年間アーカイブ 2025

「会うたびに“泊まっていけ”と迫る義母に疲弊している」――。結婚1年になる韓国の女性がこのほど、オンラインコミュニティにこんな悩みを書き込んだ。タイトルは「おかあさん、お願いだから“泊まっていって”と言わないでください」だ。 義母は夫を亡くして一人暮らし。自宅は女性夫婦と同じ地域にあるので月2〜3回は会っている。そのたびに「泊まっていけ」と言われる。 だが、義実家は狭く、荷物も多くて寝る場所はリビングしかない。自宅が近いのに、わざわざそんな所に泊まる気にならないのが正直なところだ。 そこで夫に「旧正月と秋夕（チュソク・韓国の名節）、それと両親の日の年3回だけ義実家に泊まるようにする。もう『泊まっていけ』と言わないようおかあさんに話してほしい」と頼んだ。 しかし、夫は一向に妻と母の間に入ろうせず、「自分の家で静かに休みたい」と何度伝えても「また今度ね」とお茶を濁すばかりだ。 女性は「義母と会う約束がある日は、朝から息苦しくて憂うつになる。なぜ私の気持ちは無視されるのか。夫も何もしてくれず、本当に腹が立つ」と嘆くばかりだ。 この投稿にネットユーザーたちからは「笑顔でキッパリ断るのが一番」「一度はっきり言わないと誰も気づいてくれない」「同居の布石じゃないか？」などの共感やアドバイスの声が相次いだ。 (c)news1

韓国・蔚山（ウルサン）広域市の高校で、女子生徒の保護者夫婦が娘と口論になった同級生を暴行する事件が発生した。被害生徒は救急搬送され、入院している。 9月1日、警察当局が明らかにした。それによると、蔚州警察署は40代の夫婦を暴行と児童虐待の容疑で調べている。 夫婦は8月25日、娘が通う高校を訪れ際、娘ともめていた同級生の頬を殴るなど複数回にわたって暴行した疑いが持たれている。 もともと互いの生徒が学校での暴力被害を申告し、学校側が分離措置を取っていた。事件当日、夫婦は娘の荷物を取りに学校を訪れたところ被害生徒と出くわし、暴力を振るったらしい。 学校側は、生徒間の争いについて「学校暴力対策審議委員会」を開いて今後の対応を協議する。 (c)MONEYTODAY

結婚を控えた韓国の女性がオンラインコミュニティに、やけどをした自分を無視してYouTubeを見続けた婚約者との破談を考えていると書き込んだ。 女性は週末、婚約者と旅行し、ペンションに泊まった。カップラーメンを食べようと電気ポットで湯を沸かしていた時、ふたが揺れて熱湯が飛び散り、足の甲をやけどした。 熱くてたまらず座り込んだが、彼は「うわっ」と言っただけで、何もしてくれない。じっと女性を見ていたかと思うと、ソファに座ってYouTubeを見始めた。 女性は「『大丈夫？』の一言もなかった。ただ、ぼんやりした目で私を見下ろしていた。あの目が忘れられない」と語った。 婚約者は何を言っても無反応で、笑わせようとしても真顔で返すことが多かった。今回の件でその不満が爆発。女性は「ケガして痛がっているのにスマホばかり見てるなんて共感力がなさすぎる」と怒った。 すると婚約者は「“大丈夫？”って聞いたら治るのか？ 男に求めすぎなんだよ。そんなことでいちいち気にするの、直した方がいい」と開き直った。 失望した女性は「ようやく彼の本性が見えた。人の感情に無関心な自己中な人間。これまで笑いのツボや会話のテンポが合わないだけだと思ってたが、今回のことで分かった。こんな人と一生を共にできるのか？」と自問し、破談を考え始めた。 この投稿に対し、ネット上では「ご先祖様がポットのふたをわざと揺らしてくれた」「人として反応ができない時点でアウト」「道を歩いてる赤の他人でも“大丈夫？”って声かけるよ」といったコメントが多数寄せられている。 (c)news1

