年間アーカイブ 2025

トランプ米大統領が10月27日、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記との会談に再び意欲を示した。マレーシアから日本へ向かう大統領専用機「エアフォースワン」内で記者団の質問に答え、「私は彼とよくやってきた。彼を好ましく思っており、彼も私を好いていた。もし会いたいと思うなら、私は韓国にいる予定だ」と語った。 トランプ氏は「北朝鮮から何か返答はあったか」との問いには、「連絡はないが、私は彼に会いたい」と明言。さらに「会うために日程を延ばす可能性があるか」と問われると、「考えていなかったが、たぶんそうするだろう。彼が近くで会いたいなら、私は韓国にいるからすぐ行ける」と訪韓延長の可能性にも言及した。 会談の議題として何を提示するのかという質問には、「われわれには対北朝鮮制裁という非常に大きなカードがある。それは交渉の出発点として十分な材料だ」と述べた。 トランプ氏は「彼（キム総書記）が望むなら、私は本当に会いたいし、喜んで会う」と語り、北朝鮮からの意思表示次第で訪韓日程を柔軟に対応する構えを見せた。 トランプ大統領は24日、アジア歴訪の初訪問先であるマレーシアに向かう機内でも、キム総書記との会談の可能性に言及しており、「彼も我々がそこに行くことを知っている」と発言。また北朝鮮を「一種の核保有国」と表現し、融和的な姿勢もにじませた。 トランプ大統領の韓国滞在中に、非武装地帯（DMZ）の板門店でキム総書記との電撃会談が再び実現するのではという観測も浮上している。今回の発言は、北朝鮮側が会談を希望すれば訪韓スケジュールの延長も辞さないという強いメッセージと受け取られている。 ただし、現時点で北朝鮮からトランプ氏との会談に応じる具体的な動きは確認されていない。北朝鮮側の応答次第ではあるが、今回の訪韓を機に両首脳の再会談が実現するかは依然として不透明だ。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が10月27日、1泊2日の日程で出席した東南アジア諸国連合（ASEAN）首脳会議を終え、経済協力や越境犯罪対策の成果を携えて帰国した。帰国後は慶州で開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議に臨み、日韓、米韓、中韓、米中の各首脳会談が相次いで開かれる外交上の「スーパーウィーク」に突入する。 イ・ジェミョン大統領は27日午後11時15分頃、妻キム・ヘギョン（金恵景）氏とともに空軍1号機でソウル空港に到着した。 今回のASEAN首脳会議で、イ・ジェミョン大統領は韓国とASEANの包括的戦略的パートナーシップ（CSP）の実質的発展に向け、年間貿易額3000億ドルの達成を目指すと宣言。また、韓国とASEANの自由貿易協定（FTA）改正交渉の開始を提案し、経済協力の未来像を示した。 さらに、議長国マレーシアのイブラヒム首相との会談で、韓国とマレーシアのFTA妥結に合意。デジタルや人工知能（AI）など戦略産業分野での協力を加速させることで一致した。 また、越境型のオンライン詐欺犯罪に対応するため、ASEAN各国と共に対策を強化することでも合意。特にカンボジアのマネット首相との会談では、韓国人を標的とする詐欺に対応する共同タスクフォース「コリア専担班」設置に合意し、具体的成果を挙げた。 帰国後には、イ・ジェミョン政権下で初となる国内での多国間外交舞台、慶州APEC首脳会議が開催される。これにあわせて、29日には米韓首脳会談、30日には米中首脳会談、11月1日には中韓首脳会談が予定されている。 イ・ジェミョン大統領は8月以来となるトランプ米大統領との再会談に臨むが、関税交渉の妥結には懐疑的な見方が出ている。投資方式や金額、スケジュール、損失分担などで依然として隔たりが大きく、妥結は困難との見方もある。 一方で、11年ぶりに国賓として訪韓する習近平国家主席との首脳会談も注目される。韓米同盟を基盤としながらも中国との関係を維持するという「国益中心の実利外交」の真価が問われる局面となる。中国が韓国の大手造船企業ハンファオーシャンの米子会社に制裁を科した問題も協議の俎上に上がる見通しだ。 