年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが新曲「MONA LISA」でメキシコの観客を魅了した。 J-HOPEは24日午後11時、BTSの公式YouTubeチャンネルで「MONA LISA」のライブ映像を公開した。これは23、24両日にメキシコシティで開催されたソロツアーの公演を収録したものだ。 イントロが流れ始めると客席から割れんばかりの歓声が上がり、観客は歌詞を口ずさんだ。ジェイホープは圧倒的な歌唱力とパフォーマンスで圧巻のステージを繰り広げた。 今回のメキシコ公演は米国での公演に続いて全席完売し、北米ツアーの勢いを見せつけた。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジョングクがイギリスの音楽チャートでロングヒットを記録している。 英国オフィシャルチャートによると、2023年にリリースされたソロ曲「Standing Next to You」が21〜27日付の「オフィシャル・フィジカル・シングルチャート」で84位に入り、通算29週目のチャートインを果たした。 この曲は過去に同チャートで2位を記録。ほかに同国の「オフィシャル・シングル・ダウンロード」チャートで1位、「シングル・セールス」チャートで2位にランクインした実績もある。 「Standing Next to You」は2023年11月10日付で「オフィシャル・シングル・トップ100」チャートに6位で初登場。イギリスでの累計販売数が20万枚を超え、英レコード産業協会からシルバー認定を受けている。 (c)STARNEWS

「正直、簡単でした。面接が終わった瞬間、“合格”を確信しました」。韓国の大手企業でエンジニアとして勤務する男性は、今年でキャリア4年目の「中途新入社員」だ。2022年にある会社に入り、3年間の地方勤務を経て、昨年、同業界の別の社の新卒採用に応募し合格し、ソウルに拠点を移した。この男性は「面接では馴染みのある実務的な質問ばかりでスムーズに答えられた。面接官の反応からも手応えがあり、合格を確信した」と語った。 中途新入、いわゆる“実務経験のある新入社員”の需要が急速に高まっている。景気低迷の長期化、トランプ米政権による無差別関税、韓国国内の政局不安など、経営環境が悪化する中、企業は即戦力となる人材を“新入社員並みの待遇”で採用しようとする傾向が一層強まっている。一方で、未経験の新卒者にとっては“就職の門”がさらに狭まっているのが実情だ。 韓国経営者総協会が100人以上の企業500社を対象に実施した最新調査によると、今年新卒採用の計画があると回答した企業は全体の60.8％にとどまった。これは2022年の72.0％、2023年の69.8％からさらに9ポイント下落し、調査以来最低水準となった。 一方で、採用において「職務経験者」を最も重要視するとの回答は81.6％に達した。2023年の58.4％、2024年の74.6％から大幅に上昇し、3年間で20ポイント以上の伸びを見せている。実際、韓国経営者総協会によると、2023年時点で大卒新入社員の4人に1人（25.7％）が中途新入だった。 中途新入やジュニアレベルの経験者採用は、特にAIや半導体などの先端産業分野で活発だ。世界的なAI産業の急成長に伴い人材需要が急増する中、専門性を持つ人材は極めて不足しているためだ。 SKハイニックスは昨年、7回にわたり新卒・経験者採用を実施したが、そのうち2～4年の経験者を対象とする「ジュニアタレント」など経験者採用は4回にのぼった。サムスン電子も2023年から経験者採用の対象を従来の「4年以上」から「2年以上」に広げた。サムスンディスプレイは「フューチャーエリート」と銘打った2～10年経験の採用枠を新設している。 企業にとって中途新入は“即戦力”でありながら新卒待遇で採用できる“コストパフォーマンス”の高い選択肢であり、若い世代にとっては「より条件の良い会社へのジャンプ」をためらわない労働市場の流動性も追い風となっている。 しかし、この流れによって、実務経験のない“純粋な就活生”はますます狭き門に直面している。 同協会の調査では、今年「経済危機が訪れる」と考える企業は96.9％に達し、そのうち22.8％は「1997年のIMF危機よりも深刻」と見ている。このため、企業はまず新卒採用から絞り込んでいる状況だ。文系よりも就職に強いと言われる理工系卒でも、採用のハードルは一層高まっている。 こうした中、就活生は「実務経験」を積むために企業の専門人材育成プログラムへの参加に殺到している。 サムスンは、1日8時間、年間1600時間の集中的なソフトウェア教育を施す「サムスン青年ソフトウェアアカデミー（SSAFY）」を運営。第1期から第10期までの修了者8000人のうち6700人（84％）が就職に成功しており、SSAFY修了者を採用で優遇する企業は170社以上に達する。 業界関係者は「企業がこうしたプログラムを運営するのは、ESG経営の一環でもあるが、AIや半導体分野における人材不足という現実的な背景もある。プログラムの中で“目立つ若手人材”をいち早く確保する狙いも強い」と指摘している。 (c)news1

