年間アーカイブ 2025

韓国で、秋夕に夫の実家へ泊まらず帰宅する嫁に対し、姑が寂しさを吐露したという話が紹介され、ネット上では「時代が変わった」と共感の声が広がっている。 10月2日に放送された韓国の総合編成チャンネルJTBCの情報番組「事件班長」によると、結婚5年目の息子を持つ50代の女性投稿者は、秋夕を前に嫁の言葉に寂しさを感じたという。 投稿者によれば、息子はこれまで海外の企業に勤務し海外で暮らしていたが、数カ月前に転職して韓国に戻ってきた。息子が結婚してから初めて迎える名節でもあり、久々に家族そろって過ごせると胸を躍らせていたという。 しかし、嫁は「秋夕当日に実家に先に寄ってから夕方に伺います」と連絡してきた。姑は、息子夫婦の家から自宅まで片道3時間かかることを考え、「夕食を食べたら一晩泊まっていきなさい」と勧めた。 ところが嫁は「食事だけして帰ります」と答え、「寝床が変わると眠れないので家で寝たい」と理由を説明した。姑は落胆し、「年にたった2回の名節なのに、これからも泊まらないと言われて寂しい。私が心が狭いのか」と語ったという。 これに対し、ソウル地方警察庁の元国際犯罪捜査チーム長だったキム・ウンベ氏は「嫁の立場からすれば、義実家で過ごし寝るのは簡単ではない。3時間かけて帰る方が気楽だ」と述べ、「姑としては一緒に過ごしたいだろうが、嫁にとっても気まずさがある。笑顔で食べ物を持たせて帰すのが一番」と助言した。 また、番組のヤン・ジヨル弁護士も「最近は名節に最も混雑する場所が空港と言われるほど、人々の過ごし方が多様化している。姑の気持ちも理解できるが、時代は変わっている。嫁は実家にも泊まらないことが多い。夫婦でその日のうちに双方の家を訪ねると決めているのだ」と述べた。 ネット上では「それぞれ自分の家で寝るのが一番」「昔のやり方を押し付ける時代じゃない」「泊まらなくても家族愛は変わらない」「息子だけ泊まっていけばいい」といったコメントが相次いだ。 (c)news1

韓国の女優ハン・ソヒが、野党「改革新党」のイ・ジュンソク（李俊錫）代表のSNS投稿に「いいね」を押したことから“政治的立場”をめぐる論議が起きた。所属事務所「9ATO ENTERTAINMENT」は「誤って押したもの」と説明し、政治的意図は否定した。 イ・ジュンソク代表は10月6日、自身のSNSに「私がわいせつアカウントをフォローしているという荒唐無稽な噂が流れているとの報告を受け、確認したところ、特定政治人の支持者らがその内容を拡散していた」とする文章と、手書きの反省文写真を掲載した。 さらにイ・ジュンソク代表は「法的措置を予告すると、加害者の一人から自筆の反省文が届いた。私はこれを考慮することにした」と述べ、「政治家に対して見解や行動を批判するのは自由だが、確認されていない噂を根拠に誰かを攻撃するようなことには人生を賭けないでほしい」と呼びかけた。 この投稿は7日午後4時時点で「いいね」が1万件を超えていた。ただ、その中にハン・ソヒのアカウントが含まれていたことが確認され、オンライン上で話題となった。 ネット上では「意外だった」「単なるミスを大げさに解釈すべきではない」といった意見が交錯した。論議が広がるとハン・ソヒは「いいね」を取り消したが、本人は特別なコメントを出していない。 (c)NEWSIS

