年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが、音楽配信サービスSpotifyでまた一つの記録を達成した。 昨年11月に発表されたVとパク・ヒョシンのデュエット曲「Winter Ahead」が25日時点でSpotify累計再生回数5億回を突破した。 これでVは「Love Me Again」「FRI(END)S」「Slow Dancing」に続き、ソロとして4曲目の「5億ストリーミング曲」を誕生させたことになる。 「Winter Ahead」は柔らかい空気感のあるジャズポップ曲で、ロマンチックなメロディと詩的な歌詞にVとパク・ヒョシンの歌声が調和している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが、アメリカのファッションブランド「カルバン・クライン」との3回目のコラボで、これまでとは異なるワイルドでセクシーな姿を披露した。 28日に公開された2025年秋デニムキャンペーンで、ジョングクはオートバイでニューヨークの街を駆け抜けるシーンに登場。上半身裸でバイクにまたがる姿や胸元をあらわにしたダイナミックなポーズが印象的だ。 今回の撮影は世界的フォトグラファーのマート・アラスが手がけ、「動きとパフォーマンス」をコンセプトに制作。楽曲には1997年にイギリスのチャートで1位を記録したケミカル・ブラザーズの「Block Rockin' Beats」が採用された。 ジョングクは「ブランドの象徴的なデニムを再び着ることができてうれしい」とコメント。SNS上では「息ができないほどセクシー」「地球全体を魅了した」など熱狂的な反応が相次いでいる。 (c)STARNEWS

韓国水力原子力（韓水原）月城（ウォルソン）原子力本部が不適切な内容の横断幕を掲出し物議を醸した問題で、上級職の幹部に対しては軽い懲戒処分にとどめる一方、下級職の職員にはより重い懲戒を科していたことが明らかとなり、「逆さま懲戒」との批判が上がっている。 問題の横断幕は2025年9月、韓水原月城本部が慶尚北道・慶州市内16カ所に提示したもの。「5年間で月城本部が慶州市に地方税2190億ウォンを納めたらしいですね」「今年の桜マラソンで月城本部が無料で提供したうどんも、おいしく食べたじゃないですか！」などの文言が含まれていた。この内容に市民から「施しを恩着せがましく表現している」との批判が殺到し、横断幕はすぐに撤去された。 国会産業通商資源中小ベンチャー企業委員会に所属するクォン・ヒャンヨプ議員（共に民主党）が韓水原から提出を受けた「月城本部懲戒審査報告書」によると、韓水原は10月10日に開かれた懲戒審査委員会で、当時の月城本部長と対外協力処長に対し、それぞれ「減俸1カ月」の懲戒処分を決定した。 しかし、韓水原の常任監査委員会は当初、本部長に対して「減俸3カ月」、処長に対しては「減俸2カ月」を求めていた。一方、減俸1カ月が要求されていた地域協力部長と、訓戒が求められていた地域社会パート長には、いずれも「減俸2カ月」と、むしろ懲戒の等級が引き上げられる形となった。 韓水原側は、本部長と処長は問題となった横断幕の掲出について事前報告を受けておらず、管理・監督責任は認めるが、すでに職位を解任されたことなどを考慮したと説明している。 一方、地域協力部長は、横断幕の文言が地域社会に反感を与える可能性についての認識が不十分であった上、慶州市内に横断幕を掲出する報告を受けた際にも、その具体的な内容を確認しなかったことが問題視された。 さらに、横断幕の文言を決定した地域社会パート長は、基本方針文書の作成が不十分だっただけでなく、地域社会に波紋を呼びかねない重要事項にもかかわらず、上司への報告を怠った点が懲戒理由として挙げられた。 クォン議員は「報告を受けていなかったという理由で上級者の懲戒が軽減されたのは、『上級者はより重く処罰する』という懲戒の基本原則に反する。監査室に対して、軽減処分となった人員について再審査を求めるよう指示すべきだ」と主張した。 (c)MONEYTODAY

