年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが歌うソロ曲「Who」が3月の「ワールドソング」1位に輝いた。 「Who」は韓国の投票サイトKing Choice（キングチョイス）が3月に実施した「ワールドソング HOT50」で総投票数196万9585票のうち70万9614票を集めた。 この曲はジミンの2枚目のソロアルバム「MUSE」のタイトル曲。ジミンはこれまでにも「Like Crazy」と「Set Me Free Pt.2」で7カ月連続を含む計14カ月間、同ランキングで首位を獲得してきた。 これらを含む計5曲でジミンは「ワールドソング HOT50」で計22回もの1位を獲得している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクがソロで出した「Seven」がイギリスで40万枚以上を売り上げ、英国音楽産業協会のシングル部門で「ゴールド」認証を獲得した。 この認証は、イギリス国内でのアルバムおよびシングルの販売枚数に基づいて認定される制度。K-POPアーティストのデビュー曲としては初めての快挙となった。 ジョングクは「Seven」のほか「Standing Next to You」「3D」「Left and Right」「GOLDEN」で20万枚以上を記録しており、K-POPアーティストで最多の5つの「シルバー」認証を獲得している。 「Seven」はイギリスのオフィシャルシングルチャート「トップ100」で3位に初登場し、14週連続でチャートインした実績もある。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンがファンの熱い支持を受けて「寄付妖精」に選ばれた。 ジンは3月1～15日にファンダムプラットフォーム「スタープラネット」で実施された「3月アイドルランキング」で20万7245票を獲得。1位となり「寄付妖精」に輝いた。 このランキングはファン投票によって順位を決定するもので、1位となったスターの名前でユニセフ韓国委員会を通じて世界の恵まれない子どもたちに支援が届けられる。 これを受けてスタープラネットは1日、ジンの名前でユニセフ韓国委員会に100万ウォン（約10万円）の寄付金を届けたと発表。これまでにジンはスタープラネットで3回「寄付妖精」に輝き、累計寄付金額は250万ウォン（約25万人）となっている。 (c)STARNEWS

韓国の歌手イム・ヨンウンが音源プラットフォームMelonで累積ストリーミング回数の新たな記録を打ち立てた。 イム・ヨンウンのMelon累積ストリーミング数は6日時点で115億66万回を記録。3月18日に114億回を突破してから、わずかな期間で1億回を上積みした。 イム・ヨンウンは2023年1月、Melonでの累積ストリーミングが50億〜100億回に達したアーティストに贈られる「ゴールドクラブ」に名を連ね、昨年6月18日には100億回を突破して「ダイヤクラブ」のアーティストとして認定された。 「ダイヤクラブ」入りはグループBTS（防弾少年団）と肩を並べる快挙で、ソロ歌手としては1位の記録となっている。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループKiiiKiii（キキ）が5日に放送されたMBC「ショー！音楽中心」が地上波音楽番組で初めて頂点に立った。デビューミニアルバム「UNCUT GEM」のタイトル曲「I DO ME」で4月第1週の1位に輝いた。 所属事務所を通じて、KiiiKiiiは「音楽番組で1位を取れたなんて信じられないほどうれしく、感謝している。今後も楽しいステージを届けていくので期待してほしい」とコメントした。 「I DO ME」は、直感を信じ、自信を持って生きる主体的な少女の気持ちを表現したポップダンス曲。2月にプレデビュー曲としてサプライズ公開していた。 音源成績も好調で、「I DO ME」はSpotifyバイラル50韓国チャートで1位、Melon HOT100で3位、TOP100でも10位に入っている。 (c)STARNEWS

韓国のガールズバンドQWER（キューダブリューイーアール）が6日、東京のZepp新宿で初のファンコンサートを開き、デビュー曲「Discord」を日本語バージョンで披露した。 この日、QWERは「悩み中毒」「偽アイドル」などの代表曲に加え、ファンから要望の多かった収録曲を披露。軽快で爽やかなバンドサウンドで感動の空間を演出した。 また、「挑戦QWER！」コーナーでは、グループ名の「Q・W・E・R」の各文字にちなんだミッションに挑戦。アンコールでは「花火」と「星のハーモニー」でファンに忘れられない思い出を刻んだ。 公演を終えたQWERは「とても感慨深い。夢に描いた瞬間がひとつずつかなっていると感じている。これからも多くの季節を皆さんと過ごしていけたら」とコメントを寄せた。 (c)STARNEWS

