年間アーカイブ 2025

寒い季節の定番だった温泉が、いまや夏の人気旅行先として脚光を浴びている。家族連れやカップル向けのウォーターパーク併設型温泉から、大自然の中で癒やされるヒーリングスポットまで、韓国各地の温泉地が「以熱治熱」（熱さをもって熱さを制す）の観光客を迎える準備を整えている。 行政安全省によると、2024年の全国温泉利用者数は5909万人で、前年比25.4％（1196万人）増加した。新型コロナウイルス感染拡大で落ち込んだ需要は2022年から毎年600万人以上のペースで回復し、2019年比で93％まで回復している。 地域別では、忠清南道が1116万人で最多、続いて慶尚北道（1011万人）、慶尚南道（981万人）が続いた。2024年現在、全国の温泉業者は555カ所、温泉発見地域は446カ所に達する。 なかでも注目されるのがウォーターパーク型温泉だ。忠清南道・礼山にある「スプラス温泉ウォーターパーク」は大型スライダーや流れるプール、チムジルバンなどを完備。7月中には屋外波のプールも新たに開業予定だ。 同じく忠清南道・牙山の「パラダイススパ・ドゴ」は、2009年に“保養温泉”に指定された施設で、基準となる温度や成分、環境に優れ、療養にも適している。ここでは硫黄やシリカを含む温泉水を体験できるほか、5種類の大型スライダーを備えたアクアプレイゾーンも人気だ。 江原道・束草の「雪岳（ソラク）ウォーターピア」は、雪岳山のふもとに位置し、22メートルのスライダーや波のプール、流れるプールを備える。宿泊施設と併設され、家族連れにも好評である。 全羅北道・金堤にある「クムダスパランド」は今年大規模な改装を経て再オープン。4000坪の屋内空間に大型スライダーや幼児用プール、透明カヤックなどを完備し、美肌や疲労回復に効果があるアルカリ性温泉水を楽しめる。 行政安全省の関係者は「温泉資源が幅広く活用されるよう政策的支援を惜しまない」と述べている。 (c)news1

韓国で2025年上半期（1～6月）に国際線を利用した航空旅客が過去最多を記録したにもかかわらず、航空会社の第2四半期（4～6月）の収益性はかえって悪化しそうだ。米国による高関税の影響で航空貨物の取扱量や運賃が落ち込んだことに加え、日本や東南アジア路線での競争激化が収益に影響している。 上半期に韓国内の空港から出発・到着した国際線旅客数は前年同期比7.6％増の4602万9842人で、これまで最多だった2019年の4556万人を上回った。 とりわけ中国と日本を中心に海外旅行需要が堅調に伸びている。中国路線の乗客数は前年同期比24.3％増の781万人で、昨年11月からの韓国人への30日間、無査証入国措置が奏功した形だ。日本路線も9.9％増の1343万人となっている。 しかし、航空各社の業績は明るくない。金融情報会社エフエヌガイドによると、大韓航空の第2四半期の売り上げは3兆9920億ウォン、営業利益は3717億ウォンと予想されており、営業利益は前年より10.1％減少するとみられている。 LCC（格安航空会社）はさらに厳しい。済州航空の第2四半期連結営業損失は399億ウォンに達する見込みで、前年同期の53億ウォンから赤字幅が拡大した。ティーウェイ航空の営業損失も215億ウォンから415億ウォンに拡大、ジンエアーも黒字から赤字転落が見込まれている。 業績悪化の背景の一つに、今年4月から施行された米国の高関税による航空貨物需要の低下がある。国際的な貨物運賃指数であるバルチック航空貨物運賃指数（BAI）は6月第4週時点で1998と、昨年12月比で20％以上下落した。中・短距離路線での価格競争も運賃の下落を招いている。 一方で、燃油価格や為替レートの安定により運航コストの負担は軽減されつつあり、下半期には業績改善を期待する声もある。特に中国路線を中心とした需要回復が旅客収入の拡大につながる可能性がある。第3四半期から中国人観光客への短期ビザ免除が実施されることで、乗客数のさらなる増加が見込まれている。 航空業界関係者は「旅客数は増えているが、収益性は期待に及ばない。燃油や為替の安定は助けにはなるが、路線競争が緩和されない限り、大幅な業績回復は難しい」と話している。 (c)MONEYTODAY

