韓国で、医師の5人に1人は、抗生物質が必要ない状況でも処方した経験があることが分かった。一方、国民の10人に8人は医師の抗生物質処方を信頼していることが調査で分かり、医療従事者による適正な処方と正しい情報提供が抗生物質耐性予防の核心だとの分析が出た。
韓国疾病管理庁は11日、「抗生物質耐性予防管理に向けた認識向上の重要性」報告書で、こうした内容を公表した。
抗生物質耐性は治療効果を低下させ、感染症治療の失敗につながり得るため、世界的に最も深刻な公衆衛生上の脅威の一つに挙げられる。韓国国内でも、抗生物質使用量が経済協力開発機構（OECD）加盟国の中で高い水準と評価され、抗生物質の乱用を減らし、耐性拡大を防ぐ管理の必要性が継続的に指摘されてきた。
イム・スングァン疾病管理庁長も8日、SNSのX（旧ツイッター）で「抗生物質耐性は人類の健康を脅かす静かなパンデミックだ」とし、「これを克服するには、科学的な監視体制と医療現場での体系的な抗生物質使用がともに進められなければならない」と強調していた。
報告書によると、2025年3月27日から5月7日まで全国の医師1000人を対象に実施した調査で、20.8％が「抗生物質が必要でない状況でも処方した経験がある」と答えた。
処方理由は「患者が求めたため」が30.4％で最も多く、「患者の症状悪化への懸念」が24.0％、「検査の実施が難しく、必要かどうかを正確に判断しにくかったため」が18.8％と続いた。
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