年間アーカイブ 2025

韓国の国立科学捜査研究院がこのほど、死亡した歌手フィソンに対する解剖を実施したものの、一次所見は「死因不明」だった。 ソウル広津警察署によると、同研究院はフィソンの解剖結果について「死因は特定できない」とする一次口頭所見を警察に伝えた。最終的な薬物に関する精密検査の結果が出るまでには、さらに約2週間がかかるという。 フィソンは10日午後6時29分ごろ、ソウル市広津区にある自宅アパートで心停止の状態で発見され、その後死亡が確認された。遺体の周囲からは注射器が発見されており、現在、事件性の有無についても調査が進められている。これまでに外部からの侵入や他殺を疑わせる状況は確認されていない。 (c)news1

韓国の歌手で女優のIU（アイユー）が、自身は親の遺産を受け取るつもりがないことを明かし、注目を集めている。 IUは11日に公開されたウェブバラエティ番組「サロンドリップ2」に出演し、「今は金銭的には完全に独立している」と語ったうえで「親の遺産を相続する考えはない」と話した。 彼女は「弟に『お前が本当に親孝行しないといけないよ。親が亡くなったら、私に遺産なんてくれるはずがないじゃん』って言ってる」と冗談まじりに語った。 MCのチャン・ドヨンから「本当に遺産を受け取る気がないのか？」と尋ねられると、IUは「親も私にあげる気はないみたい」と笑顔で返答した。 さらに「実際に親に聞いてみたことがある。『遺産はどうやって分けるの？』って聞いたら、父が『家族4人（母、父、私、弟）で均等に分ける』って言うから、『私はいいよ、外れるから3分の1にして』って言った」と明かした。 IUは2008年にデビュー。芸能活動を通じて莫大な資産を築いている。保有している不動産だけでも200億ウォン（約22億円）を超えると言われる。2022年にはソウル・清潭洞（チョンダムドン）の高級共同住宅を130億ウォンで分譲購入し、京畿道果川の作業室を46億ウォンで取得した。また、2019年には京畿道楊平にある別荘用の一戸建て住宅を約30億ウォンで購入している。 さらに、毎年200億ウォン（約22億円）を超える収入を得ているとされる。 (c)MONEYTODAY

フランスの名門ブランド、ルイ・ヴィトンをはじめとするラグジュアリーブランドが、成長著しいビューティ市場に相次いで参入している。 ルイ・ヴィトンは最近、本格的に化粧品事業をスタートさせた。ファッションやバッグ、アクセサリーの需要が鈍化する中、新たな成長の突破口として化粧品分野に目を向けた形だ。スキンケアとメイクアップラインを拡充し、ブランドの高級感とアイデンティティをそのままビューティに反映させる戦略だという。 ジャックムスも化粧品大手ロレアルと手を組み、ビューティ業界に参入。若年層をターゲットに独創的なファッション性を生かしたコスメティック製品の開発とパッケージングに注力する方針だ。 ラグジュアリーブランドがビューティ市場へと進出する理由は、景気低迷で高額なバッグや衣料品への消費が減少傾向となる一方、化粧品需要は安定しているからだ。 ルイ・ヴィトンやディオール、セリーヌなどのブランドを擁するルイ・ヴィトン・モエ・ヘネシー（LVMH）は、昨年の売り上げが846億8300万ユーロ（約13兆56459億円）で、前年より1.7％減少した。一方でカテゴリー別では、香水・コスメティック（+1.8％）、ビューティセレクトショップを含むリテール部門（+2.1％）は成長している。 韓国でもブランド化粧品への注目は高まっており、電子商取引クーパンは高級コスメ専用アプリ「R.LUX」を立ち上げ、百貨店中心だった化粧品をオンラインで手軽に購入できる環境を整えた。 あるファッション業界関係者は「今やファッションブランドにとってビューティラインの展開は必須。アイデンティティを維持しながら、より多様な体験を提供できる点が魅力だ」と話している。 (c)MONEYTODAY