北朝鮮は10月29日、ミサイル総局が28日、黄海上で海上発射型の艦対地戦略巡航ミサイルの試験発射を実施したと発表した。朝鮮中央通信は「艦上発射用に改良された巡航ミサイル群は垂直発射され、設定された軌道を約7800秒（2時間10分）にわたり飛行して標的を消滅させた」と報じた。 試験発射にはパク・ジョンチョン（朴正天）中央軍事委員会副委員長、キム・ジョンシク（金正植）党中央軍事委員会委員、チャン・チャンハ（張昌河）ミサイル総局長らのほか、海軍装備部司令官や艦上兵器体系の技術要員らが参観した。キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記の参観は確認されていない。 パク・ジョンチョン氏は声明で、党の戦略的意図に沿って核戦力の実用化に重要な成果が得られていると強調した。各種の戦略攻撃手段の信頼性と有効性を継続的に試験し、敵にその能力を認識させること自体が戦争抑止力の行使でありより責任ある行為だと述べた。また「国家指導者が強力な攻撃力で担保される抑止力を最も完全な戦争抑止力であり防衛力と定義した」として、核戦闘態勢の不断の鍛錬が責務であると強調した。 今回の試射報道は対外向けの朝鮮中央通信のみで伝えられ、住民向けの労働新聞には掲載されなかった点が注目される。 この試験発射は、トランプ米大統領がアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議を機にキム総書記との面談意向を表明した直後になされた。現時点で北朝鮮側はトランプ氏の提案に対して「沈黙」を保っている。 (c)news1

2025年に入り、韓国国内の賃金労働者数は27万人増加したが、国民年金と雇用保険の加入率はともに前年より低下したことが分かった。高齢者や短時間労働者を中心とした「不完全雇用」が増え、社会保険の「空白地帯」が拡大していると分析されている。 国家データ庁が10月22日に発表した「2025年8月 経済活動人口調査付加調査」によると、同月時点の全賃金労働者に対する国民年金の加入率は68.5％で、前年の68.8％から0.3ポイント下落。これは2016年8月（67.7％）以来、最も低い水準となる。 契約形態別に見ると、正規職は0.2ポイント、非正規職は0.4ポイント、期限付き労働者は0.7ポイント、時間制労働者は1.9ポイントの下落となった。雇用保険の加入率も76.2％で、前年の77.0％から0.8ポイント下落。2021年の75.2％以来の最低値。 特に高齢者層の非正規就業が顕著で、60歳以上の非正規労働者は304万4000人と過去最多を記録し、前年より23万3000人増加。初めて300万人を超えた。一方、15〜29歳で5万8000人、40代で10万6000人、50代で2万5000人と、若・中年層の非正規就業は減少している。 国民年金は18歳以上60歳未満の居住者・外国人が対象のため、60歳以上の労働者は制度の対象外となる。このため、高齢層の雇用拡大は年金加入率低下に直結する。一方、雇用保険は65歳以降の新規雇用者が対象外となり、かつ月間の所定労働時間が60時間（週15時間）未満の労働者は一定条件を満たさないと加入できない。 たとえば、1人が月60時間働くフルタイムの職を2人で30時間ずつ分けるような形で雇用が分割されると、見かけ上の「雇用数」は増えても、保険加入者数は減るという逆説的な結果となる。 時間制労働者の平均週労働時間は2025年現在18.1時間で、前年より0.2時間減少。2019年の18.9時間から持続的な減少傾向にある一方で、時間制労働者数は315万5000人から422万9000人へと増加している。 成均館大学経済学科のチョ・ジュンモ教授は「賃金労働者数が増えても、年金や保険加入率が下がるのは“悪い雇用”が増えた結果だ。制度加入の条件を満たさない“不況型雇用”の拡大が起きている」と分析。「雇用の“量”や雇用率だけでなく、“質”を政策指標として重視すべきだ」と強調した。 (c)news1

