年間アーカイブ 2025

韓国の化粧品業界、いわゆる「K-ビューティ」が急成長を遂げてきた米国市場において、トランプ米大統領の「相互関税」政策の波紋が広がっている。関税が現実のものとなれば、輸出構造に大きな変化を迫られる可能性が高い。一方で、インディーブランドや現地生産を中心としたODM（相手先ブランド製造）企業にとっては新たな機会になるという見方もある。 今回発表された相互関税（韓国製品には最大26％）の対象から医薬品が除外されたことにより、韓国の主力品である「サンケア（日焼け止め）」製品の扱いが焦点となっている。米国では日焼け止めの多くが一般用医薬品（OTC）として分類されており、対象外となる可能性があるからだ。 韓国の業界関係者は「日焼け止め製品は米FDA（食品医薬品局）の管理下にあるが、今回のガイドラインでOTCが除外対象に含まれるかは不透明。今後の対応には具体的な品目の公表が不可欠だ」と話す。 一方で、現地生産を進める韓国コルマー（Kolmar）などODM企業には恩恵も予想される。K-ビューティがインディーブランド中心に米国市場で成長してきたことから、ODMの顧客層も拡大する見通しだ。 NH証券のチョン・ジユン研究員は「韓国コルマーの米国第1工場は黒字を維持しており、第2工場の稼働によりスキンケアやOTC製品の供給体力がさらに高まる」と評価している。 また、800ドル以下の個人輸入に関税が課されない免税規定が引き続き有効なことも、インディーブランド製品の価格競争力を維持する要因とされている。 一方、韓国の大手化粧品企業には打撃が避けられない。LG生活健康やアモーレパシフィックの北米法人は、売り上げのほぼすべてを輸出に依存している。 LG生活健康の関係者は「関税対象になれば売り上げへの影響は避けられない。今年中に推進するグローバル事業再編戦略に米関税政策を反映させて対応する」と述べた。 アモーレパシフィックも「北米法人の原価に影響は出るが、現時点では致命的な打撃とは見ていない」として、今後の状況に応じて価格調整や販促費の再編も検討する構えだ。 韓国食品医薬品安全処（食薬処）によると、2025年1～3月期の化粧品輸出額は26億ドルで、1～3月期として過去最高を記録。米国向けは輸出全体の16.9％を占め、中国（20％）に次ぐ第2の輸出国だ。 (c)news1

「アメリカ・ファースト」を掲げる第2次トランプ政権において、韓国の防衛産業がグローバル市場で影響力を拡大するためには、米国との艦艇の保守・修理・オーバーホール（MRO）協力を強化しつつ、中東や欧州など新たな市場を開拓する戦略が必要だとする専門家の提言が出された。 韓国国防研究院（KIDA）のキム・ドンボム研究委員は4日、「トランプ政権の発足と韓国防衛産業の対応戦略、グローバル市場の機会」と題する報告書を発表した。報告書では、防衛産業が輸出先国の軍事力強化に寄与し、外交的パワーバランスにも影響を与える「国家安全保障の核心ツール」としての役割を強調した。 特にトランプ大統領は選挙公約で「中国とイランに対する強硬路線」を明示し、同盟国には防衛費の負担増と自立的な安全保障態勢を求めている。キム委員は、米国が造船業の衰退により熟練労働力やインフラの確保に苦慮している点に注目し、韓国がそのギャップを埋めるパートナーとなるべきだと主張した。 中国が「海洋強国」を掲げて潜水艦など海上戦力を強化している一方で、米国は技術力では優位に立ちながらも運用面では人員や施設の不足が足かせとなっている。この点において、韓国が信頼性のある艦艇運用パートナーとなる余地があるという。 実際、トランプ氏は大統領当選後のユン・ソンニョル（尹錫悦）氏との電話会談で「造船協力の強化」を言及しており、韓国が米国の戦略的MROパートナーと見なされている証左だと分析されている。 キム委員は、両国間で「相互国防調達協定」（RDP-MOU）を早期に締結し、韓国企業が米国市場で競争できる環境を整える必要があると指摘。さらに、米国の「ジョーンズ法」を改正し、生産量の一部を韓国と米国の造船所に分配することで、韓国防衛産業の持続可能性を確保すべきだとした。 ジョーンズ法とは、米国内の港間輸送に従事する船舶が「米国内で建造され、米国人が所有・運航すること」を義務づける法律だ。 また、キム委員は新市場の開拓の重要性も強調した。トランプ政権が北大西洋条約機構（NATO）加盟国に対して国防費の増額を強く求めているため、防衛需要が拡大している欧州市場に対し、韓国の防衛技術力を積極的に売り込む必要があるとした。 さらに、米国がイランや中国に接する中東、台湾、東南アジア諸国への軍事支援を強化する可能性が高く、韓国がこれら地域の防衛需要に応える戦略が求められるとした。中東では石油関連施設を守るための防空システムやドローン、東南アジアでは中国との海上紛争に対応するための装備需要が明確に存在しているという。 キム委員はまた、近年、F-35戦闘機の高価格に対して米国内でも批判が出ている点に触れ、米国の国防政策において「無人体系による高コストパフォーマンス」が重視される流れが強まっていると指摘。韓国としても価格競争力を高め、調達・運用コストの効率性を見直すことで、持続可能な輸出と市場占有率の確保に努めるべきだと締めくくった。 (c)news1