また、30日には高市早苗首相との首脳会談の開催も有力視されており、石破茂政権下で改善の兆しを見せた日韓関係が新たな転換点を迎える可能性がある。 さらに、サプライズで米朝首脳会談が開かれる可能性も取り沙汰されている。トランプ大統領はかねてから北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記との再会談への意欲を示しており、2019年の板門店での電撃会談の再来も完全には否定できない。イ・ジェミョン大統領も「実現の可能性は高くないが、米朝が電撃的に会うことになれば歓迎し、積極的に支援する」と述べている。 (c)news1

韓国の刑務所や拘置所などの矯正機関に収監されている麻薬事犯が約6300人に達しているにもかかわらず、依存症からの回復と再犯防止を担う再生支援の専任人材が各機関に一人も配置されていないことが明らかになった。国会では専門部門と人材の早急な整備を求める声が上がっている。 共に民主党のチュ・ミエ議員の事務所が法務省から提出を受けた「矯正機関別・麻薬収容者現況」によると、2025年の麻薬事犯収容者は全国で6291人に上る。 統計によれば、矯正機関に収監された麻薬事犯は2017年の1037人から年々増加を続け、2024年には5779人、2025年には6291人と、9年間で約6倍に膨れ上がった。 しかしこの間、各矯正機関に麻薬依存症の再生支援を専門に担う部署や人材は一切配置されていない。法務省矯正本部はチュ・ミエ議員室に提出した資料の中で「矯正本部では『麻薬事犯再活チーム』を新設し、中毒・再生プログラムの開発・実行、相談の拡充、出所後の社会連携といった新たな政策づくりを進めているが、現場の矯正機関にそれを実行できる専任部門や人材が存在せず、今後の新設と人材確保が必要な状況だ」と説明した。 この「麻薬事犯再活チーム」は法務省矯正本部に属し、心理学博士や臨床心理士といった専門家も配置されているが、各地の刑務所や拘置所には現場でプログラムを直接執行する専任人材が不在で、現在は一般の矯正職員が「麻薬収容者への履修命令教育」のみを実施しているのが現状だ。 また、麻薬依存再生プログラムの予算執行率も芳しくない。チュ・ミエ議員室が確認した「中毒・再生プログラム運営のための予算編成および執行結果」によれば、2018年から2024年までに総額37億3100万ウォンが編成されたが、実際の執行額は27億8300万ウォンにとどまり、残りの9億4800万ウォンは執行されずに失効した。 チュ・ミエ議員は「麻薬依存からの回復と治療は単なる矯正行政の枠を超えた、社会全体の再生と安全に関わる問題だ。矯正機関における専任部門の新設と専門人材の確保が急務だ」と訴えている。 (c)news1

韓国のロボットプラットフォーム専門企業「レインボーロボティクス（RAINBOW ROBOTICS）」が、保健福祉省が推進する「2025年 第1次韓国型ARPA-Hプロジェクト」の第1段階の実施機関に最終的に選定された。同社が10月27日に発表した。 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のシン・ヨンビン記者の取材によると、同社は同プロジェクトの一環として、効率的な手術環境の構築を目指したヒューマノイド型フィジカルAI基盤の手術補助ロボットの開発課題を進めている。 韓国型ARPA-Hプロジェクトは、保健医療分野の難題を解決するための戦略的な研究開発（R&D）プロジェクト。保健安全保障▽未克服疾患▽バイオヘルスの超格差技術確保▽福祉・ケアの改善▽必須医療の革新――の5大課題を中心に進められる。 今回の課題は、総額175億ウォンの政府出資金規模で、2025年7月から2029年12月までの5年間、段階別の競争型体制で運営される。 レインボーロボティクスが参加する課題は「必須医療の革新」。病院の手術室環境において反復的・精密な作業を補助できる医療用両腕ロボットシステムの開発を目標としている。 現在開発中の手術補助ロボットは、単なる自動化機能を超え、医療スタッフの手術の文脈をリアルタイムで認識・予測できるフィジカルAI技術を活用し、自律的な補助機能の実現が中心となる。 