ソウル市内で今後5年間に、地下10メートル以上を掘削する工事が300カ所を超える見通しであることが明らかになった。都市中心部の地下空間開発やインフラ老朽化対策の需要が高まる中、地盤沈下やシンクホール（陥没）発生への懸念も広がっている。 共に民主党のウィ・ソンゴン議員室がソウル市から提出を受けた資料によると、2025年9月時点で地下10メートル以上の掘削工事を実施中の現場は市内で153カ所確認されている。これに加え、2026年から2029年までの5年間に着工が予定されている工事も261件に上り、合計で400件を超える規模となる。 現行の「地下安全管理に関する特別法」によれば、10メートル以上20メートル未満の掘削工事は「小規模地下安全評価」の対象、20メートル以上の工事は「地下安全評価」の対象となり、行政の監視下に置かれる。 こうした深い場所の掘削工事では、地下水の流出がシンクホールの原因となりうる。また、地盤の弱体化や手抜き工事などの懸念も根強い。実際、2025年3月に江東区で発生した大規模なシンクホール事故では、地下鉄9号線の延伸に伴うトンネル掘削工事が原因の一つとして指摘されている。 ソウル市の担当者は「工事の種類が多岐にわたるため、すべてを一律に危険とは判断できないが、市民への影響が懸念されることから、地下空洞を1件ずつ調査している」と説明している。 ソウル市は2025年4月から、掘削工事現場周辺に対して月1回の特別点検を実施している。地下鉄や道路トンネルなどの大型工事現場に対しては、週1回の重点的なモニタリングも進めているという。 (c)news1

韓国SKイノベーションが慶州で開催されるアジア太平洋経済協力（APEC）首脳会議の開催を支援するため、環境に優しい未来の交通ソリューションとして注目される水素バスを提供している。 メガ・ニュース（MEGA News）のリュ・ウンジュ記者の取材によると、SKイノベーションは10月28～31日に慶州アートセンターで開催される「APEC CEOサミット2025」の参加者のために、水素バス20台をシャトルバスとして提供している。 APEC CEOサミットは、APEC首脳会議の一環として開かれるアジア太平洋地域最大規模の年次ビジネスフォーラムであり、世界の産業をリードするグローバル企業のCEOや学界の専門家、政府代表団など約1000人が参加し、グローバル経済の課題と未来について議論する。 SKイノベーションは、イベント期間中、世界各国の参加者が滞在する釜山、浦項、慶州など慶尚圏地域と慶州アートセンター間を結ぶ水素シャトルバスを運行し、移動の利便性を高め、イベントの円滑な運営に貢献する計画だ。 SKイノベーションは、液化水素の生産および充填事業を通じて、韓国の水素モビリティ普及に寄与してきた。今回の水素バス提供を通じて、韓国の水素モビリティエコシステムの優秀性を世界に積極的にアピールする。 特に、各国のグローバルリーダーに排出物のない水素バスの環境性能を紹介し、安定した乗り心地や低騒音といった差別化された体験を提供することで、水素バスの競争力を印象づける。また、バスの外観にはAPEC CEOサミットに関連するラッピング広告を施し、慶州および慶尚圏の都市を走行しながら、イベントを積極的に広報する。 水素バスは運行中に二酸化炭素などの排出物を一切出さず、微細粉塵の浄化機能も備えているため、大気環境の改善に寄与する。また、電気バスに比べて充電時間が短く、1回の充電での走行距離が長いため、長距離運行に適しているという利点もある。そのため、運行頻度が高く燃料使用量が多いバスを水素車両に転換することで、輸送分野の温室効果ガス削減に大きく貢献できる。 