北朝鮮とロシアが「共同外交戦線」を構築し、米国を牽制する姿勢を一段と強化している。プーチン政権の最側近、ショイグ国家安全保障会議書記が再び平壌を訪問したことで、両国の協力関係が一層密接になっていることが裏付けられた。 北朝鮮は23日、労働新聞で「地域および国際情勢に関する両国指導部の見解が広範に交換され、完全に一致した立場を確認した」と報道し、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記とプーチン大統領が現下の国際情勢への対応方針を共有していることを明らかにした。 これは、トランプ米大統領とプーチン大統領がウクライナ戦争の停戦・終戦協議、さらには「核軍縮交渉」についても歩調を合わせる動きの中で、北朝鮮が独自の対米外交を控え、ロシアの動向に同調する戦略を取ると分析されている。ロシアは当面、対米外交の主導権を握り、北朝鮮を確実な同盟国として管理していく見込みだ。 ショイグ書記は、2023年に国防相として初めてキム総書記と会談して以降、今回の訪朝まで計3回も直接対話を重ねており、実質的にプーチン大統領の特使として北朝鮮外交におけるキーマンとなっている。 昨年7月の訪問直後には北朝鮮とロシアの首脳会談が実現し、9月の2度目の訪朝後には北朝鮮軍がロシアに派遣されるなど、北朝鮮の軍事支援が加速した。今回は、ロシアが米国を相手に大規模な外交交渉を展開している最中の訪問であり、北朝鮮を確実に味方につける狙いがあるとみられる。 慶南大学極東問題研究所のイム・ウルチュル教授は「今回の会談は単なる儀礼的な交流ではなく、北朝鮮とロシアが軍事協力を強化し、反西側連合を拡大する新たな契機になる」と評価した。 米露ウクライナ3カ国は24日、サウジアラビアのリヤドで「全面的な停戦合意」に向けた協議を開いている。ロシアはその交渉内容を北朝鮮にも共有し、戦争継続への支援を要請している可能性が高い。 ロシアとしては停戦交渉が成立するまでの間、前線で最大限の領土を確保するため、北朝鮮の軍事力や物資支援に期待している。これは北朝鮮側から見れば、ロシアからの見返りを最大化する交渉材料となる。 一部では、ウクライナ戦争の終結とともに北朝鮮とロシアの関係にも変化が生じるとの見方もあるが、現時点では北朝鮮の支援がロシアにとって不可欠な状況が続くとの分析が主流だ。 統一研究院のホン・ミン先任研究委員は「今回の会談は、両国がウクライナ戦争における揺るぎない協力意志を再確認し、戦争終結後も北朝鮮とロシアの協力関係が弱まらないよう予防線を張ったものだ」と述べた。 また、今回の会談を契機に、北朝鮮はロシアと連携し、米国主導の「グローバル核軍縮」政策への共同対応を準備するとの見方もある。これまで両国は「多極化世界」の外交戦略を掲げており、今後の新たな核交渉においてもパートナーシップを強化する可能性が高い。 これまで北朝鮮は米朝間の2国間対話を好んできたが、2019年の米国による一方的な協議決裂を機に方針を変更したとみられる。今後は多国間核交渉を通じて、相互抑止力を強化し、体制維持に万全を期す戦略を採ると予想される。 さらに、北朝鮮は2021年の党大会で打ち出した国家発展5カ年計画の締めくくりを今年迎える。年末または来年初めには新たな5カ年計画が策定される予定で、10月10日には党創建80周年という国家的イベントも控えている。このため、北朝鮮は当面、ロシア主導の対米外交に歩調を合わせながら国内政策に集中し、来たる第9回党大会で新たな外交戦略を打ち出し、米国との接点を模索する動きを見せるとみられる。 (c)news1