この課題は、米国ARPA-Hをモデルとした段階別の競争型体制で運営される。全国15以上のコンソーシアムが応募した第1段階では、サムスンソウル病院、ソウル大学病院、釜山大学病院のコンソーシアムが選定され、いずれも病院が主導する形となった。 レインボーロボティクスはこのうち、サムスンソウル病院との共同開発に参加している。移動型両腕ロボットプラットフォーム技術をもとに、手術補助用ロボットのハードウェア開発を担当している。 手術環境に適したプラットフォーム仕様の定義、制御装置およびインターフェース要件の導出、手術用グリッパーとデクスタラスハンドの設計支援、品質に基づく設計アドバイスなどを通じて、プロジェクトの遂行に関与している。 レインボーロボティクスのホ・ジョンウCTOは「高品質・高安全性の医療ロボットプラットフォームの開発に注力している。今後も差別化された競争力をもとに、ロボットプラットフォーム専門企業としての地位をさらに強固にしていく」と述べた。 (c)KOREA WAVE

ソウル市城東区のあるオフィステル。ロボットが大量の宅配荷物を載せてエレベーターのボタンを押す。送り状に書かれた住所に従って、玄関前に荷物を置いていく。これは、玄関先まで宅配を届ける配送ロボット「ジェームス」の話だ。 メガ・ニュース（MEGA News）のシン・ヨンビン記者の取材によると、韓国の配送ロボットのスタートアップ企業「WATT」は、集合住宅の宅配ボックスから各世帯の玄関前までの配送を自動化する設備を開発した。既存の建物構造を変える必要がなく、設置が簡単なのが特徴だ。 しかし、韓国国内では実効性に限界があった。すでに玄関前までの配送が一般化しているため、自動化システムが経済的価値を証明する段階が残っている。そこでWATTは、日本市場の扉を先に叩くことにした。 「日本はまだ対面での配送が日常です。宅配業者が直接ドアをノックする文化が残っているんです。だからこそ、むしろロボット配送の必要性がより大きいのです」 WATTのチェ・ジェウォン代表は、日本がロボット配送の実証に最適な場所だとみた。WATTはこれを狙い、日本の宅配業界最大手ヤマト運輸と手を組み、東京首都圏の大規模マンション団地で自律配送ロボットの実証実験を進めている。 2025年8月から千葉県の「プラウド新浦安パームコート（550世帯）」と東京の「プラウドタワー目黒MARC（301世帯）」などでテストが始まった。ロボットがフロア間を移動しながら荷物を届け、住民は専用アプリで希望の時間に受け取ることができる。 ◇7人の小さなチーム WATTは2020年に創業し、2022年から2023年にかけて本格的な製品開発を進めた。2024年中頃には初の商用プロトタイプを完成させた。 「7人の小さなチームですが、ハードウェアからAI、認識アルゴリズムまで全て自社で開発しています。高コストなインフラ改修なしで設置できるのがWATTの差別化ポイントです」 チェ代表はこう話す。 設備は宅配ボックスと自律走行ロボットで構成されている。宅配業者は共同玄関に設置された宅配ボックス「W-ステーション」に荷物を積むだけで、自律走行ロボット「ジェームス」が建物内を移動し、玄関前への配送をサポートする。ボックスは平均して34個の荷物を保管できる。 ロボット「ジェームス」にはRGB-Dカメラ5台と2Dライダー1台が搭載されており、狭い廊下やエレベーター内でも安定した走行が可能だ。ロボットアームで玄関カードのタグ読み取りやエレベーターのボタン操作も担う。 最も注目すべき特徴は、ロボットに荷物を自動で積み下ろしする技術だ。ステーションは小型コンベヤーのような仕組みでジェームスに荷物を積載し、ジェームスは保管庫を地面近くまで下げて安全に荷物を下ろす。 現在、東京では合計6台のロボット（WATT、MilliWATT、W-ステーションが各2台）が稼働中だ。WATTは2026年までに40台、2027年までに200台規模の商用化を目指している。 「今は日本の現場でデータを蓄積している。エレベーターの使用パターン、配送時間帯、住民の応答率などのデータをもとに、ロボットの動線を最適化している」 チェ代表は次のように意気込む。 「韓国よりも日本での売り上げ比率が高くなる。長期的には、世界中すべての建物環境に対応可能な製品を作るつもりだ」 WATTは配送ロボット以外にも新製品「ポーターロボット」を準備中だ。地下駐車場での荷物運搬や、各世帯の倉庫への移動など、建物内の物流移動を自動化することが目標だ。 「建物内の主要な物流は、食品、宅配、ゴミの3つです。私たちはその中でも宅配と物流の移動から段階的に自動化を進めています」 チェ代表はこう話した。 (c)KOREA WAVE