SKイノベーションは2024年5月、仁川に液化水素プラントを竣工し、液化水素の生産を開始。地方自治体や運送会社などと連携し、全国に整備した液化水素充填所を通じて水素バスに安定的に燃料を供給するなど、水素モビリティエコシステムの構築を先導している。 同社関係者は「グローバルリーダーたちが参加するAPECイベントが成功裏に開催されるよう、当社が積極的に支援するのはもちろん、韓国の水素モビリティエコシステムの環境性能と優秀性を多くの参加者に伝える良い機会となることを期待している」と述べた。 (c)KOREA WAVE

気候危機による海水温の上昇の影響で、今後10年以内に韓国国内の原発8基が稼働停止の危機に直面するとの指摘が出ている。 メガ・ニュース（MEGA News）のパク・ヒボム記者の取材によると、国会科学技術情報放送通信委員会のチョ・インチョル議員（共に民主党）が韓国水力原子力から提出を受けた資料によると、新月城（シンウォルソン）1・2号機の設計海水温到達予測時点が2030年であることが分かった。稼働可能な期間があと5年ほどしか残っていないことになる。 また、ハンビッ3・4号機は2031年、ハンビッ1・2・5・6号機は2034年に、それぞれ設計海水温に達する見通し。 韓国水力原子力は事故発生時の基準として、原子炉の健全性を維持するために原子炉一次冷却の温度を43.33℃に設定して管理している。 設計海水温とは、原子炉の二次冷却に用いる海水温度の上限規定であり、海水温がこれを超えると原子炉の熱冷却効率が意味をなさなくなるため、原子炉を停止しなければならない。 例えば、新月城2号機の場合、原発の設計寿命は2054年だが、海水温は2030年に限界値に達すると予測されており、予想される稼働期間が約24年短縮されることになる。 チョ・インチョル議員は「韓国水力原子力は毎年設計海水温を再評価しているが、2024年の評価では到達時期が前年より早まっており、海水温上昇に対する対策の策定が急がれる」と述べた。 一方、韓国水力原子力は2022年、原子力安全委員会に「気候変動および地球温暖化などによる海水温上昇に伴う原発安全総合管理対策」を報告しており、2025年8月には「履行状況および補完対策」を同委員会に報告した。現在、海水温上昇に対応するタスクフォースを組織し、稼働中だ。 チョ・インチョル議員は「設計寿命が近づいている原発が安全に運転されるよう、熱交換器など冷却設備の抜本的な改善が急がれる」とした上で、「新月城とハンビッを含む全国のすべての原発に対する総合的な対応策が必要だ」と強調した。 (c)KOREA WAVE

トランプ米大統領が、北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記との会談のために韓国訪問の日程を延長し、北朝鮮訪問まで可能だと発言した。実際に訪朝が実現する可能性は高くないが、キム総書記の「決断」次第では、トランプ大統領が江原道元山にある大規模リゾート「元山葛麻海岸地区」を訪れる可能性もあるとの見方が浮上している。 トランプ大統領は10月27日、アジア歴訪の最初の訪問国であるマレーシアから日本へ向かう専用機内で記者団の質問に答える中で、「キム総書記と対話できれば本当にうれしい」と述べ、必要であれば韓国での滞在日程を延ばす考えを示した。 特にトランプ大統領は「私は韓国にいるので、すぐそちら（over there）へ行ける」と述べ、状況によっては訪朝する意向も示唆した。 この発言が北朝鮮との水面下の接触や非公開のやりとりを通じて、一定の共感を形成した上で出たものかどうかは定かではない。また、トランプ大統領が2019年6月30日の板門店での緊急会談で、軍事境界線（MDL）を一時越えて北側地域に立った経験を踏まえ、今回の訪朝の可能性を示したとも考えられる。 