年間アーカイブ 2025

再婚を考えている韓国の女性が6日、30代向けのオンライン掲示板に「離婚後に元妻と連絡を取り合うのってどう思いますか？」というタイトルで投稿した。離婚歴のある恋人が元妻と頻繁に連絡を取り合い、子どもたちと1泊2日の旅行にも出かけていたことが分かり、再婚を迷っているというのだ。 女性は「私は離婚歴があるが子どもはいない。彼氏はバツイチで子どもが2人いる。そのことは知っていて3年間交際してきた」と説明。 しかし、その彼氏が「子ども、両親と旅行に行く」と言っていたのに、実際には元妻も一緒に1泊2日で出かけていたことが発覚した。女性は「1泊はちょっと……」と一度は伝えたが、不快感を抑えるのは難しかったという。 また「彼氏は子どものために元妻と連絡を取っているが、電話の中で“ハニー”“ダーリン”といった呼び方を自然に使っているのが嫌でたまらない」と明かした。 彼氏は「元妻が浮気を3回したため絶対に復縁はない」と断言しているが、女性「この男性と再婚して子どもを持つのは無理だろうか」と迷い始めている。 この投稿には多数のユーザーがコメントし、「それは離婚じゃなくて週末婚では？」「再婚前ならただの恋愛で止めておいたほうがいい」「書類見てみろ。二重生活してる」「そんな男と結婚しようとするなんて正気か？」など厳しい意見が相次いだ。 (c)news1

義母の「孫が欲しい」という一言で、夫が妻に内緒で精管再接合手術を受け、妊娠させた――。こんな驚くべきエピソードが韓国の弁護士ヤン・ナレ氏のYouTubeチャンネルで紹介された。妻である女性は「これが離婚理由になるか」と相談した。 投稿したのは40代のワーキングマザーで6歳と3歳の娘を育てている。夫婦仲も良好で、夫とは定期的に関係を持っていた。だが、これ以上子どもを望まない女性が夫に精管切除手術を提案し、夫も同意して手術を受けた。 ところが女性の体調に生理不順など異変があり、病院を受診したところ、驚いたことに医師から「妊娠の可能性がある」と告げられた。「あり得ない」と否定したが、超音波検査で妊娠が判明した。 連絡を受けた夫は「実は精管を元に戻した」と告白。理由を問い詰めると、義母が「息子を持つべきだ」と勧めていたことが分かった。夫自身も「完全に子どもを持てない体になるのが嫌だった。男としてもそうだし、息子も欲しかった」と説明した。 女性は「この子を産むべきか悩んでいる。それ以前に夫の行動に強い衝撃を受け、信頼が完全に崩れた」とし、「これが離婚理由になるのか知りたい」と尋ねた。 ヤン・ナレ弁護士は「十分離婚理由として認められる行為」としつつも、「裁判になると、調停委員から妊娠を理由に考え直すよう説得される可能性が高い」と説明。「もし出産を決めたなら、つらくても家庭を維持することが本人と子どものためになるかもしれない」と助言した。 一方で「少なくとも夫に強く抗議し、金銭的な補償を求めるべきだ」とも付け加えた。 (c)news1

韓国の女優イ・シヨンが離婚後、第2子を妊娠したと明かした問題で、親子関係が法的に認められれば、元夫には養育費の支払いや相続に関する義務が生じる見通しとなっている。体外受精による妊娠であっても、親子関係が成立すればその影響は避けられない。 法曹関係者によると、イ・シヨンまたはその子は、元夫に対して親子関係の認定を求める「認知請求訴訟」を提起できる。この手続きでは、基本証明書やDNA鑑定書などを提出し、裁判所が血縁関係を認めれば、出生時にさかのぼって法的効力が発生する。これにより、父親には親権や養育権、相続権、面会交渉権といった権利と義務が課される。 元ソウル家裁判事のイ・ヒョンゴン弁護士は「法的に親子関係が成立すれば、義務は免れない。望まぬ妊娠でも子は子だ。養育費は当然発生し、相続においても例外はない」と指摘した。 イ・シヨンは7月8日、自身のSNSで「離婚後に廃棄予定だった冷凍胚を移植し妊娠した」と発表。元夫の同意は得ていなかったとされるが、元夫は周囲に「出産後も父親として責任を果たす」との意向を伝えているという。 (c)news1