ソウル全域で桜が見頃を迎えるなか、各自治体は地域の特色を生かした春の花祭りを次々と開催している。桜の名所として知られる石村湖（ソクチョンホ）や汝矣島（ヨイド）をはじめ、良才川（ヤンジェチョン）、長安桜通りなど、都心のあちこちで春の風景が広がっている。 ソウル市によると、松坡区では6日までの5日間、「2025 湖畔桜祭り」が石村湖周辺で開かれた。桜並木を背景に、音楽公演や展示、文化体験イベントが展開され、市民の目と心を楽しませた。 また、松坡区立美術館「ザ・ギャラリー湖水」では、世界的ポップアーティスト、フィリップ・コルバートによる展覧会「ロブスター星への旅」が開催された。夜間にはライトアップされたフォトゾーンも登場し、幻想的な夜桜散歩が楽しめる。 永登浦区の汝矣島では、当初4月4日に開幕予定だった「春の花祭り」が、ユン・ソンニョル（尹錫悦）氏の大統領職罷免決定を受けて8日に延期された。イベントは12日まで、汝矣西路（ヨイソロ）および汝矣下流IC一帯で開催され、医療対応施設や休憩所、赤ちゃんケアステーションなども設置されている。 江南区では、9日から5月11日まで良才川で「ラチュン春のお届け in 良才川」イベントが実施される。人気キャラクター「ライアン」と「チュンシク」を使った6.5m級の巨大バルーンやフォトスポットが登場し、家族連れや若者に人気を集めそうだ。 特に、桜の最盛期となる4月9～13日には、現地で撮影した写真をSNSに投稿した来場者に対して、限定のポストカードやイベント用風船、ピクニックシートなどのグッズが配布される予定だ。 東大門区でも、6日まで「2025 東大門区春の花祭り」が長安1水辺公園および長安桜通り一帯で開催された。約5kmにわたる桜並木の沿道では、多彩な公演と夜間のライトアップ、体験ブースなどが並び、春の風情に包まれた文化イベントが展開されている。 (c)news1

