米国とイランの戦争が2週間の休戦に入ったものの、燃油サーチャージの高騰や為替上昇の影響を受け、韓国のホームショッピング業界では旅行商品の見直しが進んでいる。長距離旅行の比重を大きく縮小し、近距離や国内旅行へとシフトする動きが広がっている。
業界によると、中東情勢の影響で主要空域の閉鎖や航空便の欠航、迂回運航が相次ぎ、海外旅行商品の編成に支障が生じている。このため欧州や米州、豪州などの長距離商品は大幅に削減され、ある企業では9割以上減少した。一方、日本や中国など燃油サーチャージの影響が比較的小さい近距離商品の比率を高め、国内旅行の取り扱いも増やしている。
原油価格の上昇と為替の影響で旅行費用が上昇したことも、需要減少に拍車をかけている。あるホームショッピング会社では、2月末の空爆以降、海外旅行の相談件数が前年より6％、平年比で10％減少した。
国内旅行へのシフトも顕著で、ホテルやプール付き宿泊施設、済州島のゴルフ旅行などの商品の編成を前年の約2倍に増やす動きがみられる。近距離旅行についても、日本や中国を中心に代替需要の取り込みを進めている。
ただ、休戦合意が成立した後も業界は慎重な姿勢を維持している。旅行商品は企画から放送まで一定の準備期間を要するうえ、燃油サーチャージの高止まりや為替の不安定さが続いているためだ。業界関係者は「終戦ではなく依然として不確実性が残る中、長距離旅行をすぐに拡大するのは難しい。当面は近距離中心の運営になる」と話している。
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