年間アーカイブ 2025

韓国の女性グループOH MY GIRL（オーマイガール）が4月9日、デビュー10周年を記念したスペシャルシングル「Oh My」をリリースする。 所属事務所WMエンターテインメントが3月31日、公式SNSでカミングスーンイメージを公開し、シングル発売を予告した。「Dreamy Resonance」以来8カ月ぶりの新作となる。 「Oh My」の告知画像には、曲名とリリース日が深い海を思わせる青い背景に記され、幻想的なムードを演出している。 4月19、20の両日にはソウル・オリンピック公園オリンピックホールで単独コンサートを開催。ライブでの新曲披露にも注目が集まる。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループBTS（防弾少年団）のジンがソロ曲「Running Wild」でメキシコのラジオチャート1位を獲得した。 3月30日、メキシコの人気ラジオチャンネル「ハウスラジオ」の週間ランキング「Rankig House」で「Running Wild」が1位に返り咲いた。公式X（旧Twitter）アカウントも「王の帰還！」と強調し、話題を集めた。 このランキングでは2位にテイト・マクレーの「Sports car」、3位にレディー・ガガとブルーノ・マーズの「Die With A Smile」が続いた。 ジンはこれまでにもソロデビュー曲「The Astronaut」で、同ラジオのTOP30チャートで17回以上1位を記録している。 (c)STARNEWS

直径20メートルの巨大な地盤沈下がソウル市江東区で発生し、30代男性が命を落とすという重大事故が起きた。地下の安全に対する国民の不安が高まっているものの、これを管理する人員や予算が著しく不足しているという現実が明らかになっている。 国土交通省によると、現在、地盤沈下に対応するために設置された国土安全管理院の専任チームは、わずか4チーム12人しかいない。地盤探査機材も、道路用車両3台と狭小地域対応用6台の計9台しか保有しておらず、全国で相次ぐ事故に対応するには明らかに不十分な水準だ。 政府は2018年に「地下安全管理に関する特別法」を施行し、深さ10メートル以上の掘削工事に対し事前の地下安全影響評価を義務付けた。また、老朽化が進む地域や道路の地盤に関する共同調査も義務化された。 国土安全管理院はこれら地下安全管理事業を担い、自治体の要請に応じて地盤共同調査を支援する。しかし、調査人員や装備の不足から点検までに時間がかかり、同院の「地盤災害探査現況」によると、自治体からの調査要請に対する実施までの平均所要日数は220日に上る。 ソウル市や釜山市を除く多くの自治体では、自前で地盤沈下を点検する余力がなく、国土安全管理院への依存が高い状況だ。 2024年の地下安全統計年報によると、過去5年間に光州、蔚山、大田、全北などの自治体で実施された地中レーダー（GPR）による共同調査は年間100件未満にとどまっている。 地下安全法の施行規則では、GPR調査は5年に1度の実施義務しかないため、調査頻度が低すぎるという批判が絶えない。毎年1回以上実施が義務付けられている目視調査では、精度が劣るという問題も指摘されている。 過去5年間のGPR共同調査の実施件数は計5009件であり、目視調査（1万8560件）を大きく下回っている。しかも、2022年（施行5年目）に実施件数が集中している点からも制度の限界が見て取れる。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが出した2枚のアルバムが音楽ストリーミングサービスSpotifyでともに25億ストリーミングを突破した。K-POPのソロ歌手として初めての快挙だ。 ジミンの2作目となるソロアルバム「MUSE」が2024年リリースのK-POPアルバムとして唯一、25億回を突破。2023年に25億ストリーミングを達成した1作目のソロアルバム「フェイス」と合わせて新たな記録を作った。 「MUSE」のタイトル曲「Who」はSpotifyで15億8691万回の再生数を記録。米国ビルボード「HOT100」チャートにも33週連続でランクインした。これはK-POP史上最長記録だ。 また「FACE」のタイトル曲「Like Crazy」も13億4569万回以上再生されている。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）が3月31日、ハイブレーベルズのYouTubeチャンネルで、Googleとタッグを組んだ曲「Come Over」のミュージックビデオ（MV)を公開した。同日正午には「Come Over (Remixes)」も公開される。 この曲は3月14日にリリースされた5枚目のミニアルバム「HOT」に収録。MVは、GoogleのモバイルOS「アンドロイド」とAIアシスタント「ジェミニ」とのコラボで制作された。 MVは、ジェミニから「新しい世界を開いて）」というメッセージを受け取り、メンバーが自由な空間へと飛び出していくというストーリーだ。 映像では、メンバーのサクラがジェミニを使って商品に書かれたアナグラムを解読する場面や、メッセージをやり取りする様子、メンバーと同じ衣装を着たアンドロイドのキャラクターが登場するなどテクノロジーとの融合がふんだんに盛り込まれている。 (c)STARNEWS

