年間アーカイブ 2025

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が、ロシアへの派兵を公式に認めた後、軍部への関与を強めている。特に「訓練強化」に重きを置いた軍視察の頻度が明らかに増している。 党機関紙・労働新聞によると、キム総書記は5月に計8回、軍事分野の現地指導に乗り出した。これは3月・4月にそれぞれ3回ずつだったのと比べ、明らかな増加だ。 視察の多くは訓練に関連しており、8日には東部戦線の長距離砲・ミサイル体系による合同打撃訓練、13日には兵種別戦術総合訓練、15日には空軍師団所属部隊の飛行訓練、29日には大連合部隊の砲兵射撃競技などを指導した。 キム総書記はこれらの訓練現場で「現代戦への対応」を強調し、「新たな訓練制度を確立する必要性」を強調した。対外的な軍事挑発ではなく、軍の士気と体制強化が主な目的とみられる。 特に13日の訓練現場では「我々の軍の質的変化を促すため、各部隊に現代戦対応の訓練設備や評価体系を導入し、新時代に即した訓練制度を再構築せよ」と命じた。 また29日には「訓練の重視・訓練の強化は、党と革命、祖国と人民への絶対的忠誠の表れである」「訓練に対する要求水準を最大限に高めることが、強軍建設の近道だ」と述べた。 これらの動きは、昨年10月のロシア派兵を通じて習得した現代戦の技術や戦術を、北朝鮮軍内に展開する過程と解釈される。 北朝鮮はこの派兵について6カ月間沈黙を守ったが、4月末に公式に認め、その約2週間後の5月には7年ぶりに「訓練要員大会」を開催した。 同大会では「圧倒的な戦争対応能力」や「完全な戦時体制の構築」が目的として掲げられた。リ・ヨンギル（李永吉）軍総参謀長は「キム総書記が掲げた『訓練革命』と『軍事教育革命』を強軍建設の2大戦線として掲げよ」と強調した。 専門家らは、今後もキム総書記は政治的メッセージ性の高い軍事挑発や兵器視察より、ロシア派兵の経験を反映した訓練主導の動きを続けると予想している。これは、ウクライナ戦争の和平交渉が停滞し、米国の対北朝鮮優先度が低下している中で、当面の対外的動きが急務でないことも背景にあるとみられる。 北朝鮮は6月下旬に党全員会議を開催し、上半期の事業を総括し後半期の方針を再調整すると予告している。米韓よりもロシアとの連携、中国との関係改善に注力するとの見方が強まっている。 (c)news1

韓国の鉄鋼業界がトランプ米大統領の鉄鋼関税引き上げ発表により、さらなる業績悪化に直面している。既に今年3月から25％の関税が適用され輸出が減少傾向にある中、50％への引き上げは致命的な打撃となる。米国は韓国鉄鋼にとって最大の戦略市場とされており、価格競争力の喪失による中長期的な悪影響が懸念されている。 トランプ大統領はペンシルベニア州ピッツバーグ近郊のUSスチール製鉄所で5月30日（現地時間）開かれた集会で「米国に輸入される外国製鉄鋼への関税を25％から50％に引き上げる」と明言した。 米国市場は韓国鉄鋼業界にとって戦略的価値が高い市場であり、2024年には全体輸出の13％を占めた。米国の鉄鋼価格が比較的高いため、高い収益性が期待できる市場とされている。 しかし、今年3月に導入された25％の関税だけでも輸出は大きく減少していた。3月の韓国からの対米鉄鋼輸出額は3億4000万ドルで、前年同月比18.9％減、輸出量も14.9％減の25万トンに落ち込んだ。 50％にまで関税が上がれば、現地市場での価格競争力はほぼ消失する。米国内では「K-鉄鋼」よりも価格の安い製品を好む傾向が一層強まっているからだ。 IBK企業銀行の報告書「米国の関税が韓国輸出に与える影響」によれば、25％の関税により韓国の対米鉄鋼輸出は11.47％減少すると見込まれていた。2024年基準で29億ドルの輸出額とすると、約3億3000万ドルの減少になる。50％になれば、この損失はさらに膨らむ可能性がある。 韓国企業も現地対応を始めている。現代製鉄は先月、米ルイジアナ州に電気炉製鉄所を建設すると発表。総投資額は58億ドルに上る。ポスコグループも現代製鉄への出資を通じてプロジェクトに参加することを公式化した。 ただ、工場稼働までには時間が必要である。現代製鉄の量産開始目標は2029年であり、トランプ大統領の在任中は実績悪化を避けられない。これにより、業界では投資と許認可の手続きを急ぎ、操業開始を前倒しする動きが出ると見られている。 鉄鋼業界関係者は「現地州政府との協力が早ければ、トランプ氏の任期内に稼働できないわけではない。韓国の新政権が誕生し、対米交渉を通じて関税障壁が引き下げられることを期待している」と述べた。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏に、世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の関係者から高級バッグが贈られたとされる「請託用贈答品」疑惑を捜査している検察が、キム・ゴニ氏の元秘書のUSBを押収し、ユン前大統領夫妻の共同認証書データを確保した。さらに、バッグの差額分を大統領公邸リフォーム業者の関係者が決済したとみられる状況も把握した。 法曹界によると、ソウル南部地検仮想資産犯罪合同捜査部は4月30日にソウル市瑞草区にあるコバナコンテンツ事務所を家宅捜索し、キム・ゴニ氏の元秘書であるユ・ギョンオク前行政官のUSBを押収した。 このUSBには、ユン前大統領夫妻の共同認証書（金融取引等に使用される電子証明書）などが含まれていたとされる。 2022年7月、ユ・ギョンオク氏は、シャーマン「乾真法師」として知られるチョン・ソンベ被告から受け取ったシャネルバッグを、約1200万ウォン相当の別のバッグと交換したが、追加費用の約200万ウォンをキム・ゴニ氏と親交のあるインテリア業者「21グラム」代表の妻が支払った疑いが浮上している。 「21グラム」は、ユン前大統領の漢南洞公邸のリフォームを担当した業者で、資格要件を満たしていなかったにもかかわらず、キム・ゴニ氏との大学院同期関係を理由に特別な便宜を受けたのではないかとの疑惑も出ている。 これに対しキム・ゴニ氏側は29日、報道資料を通じて「虚偽・歪曲報道および憶測報道が横行していることに深い遺憾の意を表する。キム・ゴニ氏の資金を管理していたという報道は極めて悪意ある虚偽であり、断固として否定する」と反論した。 ユ・ギョンオク氏はキム・ゴニ氏の専属秘書として私的な業務まで密着していたとされ、検察は最近、旧統一教会世界本部の元幹部に続いてユ・ギョンオク氏にも出国禁止措置を取った。 (c)news1