韓国財界最大手サムスングループの4世であるイ・イ・ジホ氏が、海軍将校として兵役を履行するため、米国市民権を自ら放棄し、父であるサムスン電子のイ・ジェヨン（李在鎔）会長を説得して入隊を決めた。イ・ジェヨン会長はこの決定を称賛し、激励したと伝えられている。 財界関係者によれば、イ・ジホ氏は2025年9月15日に慶尚南道鎮海の海軍士官学校に学士士官候補生として入所し、11週間の教育訓練を経て12月1日に海軍少尉として任官する。訓練期間と任官後の義務服務期間を合わせると、計39カ月間にわたる軍服務となる。 イ・ジホ氏は2000年に米国で生まれた「先天的複数国籍者」で、韓国籍と米国市民権を保持していた。だが、将校としての服務には外国籍の放棄が義務付けられており、イ・ジホ氏はこれを自発的に放棄した。 年平均で米国市民権や永住権を持つ者のうち入隊を選ぶのはわずか100人前後で、その多くが一般兵としての入隊である。将校としての入隊は極めてまれであり、兵役期間も一般兵（18〜21カ月）と比べて2倍以上に及ぶ。 イ・ジホ氏は、自ら米国市民権を返上し、父をはじめとする家族に一人ずつ入隊の意志を伝えて説得したという。財界関係者は「イ・ジホ氏は将校として国家に貢献したいという強い意志を持っていた」と述べた。イ・ジェヨン会長も息子の覚悟に感心し、応援を惜しまなかったとされる。 財閥後継者によるこのような決断は財界でも注目されており、韓国における「社会的地位に伴う義務」の象徴的な事例として再評価されている。 (c)news1

2026年度の韓国大学推薦入試の受付が9月10日に締め切られ、ソウル大学と高麗大学の医学部における競争率が前年より大幅に低下したことが分かった。募集人員がほとんど変わらないにもかかわらず、志願者数が20％以上減少したことが背景にある。 大手入試専門機関「鍾路学院」によると、ソウル大学医学予科（医学部）の推薦入試の競争率は10.92倍で、前年の13.56倍から低下した。志願者数は1288人から1048人に減少し、240人（18.6％）減った。一方、高麗大学医学部の競争率も30.55倍から22.97倍へと低下し、志願者は2047人から1539人に508人（24.8％）も減った。 鍾路学院のイム・ソンホ代表は「志願者の大幅な減少は、2025年に医学部の総募集人員が2000人削減されたことを受けて、受験生がより安全志向の進路選択をした結果と見られる」と指摘。「昨年、医学部の定員拡大により最上位層の多くが合格したため、今年の浪人生全体の規模が縮小した影響もある」と分析した。 推薦入試全体では、ソウル大学と高麗大学で異なる傾向が見られた。ソウル大学の全体推薦入試競争率は8.12倍で、前年の9.07倍から低下した。地域均衡選抜や一般選抜ともに志願者が減少し、特に一般選抜の志願者は1621人減った。 学科別に見ると、文系では社会学科（16.50倍）、社会福祉学科（15.57倍）、哲学科（15.56倍）、理系では応用生物化学部（19.27倍）、バイオシステム素材学部（18.31倍）などが高い競争率を記録した。 一方、高麗大学の推薦入試全体の競争率は20.35倍で、前年の20.30倍からわずかに上昇した。学校推薦や系統適合選抜の競争率は下がったものの、論述選抜や学業優秀選抜の競争率は上昇した。特に経営学科の論述選抜では、大学修学能力試験の最低学力基準が緩和された影響で、競争率が88.56倍から170.58倍へと急上昇した。 (c)news1