韓国・蔚山市で、水道料金を支払えず「断水」処分を受ける世帯が急増していることが明らかになった。物価上昇や料金改定の影響により、生活の基本である水の利用すら困難になる家庭が増えている。 市民団体「蔚山市民連帯」が蔚山市上水道事業本部から情報公開請求を通じて入手した資料によると、2024年に水道料金滞納で断水処分を受けた世帯は188件に達した。2021年の39件から3年で約5倍に増えた計算だ。2022年には121件、2023年には136件と、毎年増加傾向が続いている。 資料には、マンションのように管理組合がまとめて料金を支払うケースは含まれていないため、実際にはさらに多くの市民が水道使用の制限を受けている可能性がある。 滞納世帯数も同様に増加しており、2021年には1万953世帯で滞納額8億5202万ウォンだったのが、2024年には1万1949世帯・12億4847万ウォンに膨らんだ。2023年7月に蔚山市が水道料金を値上げして以降、滞納額は毎年約20％のペースで増えているという。 環境部の統計によると、2023年時点で蔚山市の水道料金の平均単価は1リットルあたり897ウォンで、全国で世宗市（910ウォン）に次いで2番目に高かった。 蔚山市民連帯は「秋夕（チュソク）の連休にも安心して水を使えない市民が増えているのは胸が痛む。生活困窮者を早期に発見し、支援する行政の柔軟な対応を期待する」とコメントした。 (c)news1

秘密のインターネット空間「ダークウェブ」にアクセスする韓国内のインターネット利用者が、2025年は1日平均3万4614人にのぼることが明らかになった。これは2024年の1日平均6万42人からは減少しているものの、2020年から2023年までの平均（約1万4000人～1万9000人）と比べて依然として高水準だ。 このデータは、韓国国会の科学技術情報放送通信委員会に所属するパク・チュングォン議員（国民の力）が、韓国インターネット振興院（KISA）から提出を受けて10月9日に公開したもの。発表によると、ダークウェブに接続する際に使われる代表的なプログラム「Tor（トーア）」の国内利用者数が集計された。 ダークウェブは、一般の検索エンジンではアクセスできない匿名性の高いインターネット領域であり、違法薬物の取引、児童・性搾取物の流通、ハッキングツールの売買など、さまざまな犯罪行為に悪用されている。 パク議員は「ダークウェブはあらゆる不法犯罪の温床となっており、国内の利用者が今も数万人規模で存在することは非常に深刻だ」としたうえで、「政府と関係機関は追跡・監視の対応技術を高度化させ、国際的な連携も強化すべきだ」と訴えた。 現在、韓国のみならず他の先進国においても、ダークウェブの利用実態を正確に把握し、違法行為を追跡・摘発するための技術や体制は十分に整っておらず、課題が残されている状況だ。今回のデータ公開を受け、国内の監視体制の強化や、法整備に向けた議論が加速する可能性がある。 (c)news1

韓国を訪れる外国人観光客の消費の中心が、「K-ビューティ」と日常型ショッピングに移りつつある。日本・米国・中国が依然として最大の消費国である一方、台湾と香港は前年より50％以上の伸びを示し、新たな成長軸として浮上している。 VISAコリアが発表した2024年4月～2025年3月の海外発行VISAカードによる韓国内対面決済データによると、韓国での消費額上位7カ国・地域は米国、日本、中国、台湾、シンガポール、香港、タイだった。このうち台湾は54％、香港は50％の増加を記録。台湾からの訪韓客は147万人、香港も57万人と過去最高水準に達した。対照的に、電子旅行許可制（K-ETA）が再導入されたタイは入国拒否事例が増え、訪韓客が14％減少した。 業種別では、病院を含むヘルスケア分野が全体の15％を占め、前年比58％増。特に皮膚科など美容医療の利用が急増し、観光客の間で「K-ビューティ施術体験」が一つの旅行コースとして定着している。ドラッグストアやディスカウントストアでの支出も63％増、薬局での「ニキビ治療薬」「再生クリーム」などK-ビューティ商品の購入も拡大した。 国別では日本人観光客がヘルスケア分野で最も多く支出（19％）し、前年より比重が高まった。保健福祉省統計では2024年の外国人患者数は117万人で過去最大、このうち日本人は44万人（38％）を占め、前年比135％増。特に20～30代日本人女性を中心に皮膚・美容施術の需要が急拡大している。 宿泊地の53％はソウルに集中するが、仁川は10％から13％に上昇し、日本や米国観光客が多かった。台湾からの客は釜山（15％）を、中国人客は済州（17％）を選好する傾向が強い。冬季には江原道に多くの観光客が訪れている。 決済手段も変化している。非接触（コンタクトレス）決済の比率は全体の15％で前年の6％から2.4倍に増加。特にシンガポール、香港、台湾からの観光客は現地の決済習慣をそのまま持ち込み、韓国でも利用が多い。都市別では仁川（24％）、釜山（18％）、ソウル（16％）で利用率が高かった。 (c)news1