韓国を訪れる外国人観光客が直面する決済の障壁が深刻化している。配達アプリや交通カード、モバイル決済、キオスク（無人注文機）などのデジタルインフラが「韓国人向け」に設計されており、外国人が自由にサービスを利用できない構造的問題が浮き彫りとなっている。 VISAによると、2024年に韓国を訪れた外国人のうち、自国カードで公共交通を利用したのはわずか1～5％。配達アプリも韓国語のみ対応が多く、海外カードが使えず、電話番号認証も壁となる。「配達の民族」は海外カード決済に対応し始めたが、言語や住所入力の問題が依然として残る。ヨギヨやクーパンイーツも外国人には使いにくい仕様が続く。 交通ICカードのT-moneyは海外カードでのチャージができず、iPhoneではモバイル版も使えない。券売機も多くが海外カード非対応で、現地で切符を買えず困る観光客が多い。バスや鉄道予約での認証エラーや券売機探しでの待機など、苦情が観光公社に相次いでいる。 韓国政府は観光交通官民協議体を設け、多言語対応や決済手段の多様化を進める方針を掲げるが、進展は限定的だ。非接触決済でも世界の潮流から後れを取り、EMV方式端末の普及が遅れ、Apple PayやGoogle Payが使えない店も少なくない。QRコード決済も普及は限定的で、全国インフラ整備は初期段階にとどまっている。 背景には、高い手数料に対応できない中小事業者の事情があり、「海外カード拒否」が常態化。専門家は「外国人を国内消費者と見なす意識改革と、グローバル顧客前提の設計が必要」と強調する。ステーブルコインなど新たな決済手段への対応も求められており、韓国が「観光強国」を目指す以上、インフラ再設計は喫緊の課題だ。 (c)news1

義理の両親のキムチ工場で30年間、身を粉にして働いた韓国の50代女性が、工場の経営権を義兄に奪われたというエピソードがJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。女性は理不尽な仕打ちに耐え、小さなキムチ店を開いて再起に乗り出した。 女性は30年前に結婚し、夫の両親の工場で働いてきた。工場は大手スーパーにも納品する規模で、義兄は公務員、夫は公企業に勤めていた。そのため義両親は女性に工場を託そうと考え、常々「この工場は嫁に譲る」と公言していた。女性もそれを信じて全力で尽くした。 無断欠勤した社員の代わりに急きょ出勤し、不当とも思える待遇にも耐えてきた。10年が過ぎたころには、工場の運営全般を任されるようになり、輸出やオンライン販売を通じて売り上げを5倍に拡大した。 しかし、ある日突然、義兄が現れたことで状況が一変した。 義兄が不倫の末に離婚し、職場を退職、財産も失って実家に戻ってくると、義両親は義兄に工場を譲ると言い出した。義兄は「社長になるから雇ってやる」と女性に言い、夫も「兄が継ぐなら仕方ない」と受け入れた。 だが、ここでどんでん返しが起こる。失望した女性が工場を辞めて小さなキムチ店を開くと、工場で一緒に働いていた社員や取引先が次々と集まり、「本当の社長はあなただ」と応援してくれたのだ。 義両親側は「レシピを盗んだ」「産業スパイだ」と難癖をつけ、訴訟をほのめかしたが、女性は一蹴。「多くは私が開発したレシピ。自分のやり方でやっていく」と自信を見せている。 (c)news1

