条件でも自分の好みがあるのは自然なことだ」といった反応が寄せられている。 (c)news1

韓国の26歳の女性が6月1日夜、ソウル市蘆原区（ノウォング）マドゥル駅のエスカレーターで、背後から「カシャ」というシャッター音がするのを聞いた。男が盗撮していたのだ。現行犯逮捕された容疑者の男のスマホには、盤浦（パンポ）駅からマドゥル駅まで17キロ、約1時間にわたってこの女性を撮影した写真が残されていた。 ところが、容疑者に適用されたのは「カメラ等使用による撮影」容疑のみ。ストーカー規制法違反は適用されなかった。「1回の尾行はストーカーではない」というのが警察の見解。帰宅した女性は恐怖におののき続けている。 ストーカー規制法の成立は継続性・反復性が要件だが、その基準は極めて曖昧だ。今回の被害のように1日に発生した尾行・撮影が「継続」と認められるかは現場で解釈が分かれる。 専門家は、ストーカー犯罪の成立においては頻度ではなく、被害者が受けた恐怖や危険性を重視すべきだと訴えている。 クァク・デギョン東国（トングク）大学教授は「回数が少なくても被害者が激しい恐怖を覚えたなら立派なストーカー事件だ」と指摘。又石（ウソク）大学のペ・サンフン教授は「現在は被害者が受けた被害の数が基準となっているが、本来は加害者の行動パターンや危険性を重視すべきだ」と語る。 捜査の現場ではストーカー認定に消極的で、行き過ぎた取り締まりを恐れて適用を避ける傾向がある。その解決策として具体的なガイドラインの提供や教育が求められている。 法整備から5年がたち、法の網をすり抜ける行為に対応するための体系的見直しと警察の運用改善が急務となっている。 (c)news1

北朝鮮が、暗号資産のハッキングや人工知能（AI）技術者を活用した手法を通じて、国際制裁をかいくぐりながら外貨を獲得している。特に、世界中で発生している暗号資産の盗難事件の70％が北朝鮮の犯行によるものとする分析が出され、国際的な懸念が高まっている。 ブロックチェーン情報セキュリティ企業TRM Labsによると、2025年1月から6月26日までに世界で盗まれた暗号資産の総額は約21億ドルに上る。このうち、今年2月にドバイに本社を置く暗号資産取引所「Bybit（バイビット）」が被った被害は14億6000万ドルと、過去最大規模であり、背後には北朝鮮のサイバー攻撃組織「ラザルス・グループ」が関与していたとされる。 また、5月16日に発生したソラナ系ウォレットからの320万ドルの流出事件についても、ブロックチェーン分析家ザックXBTはラザルスの関与を指摘している。被害に遭ったソラナはすぐにイーサリアムに交換されており、資金洗浄の手口も巧妙化している。 ラザルス・グループは2014年のソニー・ピクチャーズへのハッキング、2016年のバングラデシュ中央銀行へのサイバー攻撃、2017年の「ワナクライ」ランサムウェア攻撃など、数々の大規模サイバー攻撃に関与したとされる北朝鮮の代表的なハッカー集団。 サイバー攻撃だけでなく、北朝鮮は情報技術（IT）人材を外国企業に偽装就職させる手法でも外貨を獲得している。アメリカ司法省は6月30日（現地時間）、偽造された個人情報で米IT企業に不正就職した北朝鮮の4人を起訴したと発表した。 彼らは暗号資産へのアクセス権を得た後、その資産を横領し、資金洗浄した疑いがある。被害額は数十万ドルに達する。 司法省は、16州で「ノートパソコン農場（laptop farm）」と呼ばれる不正な遠隔作業場29カ所を捜索し、資金洗浄に使われた金融口座29件と偽のウェブサイト21件を凍結。現場からは約200台のノートパソコンが押収された。 「ノートパソコン農場」とは、北朝鮮のIT人材が米国企業に偽装就職し、遠隔で業務に従事するための不法な環境を指す。米国内の協力者が複数台のノートパソコンを設置し、北朝鮮からそれにリモートアクセスすることで、あたかも米国在住の技術者であるかのように装っている。 韓国大統領室の元サイバー特別補佐官であるイム・ジョンイン高麗大学教授は「北朝鮮のサイバー犯罪やノートパソコン農場による外貨獲得は今後さらに増えるだろう。特にノートパソコン農場は言語の壁もなく、報酬も暗号通貨で受け取れるため、極めて容易な手段」と分析している。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに6月29日、「42歳の彼氏のユニークすぎる家族関係」というタイトルの投稿が掲載された。投稿したのは1歳年上の彼と約1年半交際している女性で、恋人の家族があまりに仲が良いため結婚に迷いが生じているのだという。 女性の彼氏はソウルで一人暮らしをしており、両親や姉夫婦、おい2人は大田（テジョン）に住んでいる。 彼はほぼ毎日、母親に電話したりメッセージを送ったりしていて、姉とも頻繁に連絡を取り合っている。家族のグループチャットもある。 また、彼は家族に会うため、旧正月や秋夕（チュソク）といった名節、そして誕生会などに合わせて年に8回もソウルと大田を往復している。 女性は「最初は家族仲が良いと感じたが、繰り返し見ていると少し異常ではないかと思えてきた。結婚したら自分も頻繁に同行しなければならないのか。想像するだけで疲れる」と不安そうだ。 ネットユーザーたちからは「旧正月、秋夕、両親の誕生日、両親の日だけでも年5回。それより3回多いだけだから普通」「年に10回も顔を合わせないのに“異常”はないだろう」「家族仲が良いのは良いこと。それを強要されるかどうかが大事」といった声が寄せられた。 (c)news1