韓国のバンドDAY6（デイシックス）が5月にソウルのKSPO DOMEで全6回の360度開放型単独公演を開催し、3度目のワールドツアーのフィナーレを飾る。 所属事務所JYPエンターテインメントが3月31日、公式SNSで発表した。公演は5月9〜11日と16〜18日の計6日間の日程だ。 今回のフィナーレ公演は会場を360度全面開放して実施され、どの座席からもパフォーマンスを楽しめる構成になっている。 ワールドツアーは昨年9月、韓国・仁川（インチョン）でスタート。4月以降もオーストラリアや北米、日本などを巡り、ソウルで全45回・23都市に及ぶツアーの幕を閉じる。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが4月1日午後1時、ソロ曲「MONA LISA」のリミックスアルバム「MONA LISA (Remix so fine)」を発表する。 この作品は、英国で生まれたハウスミュージック調のUKガラージ、アフリカの雰囲気を継承したアフロハウスなどのジャンルで表現した計5曲が収録され、異なる音楽的魅力を届ける。 原曲「MONA LISA」は3月21日にリリースされ、魅力的な相手にひかれる気持ちをユーモラスに描いた。名画「モナリザ」にインスピレーションを受け、外見の美しさではなく、内面の個性こそが人の心を動かすというメッセージが込められている。 この曲は英国のオフィシャルシングルチャートで56位にランクインした。 (c)STARNEWS

韓国の主要企業による4月の景気展望が再び悪化し、企業実査指数（BSI）の展望値は88.0と、今年2回目の80台に落ち込んだ。韓国経済人協会が26日に公表した、国内主要600社対象の調査結果で分かった。企業心理の悪化が鮮明になっている。 BSIは100を基準に、上回れば景気を「良い」と感じる企業が多いことを、下回ればその逆を示す。今回の展望値は前月より3.1ポイント下落し、1月の84.6以来の低水準。2月と3月に一時回復の兆しを見せたが、再び低迷した。 業種別では、製造業が92.0、非製造業が84.2といずれも不振。特に非製造業は1月から4カ月連続で90を下回っており、これはコロナ流行期の2020年7月以来となる。 製造業のうち好調を見込むのは「一般・精密機械および装備」（111.1）のみ。「繊維・衣類」「食品・飲料」「石油・化学」「電子・通信機器」「自動車」「金属加工」の6業種では悪化が見込まれている。非製造業では「レジャー・宿泊・外食業」以外は全て低迷する見通し。 同協会は「保護主義の拡大や主要国の景気減速懸念が企業心理に影響を与えている」としている。 (c)news1

今後、ソウル市内の一部地域では電動キックボードをはじめとする個人型移動手段（PM）の通行が禁止される「キックボードのない通り」が指定される見通しとなった。 ソウル市はこのほど「条例・規則審議会」を開き、新たに制定・改正された条例68件（うち制定15件、改正53件）を審議・議決した。規則7件（制定1件、改正6件）は来月4月10日に公布予定。 このうち、「ソウル特別市個人型移動装置利用安全増進条例」の改正案では、歩行者の安全確保を目的に、人通りの多い繁華街や混雑地域などでPMの通行を制限できるように定められた。 また、サイバー攻撃やシステム障害など新たな災害に備えるための「デジタル災害対策条例」も新たに制定。これにより、ソウル市は危機対応計画の策定や関連委員会の運営に必要な法的根拠を整備する。 (c)news1

2025年1月の韓国における出生児数が2万3947人となり、前年同月比で11.6％増加した。1月としては過去最大の増加率であり、昨年7月以降7カ月連続の増加となっている。 一方、死亡者数は3万9473人にのぼり、前年同月より22％近く増加。記録的な寒波と大雪の影響で、1983年の統計開始以来、1月としては最も高い水準となった。 1月の合計特殊出生率は0.88人で、前年同月（0.80人）から0.08ポイント上昇した。 26日に統計庁が発表した「2025年1月人口動向」によると、出生児数は前年より2486人増加し、統計上1月としての最高増加率を記録。これで7カ月連続の出生数増加となる。 しかし、出生数を上回る死亡数により、1月の自然減少人口は1万5526人。人口の自然減少はこれで63カ月（5年3カ月）連続となった。 また、1月の婚姻件数は2万153件で、前年同月比149件（0.7％）の微増。婚姻件数は昨年4月から10カ月連続で増加している。 ただし、2024年12月の婚姻増加率（28.1％）と比較すると、今年1月の伸びは大幅に縮小。統計庁は「今年の1月は旧正月連休が重なり、婚姻届けの受付日数が4日減少した影響」と説明した。 もし祝日がなければ、2桁の増加率が続いていた可能性が高いと分析している。 地域別では、ソウル・大田など4地域で婚姻が増加、蔚山は横ばい、釜山・大邱など12地域では減少した。 一方、離婚件数は6922件で、前年同月比1017件（12.8％）の減少となった。 (c)news1