年間アーカイブ 2025

出前の受け取りから準備、食後の片付けや食べ残しの処分まで一人で担わされた新入社員が、理不尽な扱いに耐えきれず、わずか2カ月で退職したという投稿が韓国のオンラインコミュニティに掲載され、関心を集めている。 2025年8月下旬、「私はここで何をしているのでしょうか」と題された投稿には、投稿者である新入社員の憤りが綴られていた。勤務先のオフィスは高層階にあり、社員たちは昼食を出前で取ることが多かった。その際、新入社員が注文した料理を受け取り、並べて準備し、声をかけて食事を始めるのが日常だった。 しかし社員たちは、社食のように後片付けを一切せず席を離れ、その片付けや食べ残しの処理を新入社員が全て任される状況が続いていた。新入社員は「ここまでは我慢していたが、ある出来事をきっかけに限界を迎えた」と記す。 ある日午後に半休を取る際、「今日は皆さんで注文してください」と伝えたにもかかわらず、社員たちは「あなたが注文していって」と当然のように求めた。結局新入社員は注文だけ済ませてから退勤せざるを得なかった。 さらに、昼食後の片付け中に冷蔵庫で2日前の食べ残しを見つけ、「それも捨てておいて」と言われたことが決定打となった。新入社員は「自分が食べてもいないものまで処理させられるのは納得できない」と怒りを爆発させ、その日のうちに退職届を提出した。 新入社員は「不当だと感じながらも再就職への不安から我慢してきたが、もう限界だった。まだ悔しさは残るが、正しい決断だったと思いたい」と心情を明かした。 この投稿にはネット上で共感の声が多数寄せられている。「上司ですら片付けを手伝う」「冷蔵庫に食べ残しを入れるのは異常」「退職して正解」などの意見が並び、若手や新入社員に雑務を押しつける職場文化への批判が高まっている。 (c)news1

2024年12月3日の非常戒厳令後、韓国社会を揺るがした済州航空旅客機の惨事。179人が犠牲となり、政府は1週間の哀悼期間を宣言、市民も深い悲しみに沈んだ。 しかしその裏側で、オンライン空間では遺族を中傷する映像や書き込みが氾濫した。犠牲者の遺族を「補償金目当ての偽の遺族」と嘲笑し、さらに「事故はCGで作られた捏造だ」「遺族はセウォル号、梨泰院雑踏事故の時にも登場した役者だ」と主張するユーチューバーまで現れた。 こうした「2次加害」に及んだ人々が次々と法廷に立たされている。 釜山地裁では、事故を虚偽と断じた映像を投稿した男性が「事故が捏造だと言ったことはない」「映像は切り貼りされたものだ」と弁明した。だが、裁判所は「大規模な被害を出した事故を題材に、自己の利益のため陰謀や臆測を盛り込んだ映像を流し、遺族に深刻な精神的苦痛を与えた」として懲役3年6カ月を言い渡した。 一方で、2次加害行為は罰金や執行猶予など比較的軽い処分にとどまるケースも多い。 警察庁によれば、8月21日時点で済州航空機事故関連の2次加害で検挙された65人のうち、身柄を拘束されたのは1人にすぎない。 また、ソウル北部地裁では、「遺族は偽物」「（当時野党の）『共に民主党』の党員だ」とする投稿をTikTokに掲載した62歳の男性の裁判が進められている。被告側は「虚偽と知らず、追加被害を防ぐ公益目的で投稿した」と無罪を主張したが、傍聴席からはため息が漏れた。 家族を失った遺族を侮辱しながら、「知らなかった」「公益のためだった」と責任を否認する被告人たち。裁判の場そのものが遺族にとって再び苦痛となるのではないか。 政府も強硬姿勢に転じた。大統領は「厳罰」を指示し、警察は専従捜査チームを編成した。現在捜査中の事件は245件に上る。今後も多くの2次加害者が法廷に立つ。 セウォル号事故、梨泰院雑踏事故、そして済州航空機事故。大規模事故を防ぐことと同じく、遺族の傷をえぐる非道な2次加害を根絶することもまた、社会の責務だ。法廷の判断に、再び注目が集まっている。【news1 キム・ヒョンジュン記者】 (c)news1