韓国の歌手キム・ジェジュンが、日本の国民的歌手、中島美嘉との飲み会でパパラッチに撮られた過去を明かし、公開をちらつかせた脅迫に毅然とした態度を見せたことが話題となっている。 キム・ジェジュンのYouTubeチャンネルに29日、中島美嘉がゲスト出演した映像が公開された。普段あまりメディアに出ないことで知られる中島美嘉が韓国のYouTube番組に登場したことに対し、日本のファンから驚きの声が多数寄せられた。 映像の中で中島美嘉は、キム・ジェジュンとの初対面について「音楽番組で初めて会った」と回想。さらに「10数年前から一緒に飲みに行ったり食事に行ったりしていた」と語り、ジェジュンも「10年以上連絡は取り合っていたけど、実際に会うようになったのはそれほど昔じゃない」と補足した。 中島美嘉はジェジュンとの関係について「彼の連絡の仕方がすごい」と笑い、「私は普通の“ご近所のおばさん”扱いされている感じ」と冗談交じりに語った。続けて「夜10時ごろに“今何してるの？”ってビデオ通話が来る。私は一応女性なのに（笑）」と明かし、スタジオの笑いを誘った。 また、「飲み会にもよく誘われる」とし、「“今みんなで飲んでるから来ない？”ってよく言われる」と暴露。ジェジュンはこれに対し「日本で打ち上げしてる時にふと中島美嘉さんに会いたくなる。断られると思っても連絡するけど、実際に来てくれるから嬉しい」と説明した。 そんな二人の関係性が露出されたのが、六本木でのある飲み会だった。ジェジュンは「バーで飲んでいたらパパラッチがついてきた。朝5時まで飲んで普通に歩いて帰った」と回顧。中島美嘉も「みんな、朝5時まで飲まないんだね」と笑いを誘った。 さらに、当時のパパラッチは「われわれとグラビア撮影をしよう。でなければ、この写真を公開する」と持ちかけたが、ジェジュンと中島美嘉は迷わず「出してもいいですよ」と応じたという。 堂々とした対応に視聴者からは「かっこいい」「友情が素敵」といった好意的な反応が寄せられ、日韓両国で注目を集めている。 (c)MONEYTODAY