米政府が在韓米軍の役割を再調整する方針を再び示し始めた。背景には防衛費分担金の引き上げ要求と、対中抑止の必要性がある。トランプ政権時に顕在化した「安全保障リスク」が再浮上している。 在韓米軍の存在意義が、これまでの北朝鮮の核抑止から、台湾防衛など対中国戦略へと転換する兆しを見せており、韓国も新たな国際情勢に即した戦略構築が必要とされている。 トランプ政権は第1期から同盟国による防衛費負担の増加を主張しつつ、在外米軍の「戦略的柔軟性」の拡大を推進してきた。中国の台湾侵攻を念頭にアジア太平洋地域での米軍展開を再構築し、北朝鮮問題など地域的脅威に対しては、同盟国により多くの責任を求める姿勢だ。 トランプ大統領が軍制服組トップの統合参謀本部議長に指名したダン・ケイン退役中将は1日（現地時間）の米上院軍事委員会の人事聴聞会で「承認されれば、インド太平洋地域に駐留する米軍の配備について再評価し、国防長官と大統領に助言する」と述べ、在韓米軍の見直しに含みを持たせた。 また、3月にヘグセス国防長官が「中国の台湾侵攻阻止」と「米本土防衛」を最優先事項とする新たな防衛戦略指針に署名したと米紙ワシントン・ポストが報じた。国防次官に指名されたコルビー氏も自著「拒否戦略」で、在外米軍の戦力運用は中国の地域覇権を封じるため「戦略的柔軟性」に基づくべきだと主張している。 在韓米軍の縮小や役割変更の議論はこれまでも繰り返されてきた。冷戦終結や米同時多発テロ以降、米国の安全保障戦略の優先順位が変化するたびに、海外駐留部隊の再編が検討されてきた。 特に最近は、中国が全国人民代表大会（全人代）で「台湾との平和統一推進」を削除し、台湾包囲演習など軍事行動を活発化させており、ワシントンでは「韓国に駐留する米軍を対中抑止に活用すべきだ」との声が高まっている。 こうした中、巨額の費用がかかり、北朝鮮に対する即応体制にも影響を与える「在韓米軍の再配置」までは現実的でないとしても、その役割の変更は既定路線との見方が強まっている。一部では、防衛費分担金の増額問題とは別に、役割変更が独立して進む可能性も指摘されている。 問題は、トランプ政権が掲げる「自国優先主義」により、同盟国の安全保障の空白を考慮せず、中国封じ込めに過度に傾斜した場合、韓国の安全保障体制に重大な穴が生じかねない点だ。 韓国国防研究院（KIDA）のユ・ジフン首席研究員は「米国は在韓米軍が韓国防衛に貢献している分、韓国も米国のグローバル戦略に一定程度貢献すべきとの論理を掲げるだろう。韓国側の地域安全保障への貢献を段階的に拡大し、『戦略的柔軟性』を韓米共通の利益として転換できるよう協力基盤を築くべきだ」と提言した。 (c)news1

韓国の4人組ガールズグループ「KISS OF LIFE」が4月2日のライブ放送で、メンバーが黒人の話し方を真似する様子が見られ、海外ファンから人種差別だとの指摘が寄せられた。所属事務所S2エンターテインメントは翌日、公式SNSアカウントで謝罪した。 KISS OF LIFEは2日、メンバー・ジュリーの誕生日を記念して独自のライブ放送を展開した。その際、メンバー全員がヒップホップスタイルで登場して、黒人の話し方を真似する様子が見られ、海外ファンが「人種差別だ」と反発した。 S2エンターテインメントは3日、公式SNSアカウントで「2日にアップロードされた誕生日コンテンツで、特定の人種に対する固定観念に基づいた表現やスタイルを使用したことについて謝罪いたします」と明らかにした。 また、このコンテンツを「オールドスクール・ヒップホップスタイルをもとに制作されたもの」であり、「この文化を尊重する意味でその雰囲気を表現しようとした」と釈明した。 そのうえで「結果的に、特定の人種に対するステレオタイプを強化する形に映る可能性を十分に認識できていませんでした」と謝罪した。 (c)news1

「あなたの写真をジブリ風に描きます」――米オープンAIの画像生成機能の登場を受け、韓国では特定のアニメ風にAIで画像を変換する“副業”が登場し、その法的適否をめぐって議論が白熱している。 話題の中心は、オープンAIが3月27日に公開したChatGPT-4oの画像生成機能。この機能では、スタジオジブリやディズニーなどの著名アニメ風の画風で写真を変換することが可能となり、X（旧Twitter）でオープンAIのサム・アルトマンCEOが自身のプロフィール画像をジブリ風に変えたことで一気に注目が集まった。 その影響もあって、世界のChatGPT有料利用者は急増し、2025年3月時点で5億人を突破。2022年11月のサービス開始から2年4カ月でこの数字に達し、2024年末時点の3億5000万人からわずか3カ月で30％以上増加した。画像変換機能がこの成長を後押ししたとみられる。 韓国国内では、このAI画像生成機能を使って副業を始める人も出てきている。地域コミュニティアプリ「タングン」では「写真を送ってくれればジブリ風にして返す」といった投稿が相次ぎ、1枚あたり2000ウォンから1万ウォンで取引されている。 しかしこの“副業”に対しては、著作権法違反の可能性を指摘する声もある。 韓国の著作権法では、単なるアイデアではなく具体的な「表現」が保護対象とされる。問題は、アニメの「画風（スタイル）」が表現に該当するか、それともアイデアにすぎないかという点だ。これについては知的財産権の専門家の間でも意見が分かれている。 ある弁護士は「ジブリ特有の色彩や線の描き方、人物比率、背景のタッチなどは創作性ある『表現の結合体』と見なされる」と指摘し、「『ジブリ風イラスト』と明示して金銭を受け取って提供する場合、表現様式の商用模倣となるため著作権侵害の可能性が高い」と明言した。また「元の著作物をもとに2次創作し、商業目的で提供する行為は、非商用のファンアートとは異なり、より厳しく判断されやすい」として、侵害認定の可能性が高まると説明した。 別の弁護士は「画風そのものを著作権で保護するのは難しい」として、日本の文化庁が2023年に発表したAIと著作権に関する報告書を根拠に挙げた。同報告書には「特定の画風や作風を学習させて似た画像を作る行為は、画風がアイデアであると考えれば、それ自体では著作権侵害にはあたらない」と明記されている。 この弁護士は「画風が著作権の保護対象に該当しないのであれば、副業としての行為も法的に問題にならない」とみる。また「利用者がジブリの公式関係者ではない以上、そもそも著作権を主張できない可能性もある」として、仮に違法性があるとしても詐欺など他の法的観点から検討すべきとした。 (c)news1