アリババ、テム、シーイン（SHEIN）など電子商取引（EC）を主軸に韓国市場へ参入していた中国の小売企業が、近年はオフライン領域にも進出の勢いを見せている。韓国の低価格雑貨市場やフードデリバリー分野で本格的に事業を展開し始めており、競争激化によって韓国企業の収益性が圧迫されるとの懸念が広がっている。 中国のダイソーとも呼ばれる生活雑貨ブランド「ヨヨソウウ（YOYOSO）」は、全羅北道群山に韓国1号店をオープンする準備を進めている。ヨヨソウは1000～2000ウォン（約107～約214円）台の低価格日用品や化粧品を中心に取り扱い、韓国の大手均一価格雑貨店「ダイソー」と業態が重なる。現在、東南アジア・中東・欧州など80カ国に3000以上の店舗を展開している。 すでに韓国に上陸している中国発ブランド「名創優品（メイソウ、MINISO）」も攻勢を強めている。昨年12月にソウル大学路に1号店を開店して以降、2025年上半期中に弘大、江南、清州と出店を続け、現在4店舗を展開中。年内には10店舗以上への拡大を計画している。 名創優品はディズニーやマーベルなどのグローバルIP（知的財産）を活用したキャラクターグッズに強みを持つ。江南店はかつてカカオフレンズストアがあった場所に出店しており、MZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）をターゲットとした商品戦略が際立っている。 こうした中国ブランドの進出は、自国市場が成長停滞する中で、韓国市場が依然として高い消費力を持ち、ダイソーが好業績を収めている点に目をつけた結果とみられる。 また、中国系フードデリバリーサービス「ハングリーパンダ（Hungry Panda）」も、韓国でサービスを開始した。現在はソウルの麻浦区・東大門区・広津区といった華僑人口の多い地域で中国料理店を中心に店舗と配達員を募集しており、今後は韓国人消費者への拡大も視野に入れている。 このような動きが続けば、「配達の民族」や「クーパンイーツ」「ヨギヨ」などの既存の国内配達プラットフォームとの競争が激化し、全体の収益性が低下する恐れがある。 一部では、韓国の既存ブランドがすでに市場を押さえていることから、中国企業の進出は当面の脅威にはならないとの見方もある。物流インフラが未整備な状況では、価格の安さだけでは競争を維持するのが難しいという指摘もある。 しかし、急速な店舗拡大や販路確保が進んだ場合には、厳しい競争になるとみられている。潤沢な資本を背景に規模の経済を活用して超低価格戦略を続ける中国ブランドに対し、規模の小さな韓国企業や中小流通業者は押されかねない。 流通業界関係者は「アリババやテムなどの例を見ると、巨大資本で韓国市場を急速に掌握していく動きが目立つ。韓国企業は品質とサービスの信頼性を高めて、中国ブランドの価格競争力に対抗する必要がある」と警鐘を鳴らした。 (c)news1

韓国・大邱市（テグシ）の繁華街、半月堂（パンウォルダン）近くの地下商店街に、20年間価格を据え置き、1杯1000ウォン（1ウォン=約0.11円）でジャージャー麺を出している中華料理店がある。 7月初旬に内装が一新されたこの店には、SNSやユーチューブを通じて訪問記が相次いで投稿されている。 ユーチューバーの「シャニパパ」は動画で紹介。「目を疑う価格。ジャージャー麺1000ウォン、ギョーザ2000ウォン、酢豚5000ウォンなんて事件レベル」と驚きを隠さず、「美味しかった。酢豚も注文後に揚げてくれ、衣が薄くて良かった」と高く評価した。 この中華料理店は2016年にKBS 2TV「生生情報」でも取り上げられ、イ・スンファン店主は「1000ウォンの価格は、体が動く限り、そしてお客様が来てくれる限り、こだわり続けたい」と語っていた。 誠実な経営姿勢も20年間変わっていない。話題の再燃を受けて店主は「私は事業家。最も高価なのは人件費、最も安いのは税金だと思っています。大きな欲はありません。一生懸命やりますので温かく見守ってください」とコメントした。 ネット上では「今の物価で1000ウォンとは信じられない」「量も十分で味も良い。ボランティアレベルだ」「どうやって経営が成り立つのか。本当に尊敬する」「店主の人柄がにじみ出ている」など称賛の声が相次いだ。 韓国統計庁によると、2025年6月の外食物価上昇率は前年同月比3.1％。ジャージャー麺は5.9％上昇しており、1000ウォンでの提供がいかに異例であるかを裏付けている。 (c)news1

韓国のビューティー業界が、トランプ米大統領の追加関税の動きに神経をとがらせている。米国が8月にも韓国製品に最大25％の追加関税を課す可能性があると示唆したことで、米国への輸出依存度が高いKビューティー企業が慎重な姿勢を見せている。 ただ、業界内ではこの関税が短期的な衝撃にとどまる可能性が高く、Kビューティーの根本的な競争力を損なうことにはならないという見方も強い。 実際、韓国の大手化粧品メーカーであるアモーレパシフィックは、北米法人の売り上げ原価に若干の影響が出る可能性を認めつつも、企業全体の収益性には致命的ではないと分析している。同社関係者は「ブランドごとに価格の敏感度や競争状況を多角的に分析しており、必要に応じて価格調整やマーケティング費の再配分をする」と説明している。 また、美容機器分野で世界的なシェアを持つAPRも、コスト上昇より中長期的なモニタリングと戦略対応を優先している。APR関係者は「トランプ氏が8月1日に最終判断を延期したという観測もあるため、引き続き状況を注視し柔軟に対応していく」と語った。 ODM（製造受託）を担うコスマックスは、米国法人と本社の連携体制により、顧客の需要に応じて生産拠点を調整できる柔軟な構造を構築している。同社関係者は「韓国製品だけに関税が課されるわけではなく、化粧品は高価格帯商品でもないため、価格への影響は限定的」とし、顧客のニーズに応じて対応するとした。 ただ、米国内での現地生産拡大については、業界内でも意見が分かれている。韓国国内の生産技術や品質が高い一方で、米国の人件費や管理費の負担は大きく、無理な現地化は逆効果になりかねないとの指摘もある。ある業界関係者は「米国の労働力に対する期待値や文化的な障壁も大きく、国内インフラを活用した対応のほうが費用対効果の面で合理的だ」と述べた。 (c)MONEYTODAY