「韓国京畿道の法人カード不正使用疑惑」事件の被告であるイ・ジェミョン（李在明）大統領の裁判が、無期限で延期された。裁判所は「国政運営の継続性を保障するため」と説明している。 水原地裁は7月1日、業務上背任の罪に問われているイ・ジェミョン大統領の第4回公判準備期日を開き、正式裁判の開始を無期限で延期することを決定した。裁判所は「イ・ジェミョン被告は6月3日に大統領に当選し、国家元首としての地位にある。被告が憲法上の職務に専念し、国政の連続性を保障するため、期日は追って指定する」と述べた。 この決定により、同様に公職選挙法違反事件の差し戻し審を予定していたソウル高裁や、「城南FCスポンサー金」疑惑、「大庄洞・白峴洞・慰礼開発不正」事件を審理中のソウル中央地裁も、イ・ジェミョン大統領が関与する全ての裁判を延期し、期日を後日指定とすることにした。 この判断の根拠は、大統領在任中は訴追されないという憲法第84条の「不訴追特権」に基づくとみられる。ただ、同じく業務上背任罪に問われている共犯の前京畿道秘書室長や元京畿道特別任用公務員については、裁判を継続する。裁判所は「2人についても延期すれば、5年後の審理となり、記憶の風化により真実解明が困難になる」として裁判の進行を継続する理由を示した。 イ・ジェミョン大統領に関する裁判のうち、「特定犯罪加重処罰法違反（賄賂）」事件を除き、進行中もしくは予定されていたすべての公判は停止された。 「双竜グループ対北送金事件」に関係する賄賂事件については、7月22日に公判準備期日が予定されているが、正式な裁判は同様に無期限延期と見られている。 この事件は、イ・ジェミョン氏が京畿道知事だった2019年1月から2020年1月の間に、双竜グループのキム・ソンテ元会長に対し、北朝鮮でのスマートファーム事業費500万ドルと、知事訪朝費用300万ドルを肩代わりさせたとされる。 (c)news1