韓国での薬物中毒実態に関する調査で、薬物中毒者の72％が「友人や知人を通じて薬物を購入した」と答え、10人中6人が20代に薬物を初めて使用したことが明らかになった。調査対象者の76％は「他人からの勧誘」で薬物を始めたと回答しており、若年層への対策の必要性が指摘されている。 この調査は、国立精神健康センターの依頼により、カトリック大学産学協力団の研究チームが2025年2月25日から3月28日までに薬物使用者29人を対象に実施した「薬物中毒者実態調査設計研究」によるもの。 調査によると、生涯を通じた薬物中毒の有病率は65.5％、過去1年間では55.5％、過去1カ月では20.7％だった。薬物を初めて使用した年齢層は20代が58.6％、10代が17.2％で、全体の75.8％が10～20代に集中していた。 薬物使用の動機では「他人の勧誘」が75.9％で最多、次いで「好奇心」が48.3％、「楽しさ」（17.2％）、「不快な感情の解消」（10.3％）、「ストレス解消」（10.3％）が続いた。購入経路は「友人または知人」が72.4％で最も多く、次いでインターネット（10.3％）、薬局・病院（6.9％）が挙げられた。 回答者のうち68.97％は自分が薬物中毒者であることを認めているが、認めない理由としては「自分でコントロールできる」（44.4％）、「短期間の使用なので中毒ではない」（33.3％）、「問題となる状況ではない」（22.2％）などがあった。 また、薬物中毒者のうつ症状の有病率は44.8％で、一般人口平均の6.7％の約7倍、また不安症状の有病率は31.1％で、一般の7.2％の約4倍だった。 薬物を知るきっかけについては68.4％が「知人から」で、63.2％は薬物が違法で有害であることを知っていながら使用していた。二度目の使用も57.9％が周囲の勧誘によるもので、そのうち68.4％が知人を通じて購入していた。また、SNSを通じた購入も21.1％にのぼった。 (c)NEWSIS

昨年の甚大な水害を経験した北朝鮮が、従来の「国家非常災害委員会」を、内閣所属の災害防止省に改組したことが7月4日、判明した。 韓国統一省によると、朝鮮中央テレビは3日、梅雨期の被害防止事業を報じる中で「災害防止省」の状況室を初めて公開。映像では大型スクリーンに「対応」との文字が強調され、壁には「国家的災害防止と危機管理体制を徹底せよ」とのスローガン掲示も見られた。 報道では「台風や豪雨など災害性異常気象が今後も発生する可能性があるため、民需経済の全ての部門・単位が危機対応能力をさらに高めねばならない」と強調された。 韓国統一省は「既存の委員会では責任と権限が分散していたため、省格の機関として再編した可能性が高い」と分析。災害防止省が北朝鮮の災害対応の「コントロールタワー」として機能しそうだ。 実際、2018年7月28日に北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が平安北道の水害地域を視察した際、「国家非常危機対策委員会が招集されたが、いまだ災害防止事業に非常事態がかかっていない」と委員会の関係者に指導した場面も報じられていた。 昨年夏、北朝鮮では集中豪雨で鴨緑江が氾濫。平安北道や慈江道一帯で住宅約4000世帯や道路などが浸水し、多数の死傷者・被災者が発生した。 (c)news1

ソウル大学病院が韓国国内で初めて、ロボットによる肺移植手術に成功した。 患者は肺線維症によって重度の呼吸困難を患っていた66歳の男性。ソウル大学病院の医療チームは患者の状態を総合的に判断した結果、6月19日にロボット肺移植手術を決定し、実施した。 医療チームは肋骨の間を切開し、ロボットアームを使って、損傷した肺を除去した後、提供された肺を精密に移植する方法で約8時間にわたって手術を進めた。現在、患者は自然呼吸が可能な程度に回復している。 手術にはロボット手術システム「ダヴィンチ」が使用された。 ロボット肺移植は西洋型の体型に合わせた技術だ。狭い胸郭構造では手術部位へのアプローチが難しく、ロボットアームの操作も制限されるため、難しい試みとされてきた。それにもかかわらず、今回の手術の成功によって、韓国人の体型にも適用可能であることが確認された。 手術は心臓血管胸部外科、麻酔疼痛医学科、手術看護科など複数の分野の専門家が協力して進められた。 執刀医である心臓血管胸部外科のパク・セムイナ教授は「最小侵襲のロボット手術によって回復への負担を軽減した。体格が小さい患者にも精密な肺移植が可能であることを証明した事例だ」と述べた。 (c)KOREA WAVE