韓国国内旅行はコスパが悪くて損した気分になるけど、海外なら高くても“価値ある出費（フレックス）”になる――韓国でこうした意識が定着しつつある。最近の調査では、国内旅行よりも海外旅行への期待と満足度が明確に高い傾向が示された。 旅行市場専門機関「コンシューマーインサイト」が2日に公開した「国内・海外旅行の満足・不満要因調査」によると、旅行者が国内外の旅行に対して感じる満足・不満の主な分岐点は「買い物」と「物価」であることが分かった。 調査は過去2年以内に国内外の旅行をともに経験した1006人を対象に実施した。 旅行地の魅力を構成する「コンテンツ」（遊び・食・見る・買い物・休養・体験）と「インフラ」（交通・物価・商道徳・衛生・安全・施設・現地とのコミュニケーション）に関して満足度を調査した結果、国内旅行は食や交通の利便性では優位だったものの、「買い物」「遊び」「体験」分野では海外に大きく劣っていた。 特に不満が集中した要素は、コンテンツ面で「買い物（＋11ポイント）」「体験（＋7）」「遊び（＋6）」、インフラ面では「物価（＋22）」「商道徳（＋14）」「交通（＋8）」であり、国内旅行の“魅力不足”と“価格満足度の低さ”が浮き彫りとなった。 一方で海外旅行は「現地とのコミュニケーション（－32）」「衛生（－15）」「安全（－13）」といったインフラ面での不満は見られたものの、コンテンツ面では不満がほぼ皆無という結果に。 国内旅行においては、不満に感じた項目がそのまま「次も同じことで不満を抱きそう」という“懸念要素”になっている。特に「買い物」「体験」「遊び」は、過去の不満→次の旅行の不安→また不満、という悪循環を生み出している。 一方、海外旅行の場合は、現地の不便さ（言語・衛生など）は想定内であるとして、ネガティブな印象が旅行全体の評価に直結しにくい傾向がある。しかも「食」「買い物」などのコア要素では不満がほとんど見られず、満足体験が次の旅行の期待へとつながる“好循環”が形成されている。 旅行で最も重要なコンテンツの一つである「食」は国内旅行が優勢で、海外旅行と比較しても13ポイントの差をつけた。しかし、「高すぎる」「良心的でない」といった物価・商道徳のイメージが、この魅力を相殺している。 「物価の高さ」「商売のやり方」がSNSやメディアで拡散され、局所的なトラブルが全体の印象を悪くしてしまうケースが多いという。 調査機関の担当者は「韓国の“食”には世界的に見ても強い競争力がある。魅力的かつ手頃な食の体験にストーリー性（演出）を加えることで、国内旅行の再活性化につながる可能性がある」と指摘している。 (c)news1