韓国のチキンフランチャイズ業界にM&A（企業買収・合併）の波が押し寄せている。私募ファンド（PEF）各社が投資回収の“適期”と見て売却に乗り出し、KFCやノランチキンなど主要ブランドが相次いで市場に登場している。 業界関係者によると、クロスボーダー投資会社「オーケストラ・プライベート・エクイティ」は最近、KFCコリアの売却手続きに着手。「サミル会計法人」を売却主幹事に選定し、保有するKFCコリアの全株式（100％）の売却を進めている。 オーケストラPEは2023年初頭、KGグループから約1000億ウォンでKFCコリアを買収。店舗構造の再編や固定費削減、配達チャネルへの最適化などを通じて収益改善に努めた結果、2024年には売り上げ2923億ウォン、営業利益164億ウォンを記録し、前年比でそれぞれ18％、469％の大幅増となった。 これを背景に、売却価格として3000億～4000億ウォンを提示しているとの見方も出ており、最大で約3倍の収益を上げる可能性がある。ただし、KFC側はこの売却報道に対して公式コメントを出していない。 一方、ノランチキンを運営するノランフードも昨年から新たな買い手探しを本格化させている。筆頭株主である「Q CAPITAL PARTNERS」や「CORSTONE ASIA」は、会計法人「サムジョンKPMG」を売却アドバイザーに選定し、売却交渉を進めている。希望売却価格は約2000億ウォンとされる。 ノランフードはこれまでに「ザ・ボーン・コリア」と接触し、売却に向け協議したが、取引には至らなかった。「ザ・ボーン・コリア」は「資料は受け取ったが、協議は進展せず、買収意思はない」と明言している。 こうした一連の動きは、物価高・高金利が長期化するなか、外食業界の先行き不透明感が増す現状で、PEファンドが「今が出口戦略の好機」と判断したためとみられる。 ただし、景気低迷で外食需要が冷え込む中、実際の売却は容易ではないという声もある。ある業界関係者は「投資家たちがM&Aに対して慎重になっているのは確かだ。一定の店舗網とブランド認知度を備えたフランチャイズは依然として魅力的な買収対象になり得る」と語った。 (c)news1

外国人観光客の増加が続くなか、韓国の免税店業界は来店者数と売り上げが減少し、業績低迷に直面している。背景には、購買力の高かった中高年の団体旅行客が減り、支出の少ない若年層の個人旅行客が主流となったことがある。 2025年2月の訪韓外国人は前年同月比10.5％増の113万8000人だったが、免税店訪問者は1.7％減の210万人と、2023年9月以降で最少を記録。0～39歳の観光客は64万人と2019年比で5.2％増加し、40～79歳は6％減少した。さらに、1人あたりの平均支出は2020年の3885ドルから2023年は2152ドルに減り、観光消費の質的変化が浮き彫りとなった。 個人旅行者の増加も顕著で、済州島では昨年初めて個人客の割合が90％を超えた。その結果、免税店ではなく、ソウル・聖水洞や弘大など韓国らしさを打ち出したローカルショップに観光客が流れている。実際、オリーブヤングN聖水店の売り上げの7割が海外客によるもので、ダイソーでも外国人のカード決済が急増した。 韓国人の免税店利用も減少しており、今年2月は出国者数が前年比4.5％増の262万6000人だったが、免税店利用者は4.9％減の144万4000人にとどまった。不況による消費意欲の低下が影響している。 2024年の営業損失は主要4社合計で2776億ウォンに達し、店舗閉鎖や希望退職が進む。現代免税店は4月に東大門店を閉鎖、新世界は釜山店を撤退、ロッテは売場縮小と釜山店の規模を縮小した。 業界は今後、団体観光への依存を見直し、企業の報奨旅行や国際会議などのMICE需要、個人観光客向けのマーケティング強化にかじを切る構え。関係者は、中国人観光客の購買力に期待を寄せ、今後のビザ免除措置による回復を見込んでいる。 (c)news1