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏をめぐる各種疑惑について、特別検察チームが、キム・ゴニ氏が代表を務めていた展示企画会社「コバナコンテンツ」に対する企業の協賛金疑惑や、公認候補選定への介入疑惑などを対象に本格的な捜査に乗り出した。特別検察による強制捜査は政財界に大きな衝撃を与えている。 特別検察チームは7月10日午後開いた定例会見で「コバナコンテンツの展示に企業が贈収賄性の協賛をしたという疑惑について、準備期間中に過去の捜査記録を精査した。今回の特別検察の捜査で疑惑を完全に明らかにする」との方針を示した。 特別検察は、2015年から2019年にかけてコバナコンテンツが主催した展示会（「マーク・ロスコ展」「ル・コルビュジエ展」「ジャコメッティ展」「野獣派名作展」など）に対し、サムスン電子、現代自動車、LG電子などの大企業が協賛したことについて「見返りを期待した不正な資金提供である可能性が高い」と判断し、捜査を開始した。 特に、2019年6月にユン・ソンニョル氏が検察総長に指名された直後に開催された「野獣派名作展」については、当時検察捜査中だった一部企業の協賛が「捜査への便宜提供と見なせる可能性がある」として、特別検察は収賄の構図を疑っている。 さらに特別検察は、展示協賛とは別に「執事ゲート」とも呼ばれる関連事件への捜査にも着手。キム氏の側近で、「執事」と称された人物が立ち上げたレンタカー会社「ビーマイカー（現IMSモビリティ）」に対する異常な大企業投資に着目し、コバナコンテンツの協賛構造と類似しているとみて調査している。 この人物は、2010年にソウル大学経営大学院でキム・ゴニ氏と知り合い、2012～2015年にはコバナコンテンツの監査役を務めた。また、キム・ゴニ氏の母親であるチェ・ウンスン氏の預金残高証明書偽造事件で書類を操作したとして、懲役6カ月・執行猶予2年の判決を受けた。 特別検察は、ビーマイカーが設立と同時にドイツ車ディーラー「ドイツモーターズ」からBMW車50台などの支援を受けていた点や、元幹部の「ドイツモーターズ会長が『『執事』はキム・ゴニ氏の後輩だ』と特別待遇を指示していた」との証言に注目し、背後にキム・ゴニ氏の関与があった可能性を調べている。 このビーマイカーはユン・ソンニョル氏の大統領当選直後、2022年6月に社名をIMSモビリティに変更。資本が毀損状態にあったにもかかわらず、カカオモビリティやHSグループの系列企業、韓国証券金融、新韓銀行、キウム証券などから総額184億ウォンの大型投資を受けた。その結果、短期間で46億ウォンの利益を計上していた。 特別検察は、この異例の資金調達の背後にキム・ゴニ氏の影響力があったとみている。 特別検察は現在、令状の再請求など身柄確保の方策を検討しており、関係企業への強制捜査も予定している。 (c)news1

韓国の女性グループNMIXX（エンミックス）が12日、ソウル・高麗（コリョ）大学 化汀（ファジョン）体育館で初のファンミーティングを開催した。 メンバーたちは「Party O'Clock」「Roller Coaster」など季節感あふれる曲で登場。ファンに向けて「今日は忘れられない夏休みにしてみせる」と語りかけた。 白いTシャツにジーンズというドレスコードで集まった観客は、ゲームコーナーや人気チャレンジ企画でメンバーと一体となって盛り上がった。 最後に大型スクリーンで初の単独コンサート開催を告知するティザー映像が公開されると、会場から大きな歓声が上がった。 (c)STARNEWS