医療分野における人工知能（AI）の導入をめぐり、韓国の医療従事者と患者の間で信頼度に大きな差があることが明らかになった。フィリップスコリア（Philips Korea）が発表した「未来健康指数2025 韓国報告書」によれば、韓国の医師・看護師の86％が「AIは治療結果を改善できる」と答えたのに対し、患者では60％にとどまった。 調査は世界16カ国で医療従事者1926人、患者1万6114人を対象に実施され、韓国では医療従事者100人、患者1000人が参加した。結果、医療従事者はAIに対し、診療収容力の拡大（92％）、待ち時間の短縮（91％）、正確かつ迅速な医療介入（89％）、繰り返し業務の自動化（85％）など幅広い利点を期待していた。さらに予防分野でも、早期介入による救命（90％）、急性・緊急処置の減少（86％）、入院率低下（84％）などの効果が見込まれている。 一方で患者は、AIの導入が医療サービスを改善するとの回答は10人中6人にとどまり、懸念として「医師との対面時間が減る」（46％）ことを最も多く挙げた。ただ、新技術の導入そのものについては76％が歓迎すると答えており、AIを信頼するためには「医療事故予防」（50％）、「医療費削減」（43％）、「健康改善の実績」（40％）など、具体的な効果の実証を重視していることがわかった。 医療従事者側はAI信頼構築に必要な要件として、「活用法や制限に関する明確なガイドライン」（39％）や「法的責任の所在の明確化」（36％）を求める声が大きかった。 (c)MONEYTODAY

世界の生成AI（人工知能）プラットフォーム市場は米国と中国の企業が激しく競り合う場となっている。その一方で、韓国企業の存在感は極めて薄く、最新のグローバルランキング「トップ100」に韓国発のサービスは一つも入らなかった。 米国の大手ベンチャーキャピタル、アンドリーセン・ホロウィッツ（a16z）が8月27日（現地時間）に発表した「生成AI消費者アプリケーション・トップ100」によれば、ウェブ・アプリの両部門でオープンAIの「ChatGPT」が1位、グーグルの「Gemini」が2位となった。イーロン・マスクが主導するX（旧ツイッター）の「Grok」は、昨年末の公開から急速に利用者を増やし、月間アクティブユーザー数が2000万人を突破。ウェブ4位、アプリ23位に入った。 同ランキングは2023年下半期から年2回発表されており、世界的なトラフィックを基準に上位50のウェブサービスとアプリを分析している。 今回のランキングで際立ったのは中国勢の躍進だ。ウェブ部門では「ディープシーク（DeepSeek）」（3位）、「ドゥバオ（Doubao）」（12位）、「キミ（Kimi）」（17位）、「チューウェン3（Qwen3）」（20位）、「ハイルオAI（Hailuo AI）」（45位）などが上位に食い込んだ。動画生成モデル分野では研究人員の規模や緩やかな著作権規制を背景に、中国が優位性を見せている。 アプリ分野ではさらに中国の存在感が強い。上位50のうち22が中国発アプリだ、その大半が海外市場を主眼に展開されている。セルフィーアプリで知られる「美図（Meitu）」は写真・動画編集アプリだけで5つがランクイン。バイトダンス（ByteDance）も「Doubao」「Cici」「Gauth」「Hypic」など複数のAIアプリを展開している。 ランキング常連の「オールスター企業」14社は、米国・英国・豪州・中国・フランスの5か国に集中。韓国発のサービスは皆無だった。 背景には資本力とプラットフォーム支配力の差がある。韓国の大手IT企業やスタートアップが展開するAIサービスは韓国語利用に偏り、グローバル規模での利用者獲得に苦戦している。米中の巨大テック企業と比べ、資金力やインフラ面でも大きく出遅れている。 (c)news1

韓国で「ウェディンフレイション（結婚＋インフレ）」という造語が登場するほど結婚準備費用の負担が重くなる中、政府が価格透明化に乗り出した。スタジオ・ドレス・メイク（スドメ）や式場など結婚サービスの価格を公開しない業者には最大1億ウォンの過料を科す。従業員が価格情報の隠蔽に関与した場合も、個人に最大1000万ウォンの過料が課される。 公正取引委員会は8月28日、結婚サービス業者（式場業、結婚準備代行業）に料金体系や解約時の違約金・返金基準などを事前に公開することを義務づける「重要な表示・広告事項告示」の改正案を行政予告すると発表した。 改正案では、基本サービスとオプション項目ごとの詳細内容、料金、解約・返金基準を明示することを求めた。表示方法は事業者の公式サイトや韓国消費者院の「チャム価格」サイト、契約書の表紙などを通じて実施する。特に結婚準備代行業者が提携企業を通じてサービスを提供する場合、提携企業にも重要情報公開を義務づける。 結婚準備代行業とは、スドメなど結婚準備全般を消費者から委託され処理する業種を指す。公取委は事業者が漏れなく情報を開示できるよう「模範記載様式」も用意した。 背景には「事前情報が乏しく、消費者が基本・選択サービスや業者を比較できない」という不満があった。スドメ契約をめぐる「真っ暗契約」が頻発していたこともあり、国政企画委員会は結婚サービスの価格透明化を迅速推進課題に選定していた。 (c)MONEYTODAY