韓国慶尚北道義城で3月22日に発生した大規模な山火事は、わずか3日間で清松、英陽、盈徳へと急速に拡大し、死者30人、負傷者45人、計75人の死傷者を出す壊滅的な被害となった。背景には、最大瞬間風速が台風並み（秒速25m超）に達した強風があり、火勢を抑えることは困難だった。 ただ、山火事の進行方向や拡大時間を事前に予測できていれば、少なくとも人命被害は軽減できたのではないかという指摘が出ている。 森林庁は全国495カ所に山岳気象観測網を設置し、リアルタイムで気温・湿度・風速・風向・降水量などを1分単位で収集している。ただ、このネットワークには「予報」機能が存在しない。 つまり、現場の瞬間風速などは把握できても、今後の風の流れや速度の変化を事前に予測することは難しいのが実情だ。 さらに、気象庁が提供する山岳予報も平地中心の気象情報がベースであり、複雑な山岳地帯における詳細な予測には限界がある。そのため、山火事拡散予測システムの精度向上には地形に特化した予報モデルの開発が急務とされている。 森林庁国立森林科学院によると、2100年までに韓国の山火事リスクは最大158％上昇するとの予測が出ている。この予測は、全南大学や光州科学技術院と連携し、気候変動シナリオに基づく分析を通じて行われたものだ。 研究チームは、気温が1.5～2.0度上昇した場合、冬季の「山火事気象指数」が最も顕著に上昇し、春季の山火事発生時期が早まる可能性が高いと分析した。 実際、1981年から2024年までの韓国国内の山火事統計を分析した結果、年間の発生件数と発生日数が増加傾向にあり、山火事のリスクが年間を通して拡大していることが示された。 森林庁関係者は「効果的な山火事対応にはヘリコプターや林道の整備、間伐事業の推進と同時に、高度化された気象予測システムの導入が不可欠だ。早めに避難時間を確保できれば、人命被害を大幅に減らすことができる」と述べた。 (c)news1

韓国憲法裁判所によるユン・ソンニョル（尹錫悦）氏の大統領職罷免という結果について「受け入れる」との回答が76.9％、「受け入れられない」は17.4％だったという世論調査の結果が発表された。 世論調査会社リアルメーターがエネルギー経済新聞の依頼で、4月2日から4日まで全国18歳以上の1516人を対象に尹前大統領の弾劾受け入れ可否について調査した結果、弾劾を「受け入れる」との回答は76.9％、「受け入れられない」は17.4％、「よく分からない」は15.1％だった。 この調査は憲法裁判所の宣告日を含む3日間にわたって実施された。宣告の前と後の世論を比較すると、弾劾審判の宣告前である2日から3日（1013人）には「受け入れる」が79.7％、「受け入れない」は12.9％だった。 しかし宣告当日の4日には「受け入れる」が71.2％、「受け入れない」は26.5％となった。「受け入れる」は宣告前に比べて8.5ポイント減少し、「受け入れない」は13.6ポイント増加した。 調査期間中の地域別の回答を見ると、光州・全羅で「受け入れる」78.2％、「受け入れない」16.1％、釜山・慶南で77.3％と17.0％、仁川・京畿で77.2％と17.9％、忠清圏で77.1％と18.2％、大邱・慶北で75.8％と17.8％、ソウルで74.9％と17.4％という結果だった。 全ての年齢層で「受け入れる」が「受け入れない」を上回っており、特に40代で「受け入れる」が最も多く、83.2％だった。 支持政党別では、共に民主党支持層の86.5％、国民の力支持層の65.5％が「受け入れる」と回答。無党派層も「受け入れる」（65.1％）が「受け入れない」（15.8％）を上回った。 保守・進歩・中道の全ての政治的傾向においても、憲法裁判所の判断を尊重するという意見が60％を超えた。 (c)NEWSIS