共働き夫婦にとって、近くに住む親が子育てを手伝ってくれることは大きな助けとなる。シッターを雇うよりも、信頼できる家族に頼る方が安心だと考える家庭が多く、地方に住む祖母が首都圏まで出向いて孫の世話をするケースも珍しくない。 しかし、祖父母の育児サポートをめぐっては、「お小遣いの額」を巡るトラブルが発生することがある。ある家庭では「最低月30万ウォン（約3万3000円）は渡すべきだ」と考え、一方で「感謝の気持ちだけで十分」とする家庭もある。 筆者の周囲では、共働き夫婦が月最大500万ウォン（約55万円）を渡すケースもあれば、一切渡さない家庭もあった。興味深いのは、必ずしも収入の多い家庭が高額を渡しているわけではない点だ。夫婦の手取りが600万ウォンの家庭でも、その半分を祖父母に渡しているケースもある。その理由は「シッターを雇うよりも安い」という計算によるものだった。 一方、「孫の世話にお金は不要」と考える祖父母もいる。ある父親は、義母にお小遣いを渡そうとしたところ、「自分の孫なのに、なぜお金をもらう必要があるの？」と断られたという。 多くの家庭では「祖父母に失礼にならず、家計に負担をかけない額」をお小遣いとして渡すのが一般的だが、正解は存在しない。ただ、孫のために惜しみなくお金を使い、体力的な負担を抱えている祖父母も多い。 「全然疲れないよ」という言葉をそのまま信じるべきではない。孫の成長とともに祖父母の体力は衰える。「大丈夫」という言葉の裏にある苦労を理解し、無理をさせないよう配慮することが重要だ。 祖父母の育児サポートは永遠には続かない。孫をおんぶして歩く光景も、いつかは終わりを迎える。今ある時間を大切にし、どれだけ感謝しても足りないという気持ちを持つことが求められる。【MONEYTODAY チェ・ウヨン記者】 (c)MONEYTODAY

多言語翻訳を手掛ける韓国の「Flitto（フリット）」が新世界百貨店にAI通訳・翻訳ソリューションを提供し、外国人客への対応効率を高めた。 Flittoは24日、新世界百貨店本店に「Chat Translation Enterprise」を30インチの透明ディスプレイ型で提供したと明らかにした。 新世界百貨店本店のリニューアルに合わせて設置されたこのシステムは、新館1階のラウンジに配置された。対応言語は全部で38カ国語。各フロアの売り場や便利施設など、ショッピングに関する案内を迅速かつ正確に提供し、繰り返される問い合わせによる待ち時間の削減を目指している。 QRコードを利用したリアルタイム多言語通訳ソリューション「Chat Translation」も同時に導入された。このソリューションは、店舗スタッフが複数の外国人客に同時に対応できるように設計されている。 現在このソリューションは、多言語対応に課題がある5つの店舗で試験運用中だ。現場での反応や成果を見て、今後の拡大適用が決まる。 Flittoのイ・ジョンス代表は「検索拡張生成（RAG）技術を組み合わせたAI通訳・翻訳ソリューションにより、外国人観光の名所である新世界百貨店本店で最新情報に基づいた通訳サービスを提供できることを嬉しく思う」と述べた。 (c)KOREA WAVE

中国政府主導の「ディープシーク」に衝撃を受けた韓国科学技術情報通信省が、AI研究インフラの拡大に総力を挙げている。 科技情報通信省は、国内の人工知能（AI）研究エコシステムを高度化するため、大規模なグラフィックス処理装置（GPU）資源を提供する新規事業に着手する。米国の「スターゲイト・プロジェクト」や中国の「ディープシーク」など、グローバルなAIの進化が加速する中、超高性能コンピューティングインフラを確保して国家競争力を強化する必要性が高まっているためだ。 科技情報通信省と情報通信企画評価院（IITP）は24日、ソウル・COEXで「2025年AI研究用コンピューティング支援プロジェクト」の事業説明会を開催し、韓国電子技術研究院（KETI）が事業の専任機関として、事業概要と推進方向を説明した。 今回の事業は、中国の「ディープシーク」以降急増した大規模言語モデル（LLM）やディープラーニング基盤の研究需要に対応することを目的としている。NVIDIAの「H100」GPUを、サーバー1台分に相当する8枚から最大サーバー8台分の64枚以上まで段階的に支援し、研究者が必要なGPUの数量、研究期間、成果物まで自律的に提案する方式となっている。 支援対象は、AI研究に高性能コンピューティング資源が必要な国内の大学、研究所、企業などで、基礎・源泉研究から実用化研究まで、あらゆる分野のAI研究開発（R&D）が含まれる。プロジェクトの遂行は、クラウドベースのGPU資源を提供する民間サプライヤーとのマッチングで進められる。 資源はクラウド上で割り当てられ、研究者が実際に利用できる期間は最大で8カ月となる。ただし、研究者がサーバー8台以上を要求したり、資源運用期間の調整を提案することも可能だ。 