オンラインを中心に世界で存在感を高めてきた韓国コスメ（K-ビューティー）が、日本と米国でオフライン流通網の攻略に力を入れ始めている。米国の化粧品市場規模は約172兆ウォンに達し、そのうち7割以上がオフラインで消費されていることから、店頭販売を通じたシェア拡大が不可欠との認識が背景にある。 K-ビューティー企業のダルバグローバルは、米国のコストコと約29億6000万ウォン規模の供給契約を締結。すでに人気商品「スチュワーデスミスト」などで知られており、今後はアルタ・ビューティやターゲットなどの大手流通網への入店も推進中だ。日本市場でもマツモトキヨシなどのバラエティショップを通じ、現在は約2800店舗に展開しており、年内には4000店舗への拡大を目指す。 上場企業のエイピアルも、「メディキューブ」ブランドを軸に、米国のアルタ・ビューティと契約を締結。5月に22品目の供給を決定し、3月には日本のドン・キホーテにも進出。年内には日本国内で3000店舗規模のオフライン展開を計画している。 また、「コリアンビューティ」を欧米に広めてきたグダイグローバルは、代表ブランド「朝鮮美人」を7月に米セフォラへ入店させ、欧州では英国の大手ドラッグストアブーツに進出済みだ。 スキンケアブランド「アヌア」を展開するザ・ファウンダーズも、米アルタ・ビューティーの全米1400店舗に進出し、英国ブーツでの展開店舗を半年で120店から470店に拡大した。 韓国国内市場は、高速インターネットと配送インフラに支えられオンライン消費が定着しているが、米国や日本では依然として「現物を確認して購入」するオフライン消費の比率が高い。調査によれば、米国化粧品市場のオフライン販売比率は2023年時点で71.2％、日本の化粧品分野におけるEC比率も8.24％にとどまっている。 業界関係者は「韓国化粧品はコロナ禍を経て米国のEC成長に乗じて国際市場に浸透したが、30〜40代の主要消費層は依然としてオフラインへの依存度が高い。日本と米国を本格的に攻略するには、店頭販売網の確立が必須」と強調している。 (c)news1

「日本には追いつけず、中国には追い上げられる」。2007年、韓国サムスン電子のイ・ゴニ（李健熙）会長（当時）が語った「サンドイッチ論」は、韓国経済の立ち位置を象徴する言葉として長く記憶されてきた。 そして2025年9月、ドイツ・ベルリンで開かれた国際コンシューマ・エレクトロニクス展（IFA2025）で、記者はその警鐘が現実になりつつあることを再確認することになった。 イ・ゴニ会長はかつて「これからの20年がさらに心配だ」とも語っていた。18年が過ぎた今、日本は先頭集団から脱落したが、中国はむしろ“巨人”として台頭している。 今回のIFA2025は、ヨーロッパ最大級の家電見本市でありながら、まるで「中国企業の独壇場」のような様相を呈していた。ベルリン・ブランデンブルク空港には中国のTCLの巨大広告が掲げられ、IFA会場の建物には「16年連続グローバル家電ブランド1位」と記された中国・ハイアールの横断幕が風にはためいていた。 ハイセンスは展示ブースの中央にRGBミニLEDテレビを掲げ、「OLEDはもう古い、RGBミニLEDの色彩は次元が違う」と宣言。OLEDを推す韓国サムスン電子やLG電子を真正面から挑発した。 世界トップシェアを誇るロボット掃除機メーカー、ロボロックも基調講演で「今年上半期、米国市場でシェア1位となり、出荷量は前年比65％増加した」と強調。取材が殺到する中で「米国の関税圧力など意に介さない」と言わんばかりの姿勢を見せた。 中国の猛追は今に始まったことではない。10年前から「技術の差はたった1年」と言われ続け、韓国企業は「超格差」で突き放すと宣言してきたが、今や中国は「追撃者」を超えて「追い越す者」へと変貌しつつある。 こうした現実を肌で感じながら帰国の途に就いた矢先、記者は背筋の寒くなる一報を受け取った。米ジョージア州で、現代自動車とLGエネルギーソリューションが進めるバッテリー工場の建設現場に対し、米移民当局が突如として強制捜査を実施し、派遣された韓国人労働者約300人を拘束・収監したというのだ。 これがトランプ米大統領の選挙パフォーマンスによるものか、あるいは韓国政府のビザ問題への対応の甘さが招いたものか、今後の検証を待つ必要がある。しかし一つ明らかなのは、中国リスクを避けて北米市場に活路を見出していた韓国企業が、今また思わぬ“後頭部”を殴られた格好となり、対米ビジネスは冷や水を浴びせられる結果となった。 イ・ゴニ会長が懸念していた「これからの20年」が終わる前に、韓国経済は「第2のサンドイッチ論」とも言える苦境に直面している。上には米国の地政学的不確実性、下には規制強化の連鎖、そしてその狭間を突き進む中国の産業的勃興――。 韓国経済の立ち位置は、今まさに“板挟み”という言葉がふさわしい。グローバル市場での存在感を守るためには、国家戦略、産業政策、外交のいずれにおいても抜本的な再設計が求められている。【news1 チェ・ドンヒョン記者】 (c)news1

