年間アーカイブ 2025

韓国の女性グループH1-KEY（ハイキー）が26日に新たなアルバムを発表し、約1年ぶりにカムバックする。 所属事務所GLGが2日に明らかにした。カムバックは昨年6月に発表された3枚目のミニアルバム「LOVE or HATE」以来となる。 前作「LOVE or HATE」はMelon HOT100チャートで15位を記録。iTunesアルバムチャートでは6カ国でランクインするなど国際的にも成果を上げた。 また、ハイキーは11月に「Thinkin' About You」のリミックス版で東南アジア圏のチャートを席巻し、英国の音楽メディアNMEのデジタルカバーに登場して注目を集めた。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）が1日、仁川（インチョン）のインスパイア・エンターテインメント・リゾートで開かれた「2025 Weverse Con Festival」に出演し、単独コンサートさながらの熱量で会場を盛り上げた。 ル・セラフィムは「Chasing Lightning」と「CRAZY」を組み合わせたパフォーマンスでステージの幕を開けた。 「フェスティバルといえば熱さ。だからこそ熱いステージを届けたい」と意気込むメンバーたちは「夏といえばルセラフィム」と語り、24日に発売される日本で4枚目シングル「DIFFERENT」への期待も高めた。 続いて「HOT」や「Come Over」でムードを最高潮に引き上げ、「イヴ、プシュケそして青ひげの妻」などをメドレーで披露し、観客も熱唱で応えた。 (c)STARNEWS

軍事警察特任部隊（SDT）で服務している韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）が除隊を9日後に控えた心境をSNSで明かした。 Vは1日、自身のインスタグラムに「兵長エリオ D-9」と表示された除隊までのカウントダウンの画面を投稿。 ファンからの「エリオって何？」という質問に対し、「昔、英語童話スクールに通っていたときの英語名」と説明した。 また、投稿された写真については「羊に草を買ってあげて食べさせたところ」と明かし、軍服務中の近況も伝えた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが11日に除隊となるのを前に、中国各地で記念広告が大々的に展開されている。 Xのアカウント「@IMGOLDENCARD」は「中国のジョングクファンが現地で除隊を応援する広告サポートを実施する」と投稿。広告は11日に北京、上海、広州、成都など中国35都市の数百の大型スクリーンで一斉に放映されるという。 韓国でも月末までBTSの所属事務所ハイブの新社屋前タクシー乗り場で電光掲示板に「ソロ活動楽しみにしています。初日の約束のように、君を強く抱きしめるよ」と書かれた応援メッセージが流れる。 また、中国ファンサイト「ジョングクチャイナ」は11～15日、ジョングクの写真でラッピングされたバスをハイブ本社周辺で運行。9～15日にはソウルのCOEXモール内にある全長100メートルの電光掲示板や屋外広告を活用して除隊記念広告を展開する。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが大阪で開かれた公演を最後にアジアツアーを成功のうちに締めくくった。 ジェイホープは5月31日と6月1日の2日間、京セラドームで公演を開き、合計約8万人の観客と対面した。この公演は全席完売となり、世界70カ国・地域の映画館でもライブビューイングが実施された。 この公演は、今年2月にソウルで始まったワールドツアーの最終公演。ツアーは北米やアジアを含む15カ国・地域で全31公演にわたり、総観客数は約47万人に達した。 ステージでは「What if…」「Pandora's Box」などを披露。最新スペシャルアルバム「HOPE ON THE STREET VOL.1」の曲ではストリートダンスの真髄を見せ、「MONA LISA」などのパフォーマンスでも観客を魅了した。 (c)STARNEWS

韓国大統領選挙の投票日が迫るなか、有権者の86.8％が「必ず投票する」と回答し、前回大統領選に比べ投票への意欲が高まっていることが分かった。特に高齢層の積極的な投票意欲が顕著だった一方、若年層では依然としてやや消極的な傾向がみられた。 中央選挙管理委員会が28日に発表した「大統領選挙に関する有権者意識調査」によると、調査対象者の92.2％が今回の選挙に「関心がある」と答え、86.8％が「必ず投票する」と回答した。これは前回大統領選の投票意欲（83.0％）に比べ3.8ポイントの上昇だ。 調査は今月15日の第1次調査（91.9％）よりわずかに増加した結果となった。 投票意欲は年齢層によって大きな差があり、70歳以上では91.2％、60代では90.1％と高かった。一方、20代（18～29歳）は77.0％と最も低く、30代も81.5％と全体平均を下回った。 また、投票意欲があると答えた有権者のうち、事前投票（5月30～31日）をするとした回答は38.6％で、前回大統領選（27.4％）を大きく上回った。ただし、2024年総選挙の事前投票率（41.4％）よりは若干低下した。 年代別では、40代が48.6％で最も高く、30代（40.5％）、50代（42.5％）が続いた。60代（30.1％）、70代以上（24.3％）の高齢層はやや低かった。 候補者選びの基準については、「人物（能力・経歴）」を重視するとの回答が31.8％で最多となった。「政策・公約」を重視する回答は26.9％、「道徳性」は24.9％だった。これにより、有権者が候補者のイメージや実績を政策よりも優先する傾向がうかがえる。 (c)news1

