年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが8月10日にオランダのアムステルダムで開催するファンコンサートが、世界各地の映画館でライブビューイング中継される。 この公演は、ジンが6月にスタートしたソロファンコンサートツアーの最終日。計9都市を巡った旅の締めくくりとなる重要なステージだ。 全世界のファンが注目する中、ライブビューイングを通じて世界約80カ国・地域の映画館でその熱気を共有できるようになる。韓国では主要シネコン3社での上映が予定されており、7月24日午後6時に予約が始まる。 ジンが7月12日に大阪の京セラドームで開いた公演もライブビューイングで生中継され、注目を集めたばかり。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、ソロアーティストとして大阪の京セラドームで前例のない単独公演を成功させた。 ジンは6月28日にスタートした初の単独ワールドツアーの一環として、千葉と大阪でそれぞれ2日間ずつライブを開催。12、13両日の大阪公演では最上階8階まで全席が観客で埋め尽くされた。 京セラドームで8階席まで開放されるのは非常にまれなケースで、BTSがグループで開いた公演でも実現できなかったほど。圧巻の光景はSNSでも大きな話題となった。 12日にはライブビューイングが日本全国43の劇場、13日は世界10カ国以上の映画館で実施され、Weverseでのオンライン配信もあった。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）が、日本の主要人気ランキング投票で次々と1位を獲得している。 Vは7～13日に実施された日本の男性アイドル人気投票サイト「NEHAN」の投票で224週連続の1位を達成。韓国俳優人気サイト「BIHAN」の「20代韓国俳優」部門でも220週連続1位を記録した。 また、K-カルチャー情報サイト「K-board」の「K-POPアイドル人気ランキング」では180週連続1位、「韓国ドラマ男性俳優総選挙」「イケメン総選挙」など全項目で1位を維持した。 SNSや日本のGoogleトレンドでも、VはK-POPアーティストとして最多の言及数を誇っており、6日にフランスのパリで開催された「セリーヌ」のショーに出席した際のニュースも日本で大きな反響を呼んだ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが個人でのライブ配信で世界のファンを熱狂させた。リアルタイム視聴者数は1090万人に達した。 ジョングクは14日、ファンコミュニティ「Weverse」を通じて除隊後初の個人ライブを配信。ソロデビュー曲「Seven」をアコースティックバージョンで披露し、冒頭から注目を集めた。 続いてパク・ヒョシンの「HERO」、チェ・ユリの「森」、サム・キムの「夏の雨」など計40曲を熱唱。甘く透き通る歌声と豊かな表現力でファンの心を揺さぶった。また、ミュージシャンのチャン・ボムジュンやイ・ムジンのものまねも織り交ぜた。 今回の配信を受けて、Xでは「JUNGKOOK LIVE」が世界のトレンドで1位、アメリカでも2位にランクインするなど大きな注目を集めた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、日本の主要スポーツ新聞5紙の1面を同時に飾るという快挙を達成した。 スポーツニッポン、デイリースポーツ、日刊スポーツ、スポーツ報知、サンケイスポーツの5紙が12、13両日に開催されたジンのファンコンサートツアーの話題を1面で大きく取り上げた。 韓国のソロ歌手が日本の主要スポーツ紙全てで同時に1面を飾ったのは今回が初めて。公演会場となった大阪・京セラドーム近くのコンビニには特別版の新聞を求めるファンが殺到した。 日本メディアはこの公演を「歌手とファンが一体となる祝祭」と評し、ジンとファン「ARMY（アーミー）」との強い絆を象徴する場と伝えた。ツアーの裏側や2枚目のミニアルバム「Echo」の制作過程なども紹介している。 (c)STARNEWS

デビューから13年目を迎えた韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが14日、自身の公式SNSを通じて、アルバム制作のため滞在しているアメリカ・ロサンゼルスでの近況を収めた複数の写真を公開した。 Tシャツにノースリーブのシャツを重ね、ジーンズを合わせたストリート風の装い。太極旗のカスタムパッチが施された「LA」の文字入り帽子を組み合わせている。 BTSメンバーのRMはこの投稿に「年を取れよ、パク・ジミン」と反応。自身のSNSストーリーに現在のジミンの写真とともにデビュー当時の写真を掲載した。 ファンからは「また若くなってる」「年を取るのは自分だけ」「ジミンの時間は逆に流れている」「永遠に少年でいて」といった熱い反応が続いている。 (c)STARNEWS