韓国で不動産収入を得た未成年者（満18歳以下）の年間所得総額が593億ウォン（約62億7400万円）に達し、過去最大を記録した。中には0歳の乳児も含まれており、早期相続や贈与による資産移転の実態に対して制度的な監視の必要性が高まっている。 2025年9月11日、国会企画財政委員会所属の与党「共に民主党」のキム・ヨンジン議員が国税庁から提出を受けた資料によると、2023年分の不動産賃貸所得を申告した未成年者は3313人にのぼり、総額は593億7000万ウォン（約62億8100万円）だった。1人当たり平均では1760万ウォン（約186万円）に達する。 これは前年（3294人、579億9300万ウォン＝約61億3000万円）と比較して、19人、13億7700万ウォン（約1億4600万円）の増加となり、統計開始以来最大となった。 年齢別で見ると、未就学児（0〜6歳）は311人が合計45億8100万ウォン（約4億8500万円）の賃貸収入を得ており、その中には0〜1歳の乳幼児11人も含まれていた。彼らの平均収入は1人当たり1355万ウォン（約143万円）に達した。 小学生（満7〜12歳）は1038人で168億9400万ウォン（約17億8500万円）（1人当たり平均1628万ウォン＝約172万円）、中高生（満13〜18歳）は1964人で378億9300万ウォン（約40億1000万円）（同1929万ウォン＝約204万円）の不動産収入を記録した。 不動産収入だけでなく、事業所得を申告した未成年者も増加傾向にある。2023年分の事業所得を申告した未成年者は1万3744人で、前年より2400人増加。総事業所得は595億5800万ウォン（約63億万8000円）にのぼり、前年から92億9900万ウォン（約9億8300万円）増えた。 このうち高校生（満16〜18歳）が全体の約77％にあたる1万619人を占め、413億200万ウォン（約43億7000万円）の事業所得を計上している。だが注目すべきは、実際に事業活動をしているとは考えにくい未就学児110人が8億2600万ウォン（約8750万円）、小学生310人が29億7300万ウォン（約3億1400万円）、中学生175人が38億4500万ウォン（約4億70万円）の事業収入を得ていた点である。 キム・ヨンジン議員は「最近、早期の相続・贈与の影響で未成年の不動産収入が急増している。特に、未就学児や小学生までが事業所得を得ている状況は、名義貸しや変則的な相続・贈与の可能性を否定できない」と指摘。「正当な納税義務を回避する変則的な財産移転が疑われる場合、国税庁は厳格な調査と検証をすべきだ」と強調した。 (c)news1