米動画配信大手ネットフリックス（Netflix）で話題となった韓国アニメ映画「KPOPガールズ! デーモン・ハンターズ」の人気を受け、作中の舞台として描かれた国立中央博物館（ソウル市）が新たな“聖地”として注目されている。だが、同館を訪れる日本人や中国人観光客に対する展示解説の言語対応が不十分であることが明らかとなり、文化観光インフラの課題が浮き彫りとなっている。 韓国文化体育観光省が運営する観光統計データによると、2025年1〜8月の間に韓国を訪れた外国人観光客のうち、日本、中国、台湾の3カ国・地域の出身者は全体の約58.8％（約728万人）を占める。 特にKPOPガールズ! デーモン・ハンターズの影響で、国立中央博物館にはアニメファンをはじめとする多くの観光客が詰めかけている。 だが、展示の解説がハングル（韓国語）と英語に限られている場合が多く、日本語や中国語に対応していない箇所も少なくない。来館者は展示物の内容を深く理解できないまま、視覚的な印象に頼って観覧せざるを得ない状況にある。 中国からの留学生は「韓国人の友人と一緒のときは説明を理解できたが、一人で来ると情報が乏しく物足りない」と語った。また、日本から訪れた観光グループも「英語ができない仲間は、説明の理解に苦労していた」と話す。 現在、同博物館のウェブサイトでは日本語・中国語の選択が可能だが、展示物ごとの詳細解説までは対応していない。館内の解説プレートやパンフレットにおいても、日本語や中国語による情報提供は限定的だ。 同じく人気の観光スポットである「国立古宮博物館」も同様の問題を抱えており、英語以外の言語対応は極めて限定的。特にドイツ語・フランス語・スペイン語といった他の主要言語の情報提供は事実上皆無に等しい。 文化評論家のチョン・ドクヒョン氏は「来場者はアニメだけを目当てに来ているわけではなく、展示を通じて韓国文化の理解を深めたいと考えている。言語の壁を取り除けば、より深い文化体験につながる」と話す。 (c)NEWSIS

新婚夫婦の家に小姑（夫の妹）が転がり込むことになったとして、妻である韓国の女性がオンライン上で困惑と不満をぶちまけた。 あるオンラインコミュニティに10月22日、「どうして小姑と一緒に住まなきゃいけないの？」という書き込みがあった。 それによると、夫婦は女性が結婚前に親から譲り受けた32坪のマンションに住んでいる。少なくとも2億5000万ウォン（約2650万円）はする物件だ。 ある日、夫から突然「妹（20代半ば）が新居に一緒に住むことになった」と告げられた。義妹は最近、夫婦の家からバスで30分の距離にある会社に転職。夫の実家から通うと片道1時間半かかることから同居の話が浮上したという。 当然、女性は猛反発した。義妹に住ませるスペースはないし、シャワーを浴びるのに1時間もかかる。生活空間を侵害されるのは確実だ。 女性は「家賃と光熱費を全て払い、キッチン用品には一切手をつけず、食事も全て自分で解決するという約束で、ようやく検討できるレベル」と不快感をあらわにした。 だが、夫は「もう実家に話してしまった。いまさら反対できない」と取り合ってくれないという。 ネット上では「俺が夫ならそんなこと妻に言えない」「夫も義妹も非常識」「妻に相談もなく決定するなんて信じられない」など、夫と義妹を非難する声が殺到した。 (c)news1