韓国では今、山や海ではなく、「伝統市場」が国内旅行者の最も人気の目的地となっている。 調査機関コンシューマーインサイトが実施した「旅行者・地元民による国内旅行地の評価と推薦調査」によると、全国で最も推薦された旅行資源は「伝統市場」で、39.1％の推薦率を記録して1位となった。2019年には2位だったが、コロナ禍を経て順位が上昇した。 229の基礎自治体のうち、釜山市中区では推薦率が75％と特に高く、国際市場やチャガルチ市場など、大型市場が集まる同区は「見る」「食べる」「買う」が一度に体験できる複合型観光地として地元住民と旅行者の支持を集めた。 2位は「地域祭り」（32.4％）で、全羅南道の咸平郡が代表地域として70％の推薦を得た。咸平蝶々祭りなど大規模な地域イベントが回復し、2019年の4位から2ランク上昇した。3位は「山・渓谷」（32.0％）で、慶尚北道の青松郡が83％の推薦を得た。 4位は「有名飲食店（食事類）」（27.2％）、5位は「伝統・特産料理」（26.3％）で、食を楽しむ「食道楽」旅行の人気が依然として高いことを示している。 地域別に見ると、慶尚北道の青松郡が「山・渓谷」「農産物」「登山」で3部門、安東市と釜山市中区が2部門で1位を獲得。大邱市中区（食事）、慶州（文化遺産）を含めると、慶尚圏が全体で9部門を制し、特に強さを見せた。これに対し、全羅南道では3地域、全北では1地域がランクインするにとどまった。 また、全国の「中区（旧市街）」が4都市（ソウル、釜山、大邱、大田）でランクインしており、古い市場や老舗が多い地域がMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）のレトロ志向に合致している点も注目された。 (c)news1

韓国のインスタントラーメン業界「ビッグ3」の2025年4～6月期業績見通しは、海外事業の比重によって明暗が分かれそうだ。輸出に強い三養食品と農心は業績好調が続く一方、内需依存の構造を維持しているオットゥギは厳しい状況が続いている。 証券業界のコンセンサスによれば、3社の中で海外売り上げ比率が最も高い三養食品は、前年同期比で27.9％増の5426億ウォンの売り上げを見込んでおり、営業利益も43％増の1279億ウォンに達する見通しだ。2025年1～3月期に記録した過去最高の四半期業績（売り上げ5290億ウォン、営業利益1340億ウォン）を超えるとされ、2024年に初めて年間売り上げ1兆ウォンを達成した後、今年は半年でそれを突破すると予想される。 三養食品は2020年には57％だった海外売り上げ比率が、2024年には77％、2025年1～3月期には80％に達し、収益性の向上が顕著だ。米国・欧州にとどまらず、南米など新たな市場への進出も進み、調味料の輸出など商品展開も広がっている。6月から稼働を始めた慶尚南道密陽の第2工場も7月以降、本格稼働し、供給能力が強化される。 一方、1～3月期に不振だった業界1位の農心も、4～6月期には改善が見込まれる。売り上げは前年同期比5.2％増の9056億ウォン、営業利益は16.5％増の509億ウォンになるとされている。韓国国内での価格改定の効果が現れ始め、戦略商品「辛ラーメン トゥーンバ」が日本、米国、中国、欧州などの主要市場で主力流通チャネルに入ったことが追い風となっている。スナック「バナナキック」も、K-POPスターのジェニーの影響で人気が再燃した。 これに対し、オットゥギは依然として苦戦が続いている。売り上げは前年同期比4.1％増の8942億ウォンにとどまり、営業利益は4.9％減の586億ウォンに落ち込むとみられる。価格を改定したものの、主に内需に依存したビジネスモデルの影響から抜け出せずにいる。夏季新商品の投入による販管費の増加も収益性の足かせとなっている。 (c)news1