北朝鮮がロシアから技術支援を受けたとされる新型大陸間弾道ミサイル（ICBM）「火星20型」を10月10日の朝鮮労働党創建80周年閲兵式で公開する可能性が指摘されている。中国が9月3日の抗日戦争勝利80周年閲兵式で新型ICBMを公開した流れに呼応する動きであり、朝中露の「三角連携」を象徴するものと分析されている。 党機関紙・労働新聞と朝鮮中央通信は、キム・ジョンウン（金正恩）総書記が立ち会うなか、ミサイル総局が「炭素繊維複合材を用いた大出力固体燃料エンジン地上噴出試験」を実施したと報道。今回の試験が9回目にして「最後の試験」とされ、開発が完了したことを示唆した。キム総書記は出発前に研究所を視察し、このエンジンが「火星19型」改良型と未公開の「火星20型」に使用されると言及していた。 北朝鮮は新型エンジン開発を公表すると1〜4カ月以内に新型ICBMを発射してきた経緯があるため、早ければ党創建記念日、遅くとも年末までに試験発射が実施されると予想される。 キム総書記は9月3日、北京で開催された中国の閲兵式に出席し、中国が「DF-5C」「DF-61」といった新型ICBMを公開する場面を直視した。閲兵式は米国を牽制する朝中露の「反米連帯」を誇示する性格を帯びていたことから、北朝鮮も「火星20型」を公開して核戦力を誇示し、米国を刺激する狙いがあるとみられる。 専門家は、今回の新型エンジンにはロシアからの技術支援が大きく寄与した可能性が高いと指摘する。炭素繊維素材を使ったエンジンは従来の金属製より軽量で、高熱にも強く、北朝鮮独自技術だけでの開発は困難だったとみられる。 もし「火星20型」が年内に発射されれば、米本土を狙えるICBM能力を誇示する北朝鮮の初の軍事的メッセージとなる。北朝鮮は「米国が核保有国としての地位を認めるまでは対話はない」と繰り返しており、今回の動きもその立場を改めて示す狙いと解釈される。 北朝鮮が最後にICBMを試射したのは2023年10月の「火星19型」で、その後は米国との関係を意識して大規模な挑発を控えてきた。だが「火星20型」の登場は、再び米国への直接的な圧力の始まりとなる可能性がある。 (c)news1

韓国企業のAI（人工知能）分野競争力を総合評価した結果、サムスン電子が特許・論文・人材など6部門すべてで首位を占めたことが明らかになった。ネイバーとLGもそれぞれ学術活動や特許で強みを示したが、グーグルやマイクロソフトなど米国ビッグテックに比べると依然として差が大きく、国家的な支援の必要性が指摘されている。 企業データ研究機関CEOスコアが国内AI関連特許・論文実績上位191社を対象に評価したところ、サムスン電子は特許登録1079件、被引用1347回、論文59本（引用315回）、AI技術人材5万872人、専攻人材2万8058人と、いずれもトップ水準で総合600点満点を記録した。 2位のネイバーは論文25本（引用247回）で学術分野に強みを持ち、AI特許204件、人材は技術者2113人・専攻者838人。LGはグループの研究機関とLG電子を合わせた評価で特許400件、被引用529回、論文19本、人材7958人（専攻3006人）と実績を示した。 このほか、ゲーム大手クラフトン、通信のKTやSKテレコム、EC大手クーパン、現代自動車、サムスンSDS、AI映像認識スタートアップのストラドビジョンなどが上位に入った。 一方、世界的な学術成果と比べると差は歴然としている。世界3大AI学会への論文採択数では、グーグル親会社アルファベットが820件で1位、マイクロソフト414件、メタ385件、アマゾン273件と米国勢が上位を独占。韓国企業はサムスン電子（59件、12位）、ネイバー（25件、30位）、LG（19件、40位）が50位以内に入ったのみだった。引用数でもサムスン（39位）、ネイバー（47位）の2社に限られた。 (c)news1