韓国・京畿道（キョンギド）の山頂にあるデッキに廃油をまいたとして糾弾された60代男性に対し、ネット上で共感の声が広がっている。背景には、山頂を占領する「迷惑キャンプ族」の存在がある。 京畿道華城市（ファソンシ）を管轄する西部警察署によると、男性は3月21日午前7時50分ごろ、同市の太行山（テヘンサン）山頂に設置された木製デッキの床に廃油をまいたとして、器物損壊容疑で男性が立件された。 大規模な山火事が相次いでいたため、「また新たな放火か」と国民の怒りが爆発。「絶対に逮捕して厳罰にすべきだ」といった声が相次いだ。 しかし、男性は27日に自ら警察に出頭。山頂でのキャンプでゴミが増えたことに腹を立て、抗議の意味で廃油をまいたと説明し、「放火するつもりは全くなかった」と供述した。 警察も、まかれたのがアルコールやガソリンといった引火物ではなく、火を付けた形跡もなかったため、本人の供述通り放火目的ではなかったと判断。山火事との関連性を否定した。 その後、SNSやネット掲示板では男性を非難する声が減る半面、迷惑なキャンプへの怒りが増幅していった。 ネットには太行山の展望デッキにびっしり設営されたテントの写真が多数掲載されており、「あれを見たら腹も立つ」「気持ちは分からなくもない」など、男性に同情する声が増えていったのだ。 一方で「山火事の多発する時期に廃油をまくのはあまりに軽率」「いくら迷惑なキャンプ族でも抗議手段としてはやりすぎ」といった冷静な指摘も相次いでいる。 (c)news1

韓国のオンラインコミュニティに3月29日、「こんなことで婚約破棄ってオーバーですか？」というタイトルの投稿が掲載された。投稿したのは結婚を控えた女性。婚約者の妹が芸能人をネットで中傷したことで訴えられていたことを知り、ひどく失望しているのだ。 女性は「彼氏と結婚の話が進んでおり、両家の顔合わせまで済ませた。式場はまだ決まっていないが、具体的な話は出ている」と前置きして、最近の出来事を打ち明けた。 ある日、恋人と会話していた際、妹が過去に芸能人を中傷する書き込みをしたことで提訴されていたことを知った。 女性の表情が曇ったことに気付いた彼は家族のグループチャットを示しながら弁明を始めた。それを見ると、彼の両親は「訴えるのは金目当てじゃないか」「芸能人は公人なのにあれくらいで訴えるなんて」と妹をかばっていた。 納得できない表情を見せると、彼もまた「まだ若いから」と妹をかばった。女性は「でも彼女は20代後半。いつまで子どもで通すのか。そもそも悪質なコメントを書くなんて理解できない」とこぼした。 この話を自分の両親にすると、母親は「悪いことをしたらしからなければ。どういう教育をしてきたのか」と憤り、父親は「結婚準備を一度止めるか延期することも考えたらどうか」と助言したという。 女性は「非常識な行動を擁護する人たちと家族になる自信がない。芸能人だって、よほどひどいことを書かれないと訴えないはず。私も過去に失敗はあるが、意図的に誰かを傷つけようとしたことはない」と結婚を巡って苦悩を続けている。 (c)news1

「歯科が高額な理由はナースのおさわり代込みだから」。交際相手の男性が参加するグループチャットでの性的な発言を目にし、韓国の女性が別れを決意。オンラインコミュニティに3月31日、「交際相手のグループチャットにこういう発言があったら別れますか？」というタイトルの投稿をした。 女性は「他にも悩みはたくさんあるが、頭が混乱しているので、ひとまずこの件だけで判断してみたい」として、交際相手のチャットルームでのやり取りを紹介した。 友人の1人が「歯科ってナースが胸を触られることを考えて、容姿を見て選ぶもんじゃない？」と発言。それに対し、交際相手が「歯科が高い理由って、おさわり代だったのか」と同調していた。 この投稿に対してネットユーザーからは「下品すぎて言葉もない」「これはもう人間じゃない、しゃべる獣だ」「迷うまでもなく即別れる案件」「類は友を呼ぶってこういうこと」といった反応が続出した。 あるユーザーは「私は歯科衛生士だけど、変な行動をとる男も実際にいる。痛いからかと思って見てみたらズボンの前が膨らんでいた。目を汚されたことは一度や二度じゃない」と現場での体験を書き込んだ。 その後、女性は「初めての恋愛だったし、本当に大好きだったから踏ん切りがつかなかったが、やっぱり無理だと思って別れた。今は胸が張り裂けそうに痛いけど、時間がたてば大丈夫ですよね？」と報告した。 (c)news1