これとあわせて、データの整備、学習環境の構築、分析などを含むGPU活用技術の支援も並行して進められる。参加研究者の研究環境を改善するための実務協議体の構成と運営も含まれている。 事業の推進スケジュールは来月4日までの公示期間を経て、選定評価に移り、5月に資源の配分、12月に成果の点検という順序で進められる。詳細情報はKETIのウェブサイト内「お知らせ」掲示板の「公告事項」で確認できる。 科技情報通信省のキム・ギョンマン人工知能基盤政策官は「AIコンピューティングインフラの供給は国家のAI競争力の核心だ。今回の事業を通じて大容量GPU資源を集中的に支援し、革新的なAI研究成果が生まれることを期待している」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国・現代自動車グループは今年から今後4年間で米国に210億ドルを投資し、年間120万台の現地生産体制を構築する。チョン・ウィソン（鄭義宣）会長が首都ワシントンのホワイトハウスで24日（現地時間）開かれた記者会見で、トランプ大統領らが出席する中、こうした戦略的な対米投資計画を発表した。 チョン・ウィソン会長は「現代自動車は1986年に米国市場に進出して以来、これまでに200億ドル以上を投資し、現在では米国50州全域で57万件以上の雇用を創出している。本日、今後4年間で210億ドルの新規投資を追加することを発表できることを嬉しく思う。これは、我々が米国に進出して以来最大規模の投資だ」と語った。 チョン・ウィソン会長によると、この投資の核心は、鉄鋼や部品から自動車に至るまで、米国国内のサプライチェーンを強化するために60億ドルを投資することという。特にルイジアナ州に新たな施設を設立し、米国国内に1300の雇用を創出する予定で、「安定的かつ自立した自動車供給網の基盤となる現代製鉄による数十億ドル規模の投資に大きな期待を寄せている」と述べた。 またチョン・ウィソン会長は「今週、ジョージア州に80億ドル規模の新工場（HMGMA＝Hyundai Motor Group Metaplant America）を新たにオープンできたことを誇りに思う。これにより現代自動車グループの米国国内の年間自動車生産量は100万台を超えることになるだろう」と強調した。 ◇部品・鉄鋼も現地化へ 現代自動車はこの日、報道資料を通じて、今回の投資を「自動車」「部品・物流・鉄鋼」「未来産業・エネルギー」の3つの分野に分けて進めると明らかにした。 自動車分野では、米国における年間120万台の現地生産体制構築のため、合計86億ドルを投資する。 現代自動車グループは、2004年に稼働を開始したアラバマ州の現代自動車工場（36万台）を手始めに、2010年には起亜のジョージア工場（34万台）、今年はHMGMA（30万台）を完工し、現在、米国で合計100万台規模の生産能力を確保している。 ジョージア州サバンナに建設されたHMGMAは、26日に竣工式が開かれる予定で、今後さらに20万台の増産により、総生産能力を50万台に拡大する方針だ。 アラバマ工場やジョージア工場など、既存の工場についても、高品質な新車を継続して生産できるように、生産設備の現代化や効率化などの補完投資が進められる。 部品・物流・鉄鋼分野では、完成車と部品会社間のサプライチェーン強化のため、現代自動車・起亜とともに進出した部品・物流・鉄鋼のグループ会社が総額61億ドルを投じる。 HMGMAの生産能力拡大に合わせて設備を増設し、部品の現地調達率を高め、バッテリーパックなど電気自動車の核心部品の現地調達も推進する。 併せて、米ルイジアナ州には年間270万トン規模の電炉式製鉄所を建設する予定だ。 これは低炭素自動車用鋼板に特化した製鉄所であり、高品質な自動車用鋼板を現地で供給することで、関税などの不確実な外部リスクに対する対応力を高める。また、堅実な鉄鋼需要を基盤とした安定した収益創出を通じて、鉄鋼分野の新たな成長動力を確保すると期待されている。 ◇AI・自動運転・原子力まで網羅 未来産業・エネルギー分野では、63億ドルが投資される。自動運転、ロボット、AI、AAM（先進空中モビリティ）など未来の新技術に関して、米国の有力企業との協力を拡大し、現代自動車グループの米国現地法人である「Boston Dynamics」「Supernal」「Motional」の事業化を加速させる。 現代自動車グループは米国を代表する革新企業との戦略的パートナーシップを結び、相互の協業を広げている。