韓国統一省が、ウクライナで捕虜となった北朝鮮軍兵士の問題について沈黙を続けている。これまで脱北者や北朝鮮住民の人権問題に積極的に取り組み、「北朝鮮人権省」とまで呼ばれてきたことを考えると、意外な対応だ。 最近、ウクライナで生け捕りにされた北朝鮮軍捕虜の一部が韓国への亡命意思を示した際、これを人権問題として取り上げ、政府の対応を求めたのは統一省ではなく外務省だった。 外務省は「北朝鮮軍兵士は憲法上、我が国の国民であり、捕虜の送還に関しては個人の自由意思を尊重することが国際法および慣例に合致する。また、本人の意思に反して迫害の恐れがある国に送還されてはならない」との立場をウクライナ側に伝達した。 一方で、統一省の反応は「外務省が対応していると認識している」という短いもので終わった。 北朝鮮住民の人権向上を重視してきた統一省が、顔まで公開された北朝鮮軍捕虜の問題については、なぜ外務省に一任する形を取っているのか。統一省の関係者は「脱北者であっても海外に滞在している場合は、外務省が担当する」と説明している。 しかし、専門家やメディアは、こうした捕虜を「難民」または「脱北者」として扱い、早急に韓国へ送還すべきだと主張している。北朝鮮は彼らの参戦を認めず、「関与していない」との立場を取っているが、実際には捕虜となった兵士たちは韓国行きを望んでいるのではないか。 韓国政府の業務分担や手続きが決まっているにせよ、少なくとも統一省が人道的な観点から声明を出すことは可能だったはずで、そうすべきだった。 統一省は、2023年10月に中国国内の脱北者が大量に強制送還された際には「政府は、いかなる場合でも海外に滞在する脱北者が本人の意思に反して強制送還されるべきではないという立場であり、本人の意思に反する強制送還は、国際規範である『ノン・ルフールマン原則（強制送還禁止）』に違反する」と強く指摘していた。 この問題と、ウクライナで捕虜となった北朝鮮軍兵士の問題は、本質的に何が違うのか。統一省には、その答えを求めたい。【news1 チェ・ソマン記者】 (c)news1

韓国で1食1万ウォン（約1100円）と言われるほどランチが高騰する中、コンビニ業界で「半額」割引競争が過熱している。各社は「10年前の価格」に近い弁当やおにぎりなどを相次いで投入し、消費者に財布のひもを緩めてもらおうと躍起になっている。 セブンイレブンは11日まで「事前予約ホットディール」イベントを実施した。弁当商品「アン・ユソン名匠チキン南蛮定食」と「7菜弁当」をそれぞれ50％割引の2750ウォン（約310円）と2600ウォン（約290円）で販売している。まさに「10年前の価格」だ。 CUは料理研究家ペク・ジョンウォンとの提携10周年を記念し、簡便食40％割引イベントを実施している。弁当「スペシャル韓定食」「ピリ辛プルコギ定食」やパスタ類「ラグーチーズパスタ」「ミートボールパスタ」を各2940ウォン（約320円）で提供している。 イーマート24も超低価格商品を展開している。「1900ウォン（約210円）キムパプ」「3600ウォン（約400円）ビビンバ」に続き、「900ウォン（約100円）三角おにぎり」「2200ウォン（約250円）チーズバーガー」などを次々と発売している。 GS25は新学期需要を狙ったイベントを実施している。特定のオンライン決済でハンバーガーやサンドイッチを購入すると50％ペイバックなどのサービスに加え、提携カードによる決済で酒類の割引など特典を用意している。 業界関係者は「外食物価の高騰で、安価なコンビニの簡便食を選ぶ消費者が増えている。3000ウォン（約330円）以下でもしっかり食事ができる商品ラインアップに注力している」と話している。 (c)news1

韓国のフランチャイズ業界で、店舗での価格とデリバリー価格を分ける「二重価格制」の導入が再び広がっている。景気低迷による外食産業の不振や、フードデリバリーアプリの手数料負担が加盟店の収益を圧迫していることが背景にある。加盟店オーナーからは価格調整を求める声が強まっている。 フランチャイズ本部が主導するケースもあるが、景気低迷により加盟店主からの要望に応える形で実施される場合も多い。 実際、人気ファストフードチェーン「マムズタッチ（Mom's Touch）」は最近、一部加盟店の要請を反映し、48店舗で二重価格制を導入した。また、フードフランチャイズ「ボンIF」が運営する「ボン粥」「ボン粥＆ビビンバ」も、先月からデリバリーアプリ内の販売価格を引き上げた。昨年も「ロッテリア」「マクドナルド」「KFC」「パパイス」「バスキン・ロビンス」など主要フランチャイズが相次いで二重価格制を導入している。 二重価格制が再び拡大する最大の理由は、デリバリーアプリの手数料負担の増大だ。デリバリーアプリによる注文は増加しているものの、手数料が高いため加盟店の利益が圧迫される構造が続いている。「配達の民族」では、売り上げ上位35％の店舗が最大7.8％の手数料を負担しなければならない。 外食業者の間では原材料費や人件費よりも、デリバリー手数料が最大の負担要因だと感じている。韓国の市民団体「消費者公益ネットワーク」が先月、外食業店主約500人を対象に実施した調査でも「事業運営で最も大きな負担はデリバリー手数料」との回答が目立った。 京畿道龍仁市でフランチャイズ店舗を運営するある加盟店オーナーは「価格を引き上げたり、デリバリー費を別途徴収したりしないと利益がほとんど残らない」と厳しい状況を語った。 業界では、手数料負担が続く限り、フランチャイズ業界および外食業界全体で二重価格制の導入がさらに拡大するとの見方が強い。現行の「フランチャイズ取引公正化法」では、本部が加盟店に対し価格を強制できないため、加盟店独自で価格差を設けることが可能だ。 業界関係者は「通常はフランチャイズ本部と加盟店が協議のうえ価格を調整するが、本部が価格を統一するよう強制することはできない。加盟店のデリバリー手数料負担が増えれば増えるほど、二重価格制導入は加速するだろう」と述べた。 (c)news1