韓国の女性グループBABYMONSTER（ベイビーモンスター）が、カナダのトロントで開催された北米ツアーの最初の公演で圧倒的なパフォーマンスを披露した。 BABYMONSTERが8月30日（現地時間）にトロントのスコシアバンク・アリーナで開いた公演には約1万人が集結。関心の高さをうかがわせた。 この日は「DRIP」を手始めに「BATTER UP」や「CLIK CLAK」を立て続けに披露。新曲「HOT SAUCE」で明るいエネルギーを加えた。メンバーのソロステージもあり、それぞれの魅力が光った。 ステージを走り抜けるメンバーのエネルギッシュな姿にファンは大歓声。BABYMONSTERは「カナダのモンスティーズ（ファンダム名）に会えてうれしい。この瞬間は一生忘れない」と感謝を伝えた。 (c)STARNEWS

韓国で「生徒による教師への暴行」事件が深刻化している。国会教育委員会のチン・ソンミ議員（共に民主党）が教育省から提供された資料によると、過去5年間に教権保護委員会で「傷害・暴行」と分類された事例は1701件に達した。 年度別では2020年106件、2021年231件、2022年374件、2023年488件、2024年502件と年々増加。休暇を除けば「1日平均2～3人の教師が生徒に暴行を受けた計算」になる。 実際、2025年4月にはソウル市陽川区の高校で授業中にスマートフォンを没収した教師が殴られる事件が発生。加害生徒は強制転校処分を受け、保護者と共に特別教育と心理治療を受けることになった。8月も慶南・昌原で中学生が教師を押し倒し、教師が全治12週間と診断された。 教師団体の調査によれば、教育活動中に生徒のスマホ使用を制止した際、暴行や傷害を経験した割合は6.2％に上る。だが、実際に地域教権保護委員会の開催を求めた教師はわずか3.8％。理由としては「報復が怖い」（29.9％）、「手続きが煩雑で負担」（22.2％）などが挙げられた。 こうした中で「暴行・性暴力など重大な教権侵害で学級移動・強制転校・退学となった場合、生徒の記録簿に残すべきだ」との法改正論も浮上している。 韓国教員団体総連合会のチャン・スンヒョク報道官は「502件という数字は衝撃的で惨憺たるもの。教師の精神的健康は生徒の情緒発達にも直結するだけに、国家的支援体制が必要だ」と強調している。 (c)NEWSIS

韓国のトロット歌手ソン・ガインが1日、YouTubeチャンネルで、長年支えてくれた実兄との温かいやり取りを公開した。 映像には、ソン・ガインが兄と束草（ソクチョ）の海で釣りを楽しみ、釣った魚を刺し身にしながら語り合う様子が収められている。 2人は高校時代から同居し、兄が公共料金を支払い、ソン・ガインが料理や洗濯、皿洗いを担当していたという。ソン・ガインは「言葉にしなくても分かり合える。絆が深すぎてうんざりするくらい」と笑った。 兄は「真夏でも暖房をつけていたのでガス代が28万ウォン（約3万円）もかかった。全部自分が払った」と苦笑。制作スタッフが「何倍で返ってきたか」と聞くと、ソン・ガインは「前世で国を救ったようなもの」と返し、笑いを誘った。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループSUPER JUNIOR（スーパージュニア）の元メンバーで、カナダ出身の歌手ヘンリーが4日午後6時、各種オンライン音源サイトで新たなシングル「Closer To You」をリリースする。昨年12月に発表した「Hypnotized」以来の新曲だ。 8月31日には公式SNSを通じて「Closer To You」のリリース情報とティザー映像を公開。ヘンリーは「やっと聴いてもらえる。待ちきれない。楽しみにしていて」とコメントした。 ティザー映像では、夜空に向かって自転車を走らせるようなアートとともに歌詞の一部が流れる。 「Closer To You」は、落ち着いたリズムとトレンディなポップサウンドが特徴で、繊細なボーカルが光る一曲となっている。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループMONSTA X（モンスタエックス）が1日、公式YouTubeチャンネルを通じ、新たなミニアルバム「THE X」の発売記念カムバックトークライブをフルメンバーで配信した。 トークコーナーでは6曲入りのアルバムについて詳しく紹介。先行公開曲「Do What I Want」について、ジュホンが「一緒に制作したかったプロデューサーと作業できて光栄だった」などと語った。 また、タイトル曲「N the Front」については、キヒョンが「基準は自分たち。後退せず正面から向き合うというメッセージ」と紹介。メンバーの自作曲の制作秘話も披露した。 最後にMONSTA Xは「モンベベ（ファンクラブ）の皆さん、本当に感謝している。これからの活動に期待してほしい」と伝え、ライブを締めくくった。 (c)STARNEWS