夫と離れて子どもの留学に同行していた韓国人女性が知らないうちに離婚されていた――。こんな衝撃的な「事件」が10月22日に放送されたYTNラジオの番組「チョ・インソプ弁護士の相談室」で取り上げられた。 それによると、結婚15年目の女性は3年前に夫から「子どもをカナダに留学させよう」と提案された。事業も好調だったため賛同し、女性も一緒にカナダに移住した。夫は仕事の都合で数回カナダへやって来たが、基本的に離れ離れの生活が続いた。 ところが最近、一時帰国した際、久々に会った夫から「実は昨年離婚の手続きを取った」と告げられた。半信半疑で区役所に確認すると、既に家族関係登録簿に「離婚」と記載されていた。 離婚訴訟になっていたことを知り、裁判所で判決文を閲覧すると、カナダにいる間に一方的に提訴され、公示送達制度で反論する間もなく敗訴が確定していたことが分かった。 公示送達とは相手の居所が不明な場合、裁判所に掲示（公示）して訴状が届いたとみなす制度だ。 女性は「裏切りに震えた。今さら離婚を覆すつもりはないが、せめて財産分与だけでも正当に受けたい」と訴える。 夫は父親が設立した運送会社の持ち株30％を保有しており、結婚している間に業容を拡大。だが夫は「株は会社のもので財産分与の対象ではない」と主張している。 番組の弁護士は「訴訟を全く知らなかった場合、異議を申し立てれば離婚判決の効力を停止できる可能性がある」と助言。財産分与については「夫の持ち株の価値を評価し、対象財産として分割を求めることができる」とした。 (c)news1

韓国の女性が20日、オンラインコミュニティに「なぜ私を盗撮した義妹を誰もしからないのか」と投稿をした。 義妹は未婚で夫の実家住まい。結婚して1年の女性には、もともとあいさつもろくにせず、関係は良くない。家族が集まると、女性にだけ分からない話題を持ち出して「居場所のなさ」を感じさせるような底意地の悪いこともする。 最近、夫の実家を訪れた際、リビングで義妹がセルカ（自撮り）のふりをして女性の写真をこっそり撮る出来事があった。 自分を撮っていると直感した女性が「悪いけどスマホを見せてくれない？」と問いただすと、義妹は「自撮りしてただけなのに、なぜ見せなきゃいけないの？」と反発した。 義母は「本人が違うと言っているのだから」と擁護したが、夫は「本当に撮ってないなら見せろよ」と迫った。 最終的に夫が義妹のスマホを取り上げ、女性を撮っていたことを確認。それでも義妹は後ろに小さく写っている義母を指して「お母さんを撮っていただけ」と言い逃れした。 「これを友達に送って私の悪口でも言ってたの？」と尋ねると、義妹は「私を何だと思ってるの」と逆ギレした。 女性が「もう二度と会いたくない」と言うと夫は支持してくれたが、夫の両親は「家族なのだから」となだめ、謝罪すらしなかったという。 この投稿に対して「夫の実家に行かなければいい」「謝罪させるべきだ」「盗撮で警察に通報してもよかった」などと女性に同情するコメントが相次いでいる。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに10月21日、「タクシー代を払わないのっておかしくないですか？」というタイトルの投稿があった。会社の先輩が3カ月にわたって同僚のタクシーに便乗しながら一切費用を負担しなかったという話だ。 投稿した会社員は月に2〜5回の残業があり、夕食代は会社から支給されている。だが、交通費の補助はなく、車がないので仕方なく残業後はタクシーで帰宅。料金は5500〜6000ウォン（1ウォン=約0.11円）かかる。 ある日、同じ方向へ帰る先輩社員が「一緒に乗せてくれ」と言って強引に便乗し始め、残業の日には当然のように同乗するようになった。先に先輩が降りるため、タクシー代は常に会社員が支払った。 最初は「まとめて払ってくれるだろう」と思っていたが、3カ月過ぎてもその気配はない。勇気を出して要求すると、先輩は「ついでに乗せてもらっただけなのに払う必要ある？そのうち食事でもおごろうと思ってた」と発言。最初から払うつもりがなかったことが分かった。 しかも、先輩の家は「ついで」ではなく、少し遠回りになるので、通常より2000ウォン以上高くなっていた。これを説明すると、先輩はしぶしぶ送金してきた。 会社員は「便乗されるのが嫌なので、しばらくは会社から少し離れた場所でタクシーを呼ぶか、歩いて帰る」と述べた。 この投稿に対してネットユーザーらは「読んでるだけで恥ずかしい」「次ははっきり断るべきだ」と非難の声を上げている。 (c)news1