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが米国ビルボードの「ワールド・デジタル・ソング・セールス」部門で、ソロアーティストとして史上最多の1位を達成した。 ジンが5月16日に発表した2枚目のミニアルバム「Echo」のタイトル曲「Don't Say You Love Me」がSpotifyのグローバルチャート（5月25日付）で1位となった。 これまで「Yours」「The Astronaut」「Super Tuna」などで1位を獲得してきたジンはこれで1位獲得曲が計8曲となり、ソロアーティストとして最多を記録した。 ビルボードは「Echo」について多彩なジャンルのサウンドを通じてジンの音楽的成長を感じられる作品と評価。特に「Nothing Without Your Love」はオーケストラとギターの融合が注目されている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが人気投票「KDOL（ケードル）」で圧倒的な支持を得て、新たな記録を打ち立てた。 5月31日締め切りの「KDOL」デイリーランキングで、ジミンは2967万42ハートを獲得して1位を獲得。月間でも合計1億3126万4013ハートを集め、44カ月連続で1位を記録した。 同19日から25日の週間ランキングでも3851万6745ハートで首位を維持し、週間1位は通算191回に達した。 この結果、ジミンは月間・週間・デイリーの全てで1位を獲得し、自身の記録を塗り替えた。累計得票数は185億4398万7701ハート。2位との差は60億以上に広がっている。 (c)STARNEWS

韓国大統領選挙（6月3日）は、史上最多の選挙犯罪者を生んだ選挙として記録されそうだ。 警察庁によると、5月23日現在で摘発された選挙関連の違法行為者は946人にのぼる。選挙ポスターや垂れ幕の破損が最も多く、690人が摘発された。いわゆる「5大選挙犯罪」に該当する者は195人だった。また、候補者への殺害予告投稿は12件、選挙陣営関係者を装った「ノーショー（虚偽予約）」詐欺は50件に達している。「民主主義の祭典」とされる選挙が、さまざまな犯罪で汚されている。 こうした選挙犯罪の急増背景には、極端な政治的対立がある。互いを「敵」と見なす政治的扇動が、熱狂的な支持者の間で暴力行為として表出している。選挙に負ければ自陣営が壊滅するといった危機感を煽る者も少なくない。我が陣営が被った暴力には憤慨し、相手陣営への暴力には沈黙する。大統領候補らも、政策競争よりもあら探しやスキャンダル暴露に注力し、嫌悪の政治を助長している。昨年12月の「非常戒厳」宣布やユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領（当時）弾劾で分裂した世論を収拾しようとする意志は見られない。 警察は4月初旬から全国の警察署に選挙犯罪捜査状況室を設置し、24時間体制で対応している。ポスターや垂れ幕の破損が通報されると、科学捜査班まで出動して証拠を収集する。これにより選挙犯罪対応に多くの警察力が割かれ、現場では人手不足が一層深刻になっている。 防犯カメラが設置されていない場所に掲示されたポスターも多く、捜査の難易度が高いケースも少なくない。本来処理すべき事件や、民間からの請願への対応が遅れ、最終的には市民の被害に帰結する。ポスターを故意に破損した場合、2年以下の懲役または400万ウォン以下の罰金に処されるが、実際にはほとんどが100万ウォン程度の罰金にとどまり、実刑判決はほぼない。「甘すぎる処罰」の見直しも必要である。 選挙犯罪の急増は、対立政治の深刻さを浮き彫りにしている。政界がこの事態に危機感を持たなければ、さらに過激な暴力行為が横行し、対応のための行政資源がより多く投入されざるを得なくなる。 大統領選挙の後には、相手陣営を尊重しながら政策を競い合うという政治の基本に立ち返るべきである。分裂と憎悪の政治が続く限り、政治の発展は期待できない。市民が心から楽しめる「民主主義の祭典」が戻ってくることを願う。【MONEYTODAY ソ・ジヌク記者】 (c)MONEYTODAY

北朝鮮の石炭・電力分野における技術者たちが、ここ数年の間に中国で実施された技術研修プログラムに参加していたことが確認された。冷え込んでいた中朝関係が改善の兆しを見せる中、北朝鮮が強く必要とする分野を中心に両国間の水面下での交流が拡大していく可能性が指摘されている。 中国河南省の平頂山工業職業技術学院は、自校の公式ホームページで「北朝鮮石炭専門技術人材育成課程」が今月18日にスタートしたと明らかにした。今回の研修には北朝鮮から20人の研修生が参加し、14日間にわたり専門的な教育を受ける予定だという。 この育成課程は中国商務省が後援し、同学院の外国援助教育センターが主催する「外国援助教育事業」の一環。 同学院は2021年に商務省の承認を受け、この育成事業を進めてきたと見られている。北朝鮮の石炭産業における技術・管理人材が実用的なノウハウや中国の経験を学ぶことで、北朝鮮国内の石炭産業のボトルネックを解消することが目的とされている。 2023年には、北朝鮮に続き、他の開発途上国の石炭採掘専門家を対象とした育成課程も承認されている。今回の研修は石炭産業の最新トレンドや北朝鮮の地域的技術ニーズを踏まえ、現場実習や交流を重視した実践的な内容となっている。 また、17日に中国のSNSに掲載された投稿では、湖南省長沙市のホテルで、中国国有企業の中国電力建設（中国電建）が北朝鮮の「電力省専門技術者」「発電設備製作技術者」「エネルギー応用技術者」らを対象に講義している様子が確認された。 投稿には、左胸に「キム・イルソン（金日成）・キム・ジョンイル（金正日）バッジ）」を着けた北朝鮮側の参加者らが、受付カウンターで「中国電建」のロゴが入ったTシャツを受け取る様子が写っていた。具体的な講義日程は明らかにされていない。 中朝関係は2022年から2024年にかけて北朝鮮とロシアの関係が急速に接近した時期、一時的にやや距離を置いた様子を見せた。しかし、この間も北朝鮮が必要とするインフラ分野においては、中国からの支援が「低いレベル」で継続していたと見られる。 2025年に入り、北朝鮮と中国は関係改善に積極的に取り組む姿勢を見せている。外交当局間の高官レベルでの接触が再開され、友好ムードの醸成が続いている。これを受け、今後は経済分野においても中国による対北朝鮮支援の拡大が予想されている。 (c)news1