ロールモデルはアメリカのパランティア（Palantir）。ビジネスモデルと非常に似ているからだという。AIを基盤とした業務自動化ソリューションを提供する韓国企業「GMISSION」を、最高のフロンティアAI技術を保有する完全統合型データ・AIプラットフォーム企業へと成長させる――同社のハン・ジュンソプ代表は、こんな抱負を語った。 新たに発表した生成AIベースの文書自動化ソリューション「ダックスフント（DXHUND）」と「リトリーバー（RETRIEVER）」を前面に押し出し、2030年までに売り上げ1000億ウォンを達成するという目標も立てている。 「ダックスフント」は、核心情報を自動で分類・要約・生成・分析するソリューションで、正式発売前からすでに口コミで広まり、公的機関、金融機関、大企業などで相次いで導入されている。「リトリーバー」は、カスタマイズされたインサイトを提供する大規模言語モデル（LLM）ベースのデータ処理および分析ソリューションで、証券業界を中心に多く活用されている。 ハン・ジュンソプ代表は「企業の業務におけるストレスの主な原因が文書理解と報告書作成であることに着目し、さまざまな非構造化文書からデータを抽出して業務に必要な報告書を生成できる『ダックスフント』を開発した」と述べ、「現在、公的機関ではAIファックスから光学文字認識（OCR）を経て、ファインチューニングされた小規模言語モデル（sLM）へとつながるインテリジェント文書処理ソリューションとして使用されている」と説明した。 「リトリーバー」は生成AIを活用して誰でも簡単に自身の業務データを分析できるソリューションを提供することを目的として開発した。自然言語による問い合わせで必要なデータを容易に取得できるのが強みだという。「データを忠実に追跡し再現するという点を強調し、利用者が覚えやすいように似たイメージを持つ犬の名前を使ってソリューション名を決定した」。ハン・ジュンソプ代表はこう説明した。 ハン・ジュンソプ代表がこのようなAIソリューションを最近発表するに至ったのは、これまで一貫してFAX市場に専念してきた結果である。ハン・ジュンソプ代表は1993年、事務機器の「シンドリコ」の代理店での勤務を始め、この市場に初めて足を踏み入れた。1997年にはその代理店を買収し、本格的に事業に目覚めた。その後、インターネット放送や「インク天国」「オフィス天国」などのフランチャイズブランドを次々と成功させ、業界内で注目を集めた。特に「インク天国」は、ハン・ジュンソプ代表の努力により韓国国内にとどまらず、日本やアメリカなど13カ国に進出し、一時は順調に業績を伸ばしていた。 「当時、海外に進出した韓国のフランチャイズブランドは多くなく、成功例もほとんどなかった。『インク天国』を通じて新たな海外市場を開拓し、業務提携協約（JBP）などの概念を導入して、フランチャイズ企業へのコンサルティングも多く手掛けた」 しかし、現地のビジネス文化による障壁に阻まれ、グローバル進出から4年で失敗を経験した。ハン・ジュンソプ代表は「グローバル創業研究所」を設立し、スタートアップや3Dプリンター分野へ進出し再起を図った。また、レッドオーシャンとされていたFAX市場でも再びチャンスを見出し、公的機関を一つずつ攻略していった。 「インターネットが活性化していなかった2000年代にはFAX市場への関心が急増し、ファスンのような大企業から中小企業まで、すべてが競争に飛び込んだ。しかし、徐々に企業が姿を消していき、インターネットやウェブメールの登場によりFAX市場は見向きもされなくなった」 警察庁など一部の機関では、依然としてFAXが公的文書としての効力を持つため、需要が多く存在した。主要な顧客企業がFAX技術の高度化を多様に求め始めたことで、新たなチャンスを見つけることができたという。 こうした中、ハン・ジュンソプ代表は2020年、ピボット（中核事業の転換）に打って出た。ウェブFAXソリューション専門企業「GMISSION」をAI新法人として再編したのだ。 投資を受けずとも、堅実なAI FAX技術を基盤に、2024年には急速に売り上げ65億5000万ウォンを達成。今年はすでに80億ウォンの受注を獲得しており、売り上げ100億ウォンが期待されている。ハン・ジュンソプ代表は来年に150億ウォン、2027年には300億ウォンの売り上げ達成を目標としている。 「FAXで住民番号を自動認識し、その部分だけを削除して送信する、あるいは内容を要約・翻訳して送信することを求める顧客がいた。それに対応して技術を高度化していくうちに、機械FAXからウェブFAX、アプリFAX、セキュアFAX、AI FAXへと市場が自然に発展してきた」 こうしたレッドオーシャン市場の中でもブルーオーシャンの可能性を信じて着実に事業を展開してきた結果、現在AI FAX市場で圧倒的な1位の座を維持している。現在、約300の機関が同社の技術を利用しており、最近では日本など海外からの問い合わせも続いている。 「レガシー産業にあったGMISSIONをAIへとピボットしたタイミングで、AIブームが起きたことで瞬く間に注目を集める企業となった。おかげで最近ではAIを導入しようとする既存の製造業者からの問い合わせも多く寄せられている」 ハン・ジュンソプ代表は、GMISSIONの成功要因として「非構造化文書」をデジタル資産として抽出する光学文字認識（OCR）技術を挙げている。GMISSIONは公共および金融市場でAXプロジェクトを推進する際、自社開発のディープラーニングベースAI OCRソリューションと自然言語処理アルゴリズムを適用し、非構造化文書からテキストを抽出することで、AIモデルおよび生成AI学習用データセットを構築することに成功したと評価されている。 この強みを生かして、GMISSIONは現在、バーティカル生成AI市場の攻略にも積極的に取り組んでいる。特に、公共、金融、法律、医療などの専門分野における非構造化文書をGMISSIONのAI文書抽出技術を用いて、sLMモデルを容易に構築できるサービスを開発中だ。また、多様な形式の契約書、運用指示書、発注書などの核心項目やチェックポイント、印鑑を照合する「契約書分析ソリューション」もリリースし、新たな市場の開拓を進めている。 「当社の非構造化文書処理技術は競合他社より優れており、市場競争力も十分にあると自負している。公共や金融分野に加え、AXへの転換が急務である法律、医療分野にも進出する考えだ。アメリカだけでも医療機関の70％が患者情報の送信にFAXを利用している。法律市場でもFAXでのやり取りは原本と同等の効力を持つ文書記録と認められている点を踏まえ、顧客に最適化された営業活動を通じてこの市場でも積極的に領域を拡大する」 そのほか、GMISSIONは犯罪者の追跡や建設現場での転倒、倒れ込み、ヘルメット未着用などを自動検出する防犯カメラベースのAI映像分析ソリューション（DEXMA）も構築している。また、有人対応をなくし、チャットボットや相談ボットでコンタクトセンターを再構築するAIコンタクトセンター（AICC）、可視化された音声案内（ボイスARS）、字幕サービスを中心としたAIウェブFAX（WEBPACK）ソリューションも保有している。さらに、報道資料を生成AIが自動作成するサービスも一部の機関で既に活用されている。 このように多様な技術を持つGMISSIONは最近、政府が推進する国家戦略事業「イノベーション・プレミア1000」企業にも選定された。さらにベンチャー企業認定、イノビズ（技術革新型中小企業）、GS認証など各種の特許および知的財産権も保有している。 ハン・ジュンソプ代表は「今後は国内を越え、海外展開にも本格的に乗り出す。カナダとアメリカから始まり、日本やインドネシア、マレーシア、ベトナムなどのソフトウェアチャネル事業者とMOUを締結し、AXグローバル事業部を通じて市場の動向を積極的に把握している。グローバル市場進出に向けて、SaaS（サービス型ソフトウェア）ベースで独自のソリューション開発にも集中しており、現地市場調査を通じて適切なビジネスモデルの構築にも力を入れる」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国プロ野球ハンファ・イーグルスの新本拠地、大田（テジョン）ハンファ生命ボールパークに設置された「インフィニティプール」（プールの水面と周囲の景観が一体化して見える構造）が、一般公開前の試験運営段階から観客の不満を招いている。 ハンファは7月1日、同球場で開催されたKBOリーグのNCダイノスとのホーム戦からこのプールの試験運営を開始した。プールは球場3塁側の4階に設置されており、マンションの8階に相当する高さに、横15メートル、縦3メートル、深さ1.5メートルの大きさを持つ。 球団はこの試験運営期間中に安全性や運営上の問題点を把握し、8日のKIAタイガースとのホーム戦から一般公開する。 しかし、試験運営初日からトラブルが発生した。3塁側の客席にいた観客からは「プールで遊んでいる人の水しぶきが客席に降りかかってくる」という苦情がSNSに投稿された。「洗剤が混ざったプールの水や、人が入った後の水に当たるのは不快だった」と不満を述べる投稿者もいた。 さらに、プール下の構造がガラス張りになっており、観客席からプール内部が丸見えである点についても「水着姿が丸見えで、利用者も観客も気まずい思いをする」との声があがった。 加えて、プールの下部で水漏れが起きているとの指摘も出ており、球団は7月3日に一度補修作業を実施したが、その後も苦情が続いたため、仮設の水受けを追加設置したという。 大田ハンファ生命ボールパークは2025年2月に完成したばかりの新球場だが、座席間の段差の少なさ、視界が遮られる座席、障害者席の不備、ガラス窓や今回のプール問題など、相次ぐトラブルが発生している。 (c)NEWSIS