かつて「金の卵を産む」と呼ばれ、全国的な投資ブームを巻き起こした韓国の太陽光発電事業が、わずか3年で急激な冷え込みを迎えている。電力の卸売価格（SMP）がピーク時の1キロワット時（㎾h）あたり200ウォンから、今年上半期には118.9ウォンへと約40％下落したためだ。 韓国電力公社の職員が兼業禁止規定を破って家族名義で太陽光発電所を運営したり、架空の契約書を作成して融資を不正に受けたりするなど、かつては投機的熱狂が社会問題化するほどだった。しかし、今では「不良資産」と化した太陽光施設も少なくない。 新再生エネルギー業界によると、太陽光発電は▽家庭内での自家消費型▽余剰電力を販売する小規模PPA（電力購入契約）型▽発電事業として販売を目的とする商業型――の3種類に分かれる。 2025年9月末現在、光州（クァンジュ）地域には2392カ所の太陽光発電施設があり、総発電容量は373メガワットに達する。2020年まで868カ所にとどまっていたが、2021年以降は毎年200件前後が新設され、昨年だけで345カ所増加した。全羅南道でも同様の増加傾向が続き、現在は2万6775カ所、総出力6063メガワットに上る。 しかし、投資ブームの末に価格暴落が直撃した。電力市場の取引価格は、需要予測と発電入札の交点によって1時間単位で決まる「前日市場」方式を採用している。2021年に1㎾hあたり94.34ウォンだった平均価格は、2022年には196.65ウォンと2倍以上に高騰したが、2023年には167.11ウォン、2024年には129.39ウォンまで下落。今年9月末には90.24～117.78ウォンにまで落ち込んだ。 国際LNG価格の下落、再生エネルギー発電量の増加、発電構成の変化などが複合的に影響した結果だ。ある太陽光発電事業者は「個人事業者の収益率は3年前に比べて約40％減少した」と嘆いた。 かつては高収益を誇った太陽光発電だが、今や採算割れの案件が続出。専門家は「エネルギー価格変動への過度な依存体質から脱却しなければ、再生可能エネルギー産業全体の信頼が揺らぐ」と警鐘を鳴らしている。 (c)news1

韓国で2025年の秋夕（チュソク）を前に、4人家族基準の祭祀用の食卓費用は20万～30万ウォン（約2万900円～約3万1400円）前後と集計され、前年より約1％下落したことが分かった。 韓国農水産食品流通公社（aT）が秋夕1週間前の9月30日時点で全国調査を実施した結果、今年の祭祀用食材費は平均19万9693ウォンで、前年同時期（20万3450ウォン）に比べ1.8％下がった。 調査は全国23地域の伝統市場16カ所と大型流通店34カ所を対象に、4人家族が準備する8分類24品目の価格を基準として実施された。 業態別では、伝統市場が平均19万2851ウォン、大型流通店が20万7238ウォンで、それぞれ前年比0.6％、0.3％の下落。全24品目のうち米、ホウレンソウ、韓牛のすね肉など15品目で伝統市場の方が安く、総費用では伝統市場が大型店より7％低かった。 品目別では、供給量が増えた野菜類が平均1万2044ウォンで、前年（2万3475ウォン）より46.4％と大幅に下落した。 またワラビ、ナツメ、クリ、干し柿などの林産物価格も3万6410ウォンから3万3664ウォンへ7.5％下がった。 一方、リンゴやナシなど果物類は2万2350ウォンで前年（2万1734ウォン）より2.8％上昇。牛肉（すね・もも）や豚肉（肩肉）、卵などの畜産物は6万4790ウォンで前年（5万9362ウォン）から9.1％上がった。魚類（スケトウダラ、イシモチ、干しダラ）は2万344ウォンから2万2579ウォンへ11％上昇した。 価格調査機関の韓国物価協会によると、9月16日時点の全国平均では、伝統市場基準で28万4010ウォンと推定され、前年より1.1％低下。大型マートで購入する場合は37万3540ウォンとされた。 また、韓国物価情報が9月12日に伝統市場で調査した結果では、4人家族基準の祭祀費用は29万9000ウォンで前年より1.2％減少。大型マートでは39万1350ウォンで0.7％低下した。 (c)news1