韓国のバンドDragon Pony（ドラゴンポニー）が5月に開く台北での単独コンサートに1公演が追加され、2公演に変更となった。 Dragon Ponyは当初5月24日の1公演を予定していたが、チケットが即完売したため、急きょ5月23日の追加公演が決定した。 台湾でのDragon Ponyの人気は目覚ましいものがある。先月は台中で開催された大型音楽フェスティバルに招待され、エネルギッシュなバンドパフォーマンスを披露した。 Dragon Ponyは19日に2枚目のEP「Not Out」をリリース。5月初めのソウル公演に続いて台湾へ渡り、精力的な活動を続けていく。 (c)STARNEWS

韓国の歌手チョン・ドンウォンが13日午後6時、各種音楽配信サイトを通じて2枚目のフルアルバム「背高のっぽの贈り物」をリリースする。2021年11月に発表した「恋しさ、惜しみなく与える木」以来3年ぶりのフルアルバムだ。 アルバムは小説「足長おじさん」から着想を得た。陰で静かに応援し、愛と希望を届ける「足長おじさん」のようにファンとチョン・ドンウォンが互いに支え合う関係を象徴している。 本作にはダブルタイトル曲「フン！」と「花灯」をはじめ、インストゥルメンタルを含む全14曲を収録。トロット、バラード、ダンスミュージックなど多様なジャンルを取り入れた。 制作には韓国のベテラン歌手ソル・ウンドや作曲家ユン・ミョンソンらが参加。それぞれ異なる感情が込められた曲がそろい、多彩な魅力が満載となっている。 (c)STARNEWS

韓国のフードデリバリー大手「配達の民族」と「ヨギヨ」が、ソウル・江南エリアでロボット配達を本格化させた。オフィスビルや単身世帯が多い江南は、商用化のテストに適した環境とされる。 配達の民族は2月25日から江南区の駅三洞・論峴洞でロボット配達を開始した。独自開発したロボット「ディリー」4台を運用し、Bマートの商品を配達している。配送可能範囲は流通センターから半径1.5km以内の約300棟。営業時間は平日14時～21時で、時速5.4kmで自律走行する。 一方、ヨギヨは2月17日から駅三1洞でロボット配達を始めた。レストランの食事を自動配送する点が特徴で、ロボットは「ニュービリティ」社の技術を採用している。 配達の民族は5月にロボットを6台に増やし、配達可能エリアを1000カ所以上に拡大する。将来的には食品デリバリーへの応用も検討する。ヨギヨも過去の仁川・松島での経験を活かし、配達時間の短縮を目指す。 2023年の「知能型ロボット法」により、安全認証を受けたロボットの歩道走行が合法化された。これによりロボットが「歩行者」として扱われ、横断歩道も渡れるようになった。 (c)MONEYTODAY

韓国のソロ歌手カン・ダニエルが2年ぶりにヨーロッパツアーを開催する。 所属事務所ARAによると、カン・ダニエルは昨年のソウル公演から今年1月に東京、大阪を回り、最近の台北公演で幕を閉じたアジアに続き、ツアーをヨーロッパへと拡大する。 欧州ツアーは5月7日にイギリス・ロンドンでスタート。その後フランスのパリ、ドイツのハンブルク、ポーランドのワルシャワを巡る。2年前のワールドツアーでソウル以上の熱狂を生んだパリが今回も含まれ、初めて訪れるワルシャワも注目だ。 アジアツアーでは各地域で異なるセットリストを用意し、現地ファンを熱狂させたカン・ダニエル。欧州ツアーでどのような演出を見せるのか期待が高まる。 (c)STARNEWS