韓国の女性が6月30日、オンラインコミュニティに「鶏のもも肉だけを選んで食べる母親の食い意地が耐えられない」という投稿が掲載された。 女性が子どもの頃から、母親は鶏のもも肉をいつも独占するし、ソーセージを巡ってけんかしたこともあるほど食い意地が張っている。中学の頃、友人が料理を家に持って来てくれた時には母親が皿を持って部屋に来て半分持って行ってしまい、「二度と友達を家に呼べない」と思ったそうだ。 どんな料理を注文しても母親が半分以上を取ってしまい、「やめてくれ」と言っても「昔食べられなかったから仕方ない。理解してくれ」と言うばかり。ビュッフェに行けば、ビニール袋に食べ物を詰め込むような非常識な行動を取り、「恥ずかしい」と注意したら「親に恥をかかせる気か」と怒鳴られる始末だという。 ある日、女性が菓子売り場で買い物をしていた時など、店員が母を指して「あの奥さん、廃棄食料をもらいに来るんですよね。裕福そうに見えるのに」と言った。恥ずかしさでいたたまれなかったという。 女性は「なぜ私がその後始末をしなければならないのか。父も母をそそのかしている。絶縁しかないのか」と困り果てている。 ネット上では「貧しく育ったからではなく、しつけがなっていなかったのだ」「普通は鶏のももを子に譲るもの」「親子で相談やカウンセリングを」といった声が上がっている。 (c)news1