韓国国民の半数以上が「北朝鮮も一つの国家である」と認識しているとの調査結果が明らかになった。 ソウル大学統一平和研究院が10月6日に発表した「2025統一意識調査」によると、「北朝鮮も国家である」という主張に「賛成」と答えた割合は54.5％で最も多かった。「反対」は14.3％、「どちらともいえない」は31.1％だった。 北朝鮮の国家性を認める回答はここ3年間、着実に増加している。2023年は49.9％、2024年は52.1％、そして2025年には54.5％となり、上昇傾向が続いた。 特に「統一の必要性」に共感しながらも北朝鮮の国家性を認める層が目立って増加した。現実的に統一を進めるには、北朝鮮を韓国とは異なる一つの国家として認識すべきだという考え方が広がっているとみられる。 「政府の対北政策の最も重要な目標は何か」との質問では、「南北統一」と答えた国民のうち、「北朝鮮も一つの国家だ」と回答した割合が2024年の53.5％から2025年には65.4％へと約12ポイント増加した。 最近、イ・ジェミョン（李在明）政権は「南北二国家論」を新たな対北朝鮮政策の基調として打ち出している。チョン・ドンヨン（鄭東泳）統一相は9月、「南北は実質的にすでに二つの国家であり、南北関係を平和的な二国家関係へ転換する」と述べた。 これに対し、政界や学界の一部では「二国家論」は韓国憲法に明記された領土概念や統一の価値に反するとして批判が起こり、議論が続いている。 (c)news1

韓国で、SKグループのチェ・テウォン（崔泰源）会長と妻ノ・ソヨン（盧素英）アートセンター・ナビ館長の離婚訴訟で、控訴審が「慰謝料20億ウォン（約2億2000万円）」を認めた影響が広がっている。法律事務所では「1億ウォンの慰謝料請求も可能か」との相談が相次ぎ、これまでの相場を大きく上回る金額を求める離婚訴訟が増えているという。 これまで韓国の離婚訴訟で1億ウォンを超える慰謝料が認められることは稀だった。家庭裁判所は通常、慰謝料を2000万～3000万ウォン程度と判断し、特別な事情がある場合でも5000万ウォン前後にとどまることが多かった。具体的な算定基準はないが、事実上の慣例として定着していた。 しかし、チェ・テウォン会長とノ・ソヨン館長の離婚をめぐる控訴審で、裁判所が「チェ・テウォン会長はノ・ソヨン館長に総額1兆3800億ウォン余の財産を分与し、さらに慰謝料20億ウォンを支払うべきだ」と判断したことで、法曹界の常識が覆された。1審での1億ウォンの認定も異例とされたが、2審でさらにその20倍が認められたことで、慰謝料額の「上方修正」論が浮上している。 法務法人チャウォンのチャン・ユンジョン弁護士は「今後の焦点は大法院（最高裁）の最終判断だ。もしこの判例が維持または拡大されれば、一般的な中規模離婚事件でも慰謝料水準が徐々に引き上げられる可能性が高い」と述べた。 一方で、今回の件を機に「慰謝料の現実化」を求める声も高まっている。これまで慰謝料は、物価や社会変化を十分に反映せず、旧来の基準で機械的に算定されてきたとの批判がある。家庭裁判所関係者は「姦通罪廃止以後、不貞行為などに対する慰謝料を引き上げるべきだという議論は続いてきた。国民の法感情を考慮する必要がある」と語った。 (c)MONEYTODAY

韓国のトロット歌手イム・ヨンウンの1stフルアルバム「IM HERO」が、音楽配信サイトMelonで累計ストリーミング43億回を突破した。 「IM HERO」は2022年5月2日に発売され、10月7日時点でMelonにおける総ストリーミング数が43億回を超えた。 アルバムには、タイトル曲「また会えるだろうか」をはじめ、「虹」「手がとてもきれいだった君」「私たちのブルース」など全12曲が収録されている。 発売前から高い期待を集めていたこのアルバムは、公開と同時に全曲がMelonのチャートにランクインし、リアルタイムチャート1位など上位を席巻した。 (c)STARNEWS