世界の化学業界が「脱炭素」「循環型経済」への転換を加速させている。赤字が続く中でも、各社が連携してリスクを背負いながらも取り組んでいるのが、自動車プラスチックの再資源化だ。背景にあるのは、2030年には約163兆ウォン（約18兆円）規模に達するとされるグローバルなプラスチック再生市場への期待である。 ドイツ・ルートヴィヒスハーフェンにある世界最大の化学メーカー「BASF（ビーエーエスエフ）」の本社に6月10日、化学業界のカーボンニュートラルCEOイニシアチブ「グローバル・インパクト連合（GIC）」の会議に出席する約50人が集結した。GICは韓国LG化学、日本の住友化学、三菱化学、SABIC、Clariant、Siemens Energyなど、年商計473兆ウォン規模のグローバル企業が加盟する組織で、特に自動車プラスチックの循環利用を柱とした共同プロジェクトを進めている。 GICの目的は単なる再生材製造にとどまらず、持続可能で商業的に成り立つエコシステムの確立にある。現在、欧州においてELV（使用済自動車）のバンパーやギア、シートに使われたプラスチックの分別と高品質素材への再生を目指した実証実験が進められている。 同11日には、ケルン近郊プルハイムにある分別処理企業「Steinert」での作業現場も公開された。自動車から取り出した廃プラスチックが巨大な自動選別機を経て、PE（ポリエチレン）やPP（ポリプロピレン）など19種類に分けられ、8月にはLG化学やBASF、三菱化学などGIC加盟8社に供給される。 GICの狙いは、年間80万トン超とされる欧州の廃車由来プラスチックの再利用率を、現在の20％から80％へと引き上げることにある。これは単なる環境活動にとどまらず、将来的には車体構造やデザインにも影響を与える可能性がある。 LG化学の担当者は「今後は自動車メーカーが車の設計段階で、リサイクルを想定した化学素材や構造の提案を化学企業が担うことも現実的だ」と語った。また「競合企業が一堂に会し、分別・回収・再利用の全工程を連携しながら自動化し、持続可能な流れを作ることがポイントだ」とも述べた。 GICへの参加は、欧州連合（EU）による厳格なELV規制への対応という実利的な側面もある。中国からの低価格製品の流入によって、既存の化学製品では利益確保が難しくなる中、LG化学など韓国企業も電池材料や新薬と並ぶ「3大成長軸」の一つとして、グリーン素材への投資を強化している。 GICのチャーリー・タン最高経営責任者（CEO）は「プラスチック再生の方法を進化させ、まずは欧州で、いずれはグローバル市場へ広げる」と述べた。 市場が不確実で不況が続くなかでも、脱炭素社会への転換と循環経済の構築に背を向けるわけにはいかない。これが世界の化学業界が「赤字でもやらざるを得ない」と判断する理由だ。 (c)MONEYTODAY

韓国国土交通省が発表した「2024年末基準 土地所有現況統計」によると、韓国の総人口5122万人のうち約38.4％にあたる1965万人が土地を所有していることが明らかとなった。2006年の1367万人から43.7％増加した。 世帯別では全国の2412万世帯のうち、63.4％にあたる1530万世帯が土地を所有していた。 年齢層別では、60代が最も多く30.2％を占め、次いで50代（21.2％）、70代（20.8％）と続いた。性別では男性が54.5％、女性が45.5％と男性の割合がやや上回った。 所有主体別の土地保有面積では、個人が4万6258平方キロメートル、法人が7404平方キロメートル、宗教団体や氏族団体などの非法人が7823平方キロメートルを所有している。 地目別に見ると、個人所有は林野（2万6629平方キロ）が57.6％で最多、続いて農地（1万5910平方キロ、34.4％）、宅地（2677平方キロ、5.8％）となっている。法人所有では林野（3464平方キロ、46.8％）、農地（1004平方キロ、13.6％）、工場用地（907平方キロ、12.2％）の順。非法人は林野が全体の92.4％を占める圧倒的な割合だった。 所有主体別の土地面積変化では、2006年比で個人所有が4.7％減少した一方、法人は35.6％、非法人は4.4％それぞれ増加した。 (c)NEWSIS