韓国の音楽グループ「クローン」のカン・ウォンレが大学の障害者用トイレが物置のように扱われているとSNSで指摘したところ、投稿からわずか5日で状況が改善された。 カン・ウォンレは6月26日、自身のSNSに段ボールが山と積まれた障害者用トイレの写真を投稿。「荷物が多すぎて車いす使用者には狭すぎる」と訴え、ネット上で「トイレを倉庫にするなんて」「こういう場所、意外と多い」など共感の声が多く寄せられていた。 この続報として1日に障害者用トイレの内部を写した2枚の写真を投稿。箱が山積みにされていた内部がきれいに片付けられており、彼は「学校側が丁寧に謝罪し、きちんと整理してくれた」と報告した。 「高齢者優先席は譲るものではなく、空けておくものだ。多くの障害者が社会で活動している。不便な点を変えていくべきだということを心に留めてほしい」。カン・ウォンレはこう訴えている。 わずか5日での変化に、ネットユーザーからは「世の中を変えてくれた」「胸がすっとした」などのコメントが相次いでいる。 カン・ウォンレは1996年に「クローン」のメンバーとしてデビューし、人気を博したが、2000年にバイク事故で下半身にまひが残った。 韓国の法令では、障害者用トイレは車いす利用を前提に設計基準が定められており、扉幅は0.9メートル以上、回転可能な空間の確保、便器の左右の補助手すり設置などが義務づけられている。 (c)MONEYTODAY

ソウル在住の40代の男が67歳の母親に発行された高齢者向け優待交通カードで約400回にわたってソウル市地下鉄に不正乗車していたことが判明した。通勤時に繰り返し使っていたという。 ソウル交通公社は、未払い運賃に加え、その30倍に相当する追徴金を合わせて計1800万ウォン（約190万円）を請求する。 2022年から昨年までの3年間に摘発された地下鉄の不正乗車件数は年平均5万6000件以上。徴収した追徴金額は総額26億ウォン（約2億7500万円）を超えるという。 特に今年上半期（2025年1～6月）だけでも約2万7000件の不正乗車が摘発され、13億ウォン（約1億3800万円）が追徴された。 地下鉄の不正利用は依然として高水準にあり、交通当局はさらなる取り締まりの強化を予告している。 (c)news1