韓国で、自殺未遂や自傷を経験した青少年の多くが、繰り返し危険信号を発していたにもかかわらず、偏見への懸念や無関心などにより、適切な支援を受けられなかったことが分かった。専門家は、自殺予防の核心は危険な兆候を早期に発見し、介入することにあると強調する。
大韓医学会誌（JKMS）によると、2015～2022年の8年間、ソウルのある病院の救急外来を訪れた自殺未遂・自傷患者4452人のうち、24歳以下の青少年・若者は1445人で、32.5％を占めた。
ソウルボラメ病院救急医学科のキム・テハン教授らの共同研究チームが追跡観察した結果、青少年・若者層の2カ月以内の救急外来再訪問率は7.1％だった。同じ期間の25～40歳の成人の再訪問率5.8％より高い水準だ。一度危機を経験した後も、自傷や自殺未遂が繰り返されるほど危険が続いていることを意味する。
問題は、青少年期の自殺未遂などの危険信号が治療や支援につながらなかった点だ。実際、自殺で命を失った青少年の多くは、生前に危険信号を発していたことが確認された。
翰林大学医学部精神健康医学教室のホン・ヒョンジュ教授の研究チームが、2015～2021年に自殺で亡くなった小中高校生36人を心理的剖検の形式で調査した結果、29人、81％が死亡前に言語的、行動的、情緒的な信号を示していたと分析された。心理的剖検とは、遺族への面談や遺書の検討などを通じて死亡原因を追跡する調査方法を指す。
調査では、言語的信号を送ったケースが69.4％で最も多く、行動的信号と情緒的信号が続いた。例えば「本当に死にたい」「私は役に立たない人間だ」といった言葉を口にしたり、感情の起伏が激しくなったりする変化などが含まれる。
調査対象36人のうち35人は、うつ病など精神疾患の診断を受けたことがあったが、定期的に薬物治療を受けたケースはわずか3人だった。精神疾患に対する社会的偏見と否定的認識が、依然として青少年の治療へのアクセスを妨げているとの指摘が出ている。精神疾患と診断された小児・青少年100人のうち、実際に精神健康サービスを利用した割合が6％程度にとどまったという調査結果もある。
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