「黒い半導体」とも呼ばれる韓国産のりが、水産物輸出の稼ぎ頭として脚光を浴びるなか、韓国輸出業界第2位の食品大手・大象（テサン）がその恩恵を受け、2025年下半期の業績改善が期待されている。 同社によると、2024年の海藻類加工品の売り上げは約1550億ウォンで、2020年の650億ウォンと比べて2倍以上の増加を記録した。韓国貿易協会によれば、2025年5月ののり輸出額は716億ウォンで、前年同月比2％増と堅調な成長を示している。 大象は現在、インドネシア、中国、ベトナム、米国、ニュージーランドなど30カ国以上にのり製品を輸出しており、国内では輸出実績第2位の企業だ。 業界で一般的なのは、中小規模の外注漁業者に依存して生産する方式だが、大象は全羅南道高興に自社の陸上養殖場を設け、原材料の安定供給体制を確立している。導入されている「半閉鎖型付着式」技術は、海水や日光といった自然環境を一部活用しながらも、気候変動や汚染を最小限に抑える方式だ。 また2023年には「海藻類研究センター」を設立し、のりの品質管理やグローバル市場に合わせた製品開発を強化している。現地生産にも力を入れており、インドネシアでは年間約800トンを生産、ベトナムでも年間700トンの味付けのりやロールのりスナックなどを生産し、両国でそれぞれ市場1位のシェアを誇っている。 (c)news1

韓国海兵隊に、新たに迅速機動作戦を担う「特殊捜索旅団」が創設された。慶尚北道浦項の特定警備地域司令部で6月30日、旅団創設式が開かれた。 この新設旅団は、司令部所属の特殊捜索大隊と、第1・第2師団の捜索大隊を統合して編成されたもので、大佐級の指揮官が統率する。従来、上陸作戦の支援を担ってきた捜索大隊とは異なり、敵の深部における特殊捜索・偵察や対テロ作戦といった高度な任務に対応する部隊として厳格な訓練を受けている。 海兵隊関係者は「特殊捜索旅団が創設されたのは事実だが、具体的な人員や作戦内容については公開できない」と述べている。 (c)news1

韓国の大手航空防衛企業である韓国航空宇宙産業（KAI）とハンファエアロスペースが、韓国型戦闘機「KF-21」の初期量産残余分について、防衛事業庁と計3兆100億ウォン（約3190億600万円）規模の供給契約を締結した。 KAIは6月26日、KF-21の残余分20機の製造に対し、防衛事業庁と2兆3900億ウォン（約2533億4000万円）の契約を締結。一方、ハンファエアロスペースはKF-21に搭載されるF414エンジン40基の供給について6200億ウォン（約657億2000万円）の契約を結んだ。 これにより、昨年6月に締結された初期量産の優先分（機体20機・エンジン40基）の契約と合わせ、KF-21初期量産全体（機体40機・エンジン80基）に関する両社の受注額は合計5兆5200億ウォン（約5853億1000万円）に達する。 (c)news1

韓国の6人組女性グループSTAYC（ステイシー）が、スペシャルシングル「I WANT IT」を7月23日にリリースすると発表した。3月のシングル「S」以来4カ月ぶりの新作だ。 今回のカムバックは、2日にオーストラリア公演のため出国する際、メンバーとスタッフ全員が「I WANT IT」の文字が入った衣装を着用していたことで話題になっていた。 また、一部メンバーが「カムバックするよ」「曲出たよ」といったテキスト入りのサングラスをかけるなど、遊び心にあふれた演出で注目を集めた。 公式SNSでは空港で出国する様子を写したセルフィーも公開。そこにもスペシャルシングルのタイトル「I WANT IT」と発売日である7月23日が明記されていた。 (c)STARNEWS

韓国の男女混成グループALLDAY PROJECT（オールデイ・プロジェクト）のデビューシングル「FAMOUS」が、米ビルボード「グローバル200」チャートで94位に初登場。デビューと同時に米ビルボードチャートにランクインする快挙を成し遂げた。 「FAMOUS」は韓国の音楽配信サイトMelonの「TOP100」で1位を獲得。Genie、Bugsなど主要音源プラットフォーム全てで1位を記録した。 ダブルタイトル曲の一つ「WICKED」もMelonの「TOP100」で10位にランクインするなど新人らしからぬ勢いを見せている。 また、ミュージックビデオやパフォーマンス映像、音楽番組のステージ映像、自主コンテンツなどもYouTubeで急上昇している。 (c)STARNEWS