トランプ大統領の発言が「キム総書記に会いたい」というレベルから、韓国滞在の延長や訪朝の可能性にまで具体化したことから、米朝間で何らかの意思疎通があった可能性も、慎重ながら取り沙汰されている。「そちらへ行ける」という発言は、板門店で会うという意味よりも、自らキム総書記のいる場所へ行くという趣旨と解釈され得るからだ。 特に、米国側が30日のトランプ大統領の出国予定とは別に、韓国・金海空港の滑走路の使用を韓国側に要請したという話も出ており、訪朝時に飛行機を使用する意図と受け取れる部分だ。 板門店を除けば、米朝首脳の会談場所として有力なのは元山葛麻海岸観光地区が挙げられる。北朝鮮は2025年7月にこの地を開場し、世界水準のリゾート施設を備えており、国際会議の開催も可能だと宣伝してきた。 トランプ大統領も、1月20日の公式就任直後に「北朝鮮には多くのコンドミニアムを建設できると考えている」と述べ、政権1期目から注目していた北朝鮮の「海岸リゾート開発」に今も関心を持っていることを明らかにしていた。これは米朝協議の結果次第では、米国の対北朝鮮投資が可能になるという意図とも受け取られた。 また、イ・ジェミョン（李在明）韓国大統領が8月末の韓米首脳会談で「北朝鮮に“トランプ・ワールド”を作ってゴルフができるようにしてほしい」として「ピースメーカー」（平和の仲介者）としての役割を求めると、トランプ大統領は喜んで応じ、依然として北朝鮮とのビジネスに関心を示した。 経済発展を必要とする北朝鮮としても、このような構想を全面的に拒む理由はない立場だ。実際、キム総書記は2025年の元山葛麻海岸観光地区の開場を手始めに、2026年にはさらに多くの観光地を各地に建設する構想を明らかにしている。 北朝鮮がキム総書記―トランプ大統領間の「親交」と、米朝関係を分けて見るという観点で対米外交を進めている点も注目される。北朝鮮としては、両首脳の会談が直ちに「非核化協議の再開」を意味しないという名分を掲げながらも、米国との関係を必要以上に悪化させない外交を展開できるからだ。 トランプ大統領はアジア歴訪期間中、北朝鮮に対して継続的に会談を呼びかけ、「核保有国」認定に関する発言や、対北制裁の緩和の可能性を示唆し、北朝鮮を動かそうとしている。 だが北朝鮮は、対米外交の責任者であるチェ・ソニ（崔善姫）外相を26日にロシアへ派遣し、米国との意味ある接触には関心がないというシグナルを送った。特にキム総書記が9月末に「米国は非核化という幻想を捨てるべきだ」と宣言したことから、トランプ大統領の口から「非核化撤回」に関する発言が出てくるのを待った後でなければ動かないとの見方が、依然として有力だ。 (c)news1

交際1年半になる彼氏の食事の仕方が原因で、結婚に踏み切れない――。そんな韓国の女性の投稿が10月20日に放送されたJTBCの番組「事件班長」で取り上げられた。 30代半ばの女性は同年代の男性と交際中。性格も相性もよく、結婚も考えていた。だが、どうしても受け入れられない欠点が一つある。 それは食事のマナーの悪さ。2人はよくラーメンやうどんの有名店へ行くのだが、彼氏は麺をズルズルとすすり、クチャクチャ音を立てながら食べるのだ。飛ばしたスープで女性の服まで汚れることも多い。 最近友人カップルと中華料理を食べに行った際には、彼氏が「チャンポンはこうやって食べるものだ」といつもの下品な食べ方を披露。白い服に赤いスープが飛び散ったまま平然としており、恥ずかしくてたまらなかったという。 女性は「このまま結婚して親の前でもこんな食べ方をされたらと思うと不安になる。注意しても直す気配がない。どうすればいいのか」と悩んでいる。 この投稿に対し、ネットユーザーからは「それを1年半も我慢したのがすごい」「清潔感もマナーも思いやりもないなら別れるべきだ」「食べ方って一緒に暮らすうえでかなり大事」「もはや嫌悪感しか湧かない」など厳しい意見が相次いだ。 (c)news1