エヌビディア（NVIDIA）とは、SDV（ソフトウェア中心の車両）やロボティクスなど核心モビリティソリューションの知能化、そして事業運営全般にわたるAI技術の適用を強化する多様なプロジェクトを推進しており、米自動運転企業「Waymo」とは、米国HMGMAで生産されたアイオニック5を活用して自動運転タクシーサービス「Waymo One」の拡大に取り組んでいる。 「Boston Dynamics」とその研究所「ロボティクス＆AI研究所（RAI）」は、強化学習に基づいた知能化ロボットの開発のための能力を強化しており、「Supernal」は2028年のAAM機体の商用化を目指し、米国各州と無人航空機のテスト協力を進めている。米自動運転企業の子会社「Motional」も、自動運転データの収集、AIモデルの学習などを通じてレベル4以上の自動運転技術の高度化を図っている。 現代自動車グループは未来技術に関連する有望なスタートアップを発掘するための先制的な投資も進めている。 原子力や再生可能エネルギー分野への投資とともに、電気自動車の充電所拡充にも力を入れる。現代建設は「Holtec International」と提携し、今年末には米ミシガン州で小型モジュール原子炉（SMR）の着工を予定している。現代エンジニアリングは昨年、米テキサス州の太陽光発電事業権を取得し、2027年上半期の商業運転開始に向けて準備を加速させている。また、米国内の自動車企業との電気自動車超高速充電サービス連合「IONNA」を通じて、充電所の設置も拡大していく。 トランプ大統領はこの日、現代製鉄のルイジアナ製鉄所投資計画について「現代自動車が米国に建設する初めての製鉄所だ。近いうちにアラバマやジョージアで自動車部品や完成車工場に鉄鋼を供給することになるだろう」と歓迎した。さらに「現代自動車の投資は、関税が非常に強力に作用するということを示す明確な証拠だ。現代自動車は米国で生産して自動車を作ることになるため、関税を支払う必要がない。現代自動車は真の偉大な企業であり、非常に光栄だ」と語った。 (c)news1

昔の交際相手と使っていた家具を新婚生活で使おうとする男性について、婚約者の女性が19日、韓国のオンラインコミュニティに「理解できない」と投稿した。 投稿したのは、結婚を控えた女性。婚約者の男性は以前、別の女性と実質的に同棲していた。元交際相手が結婚を望んでいたため、彼の部屋には食器洗浄機やコーヒーマシン、乾燥機、ベッドなどがそろっているという。 女性は過去のことだと割り切っていたが、新婚生活を前に家探しを始めたのをきっかけに心境が変化。「元カノが買った家具はすべて処分してほしい」と伝えた。 だが、婚約者は「使えるものを捨てるのはもったいない。買い直すにはお金がかかる。まずは使おう」と主張。女性が「値段の問題ではない。思い出が残っている家具は嫌だ」と反論すると、「意味のないことにこだわる君が理解できない」と言われたという。 この投稿にネットユーザーからは「ベッドぐらい買い替えるべきだ」「彼女の気持ちを大事にすべきだ」「家具より婚約者を変えたほうがいい」といった声が寄せられた。 (c)news1

結婚して3カ月の女性が18日、オンラインコミュニティに「夫が食べすぎて気持ち悪くなる」と投稿した。あまりの「食べっぷり」に耐えきれず、離婚を考えているという。 投稿した女性は今年1月に結婚した。だが、ラーメンを作れば「一口だけ」と言いながら半分以上食べ、卵も2つとも平らげてしまう。1つ注文すれば1つ無料で付いてくるドリンクも独り占めする。 とにかく食事はがっついて大量に食べる。卵焼きを口に2～3個同時に放り込み、ハンバーガーは2個重ねて食べる。ポテトはごっそりつかみ取りし、コーラは彼女の分まで一気飲みだ。 毎月の食費は100万ウォン（約10万円）を超え、そのうち85％を夫が消費する。女性は「費用の問題ではなく、思いやりのなさが嫌だ。人間として気持ち悪い」とまで感じている。 交際中はそんな様子を見せなかった夫は「嫌われたくなくて我慢していた。今はリラックスして素を見せている」と打ち明け、「君だって昔は化粧していたのに今はすっぴんだろ？それでも愛している」と悪びれないのだという。 女性は、職場の同僚へのプレゼント用に用意したクッキーセットを夫が全部食べてしまったエピソードも紹介。離婚を切り出すと「大げさだ」と言われたが、「これでは詐欺に遭って結婚したようなもの」とまで思うようになった。 ネットでは「思いやりのなさが問題」「子どもの食べ物まで奪いかねない」「意外とこんな理由で離婚する人は多い」など、夫の態度に否定的な反応が目立っている。 (c)news1