白くふわふわした毛並みに黒く澄んだ瞳。まるでぬいぐるみのように可愛い「レオン」は先月、ソウル市江南区で保護された推定2歳の雄の捨て犬だ。人の姿を見ると駆け寄って膝にちょこんと乗り、顔をスリスリしてくる。だが、そんな姿からは想像できない過酷な過去があった。 ソウル動物福祉支援センターによると、レオンは劣悪な状態で保護された。長期間手入れされていないため毛は絡まり、顔の輪郭が判別できないほどに汚れきっていた。また、歩くことすら困難なぐらい、やつれ果てていた。 その時期、同じような状態の小型犬が近くで立て続けに19匹も見つかった。いずれも長期間放置されていたらしく、アニマルホーダー（過剰に飼育して世話できなくなる人）や違法繁殖業者が遺棄した可能性が高い。現在、ソウル市の民生司法警察団が捜査している。 そんな過去を背負いながらも、レオンは「人が大好きな犬」であり続けている。人に寄り添い、顔をこすりつけて愛情を示す。 センターの健康診断では、前歯3本が欠けている以外は大きな異常もなく、すでに去勢手術も済んでいる。活発で好奇心旺盛だが、過度に興奮することはなく落ち着いている。 センターの関係者は「レオンの目を見ると、どれだけ愛情に飢えていたか分かる。これからは遊ぶ楽しさや世界の温かさを学んでいけるよう、愛を持って迎えてくれる家族が現れることを願っている」と語った。 (c)news1

世界の主要都市1000カ所を総合評価した「2025年世界都市指数」で、ソウルが全体15位、アジア2位にランクインした一方、生活の質や環境部門では低評価が目立つ結果となった。 英国のシンクタンク「オックスフォード・エコノミクス」は27日（現地時間）、経済・人的資本・生活の質・環境・ガバナンスの5つの項目を基準に世界1000都市を評価した「2025年世界都市指数」を発表した。 今回の調査でソウルは前年（41位）から26ランク上昇し、総合15位となった。 分野別に見ると、経済部門では18位にランクイン。報告書では「ソウルは韓国の首都であり、アジアと世界の経済中枢の一つとして、過去数十年間の目覚ましい経済成長によりGDP規模が拡大し、経済の安定性が高い」と評価された。ただし、最近はGDPと雇用成長の鈍化、急速な高齢化が今後の足かせになると指摘された。 人的資本部門では世界5位、アジア1位という高評価を得た。名門大学を多数擁し、学問的エリート主義文化が根強いことに加え、サムスンやLG、起亜自動車などのグローバル企業が集中している点も評価に寄与した。 しかし生活の質では129位と大きく順位を落とした。特に住宅価格の高騰と庶民の住宅費負担、改善が見込めない不動産政策がマイナス要因とされた。一方で、平均寿命の高さや医療サービスの発展はプラス要素として言及された。 環境部門では1000都市中514位と、最も評価が低かった。大気の質の悪化や気候異常の深刻化が主因とされている。 ガバナンス部門は147位。報告書では「ユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領（当時）の戒厳令発言や弾劾による政治的混乱が影響している。今後の政治的安定が、この部門のみならず他分野の評価にも波及する」と分析した。 世界都市指数のトップ10には、米国のニューヨーク、サンノゼ、シアトル、サンフランシスコ、イギリスのロンドン、フランスのパリ、東京、オーストラリアのメルボルンなどが名を連ね、特にニューヨークとロンドンは2年連続で1・2位を維持した。 韓国からはソウルのほか、釜山が281位、全州314位、大邱321位、光州328位、清州332位と地方都市もランクインした。 (c)NEWSIS

韓国大統領選挙の期日前投票期間中、複数の投票所前で一部の有権者を「中国人ではないか」と詰問したり、撮影する場面が目撃され、外国人に対する嫌悪感情の拡大に懸念が高まっている。「不正選挙監視」を掲げる一部の自称監視者たちの行動が、実際には外国人差別的な様相を帯びているという指摘も出ている。 ソウル市広津区の住民センター前で5月30日、30代と見られる男性が「中国人のような人が来るか見ていた」と語った。彼は「不正選挙ではなく、個人的な確認のためだ」と主張していた。 同様の状況は他の地域でも見られた。ソウル市永登浦区では、「中国人を見分ける」として一部の投票者に話しかけ、韓国語能力を試すような行為があったという。 こうした主張の背景には、保守系政治家であるファン・ギョアン（黄教安）候補の影響もある。ファン・ギョアン氏は自身のYouTubeチャンネルで、中国系住民の多い地域の投票所を「不正選挙が疑われる事例」として名指ししていた。 SNSやオンラインコミュニティでは「中国人が投票している」との主張と共に、事実関係が不明な映像や投稿が急速に拡散している。中国のSNSアプリ「抖音」に投稿された動画や投票所での映像がその証拠として用いられている。 保守系団体「自由大学」は「中国人による投票の疑いがある」として、中央選挙管理委員会に対し説明を求める投稿をSNSに掲載している。さらに一部のネットユーザーは「中国人を見分けるために投票所を監視しよう」と呼びかけ、「韓国語を話せ」と迫るなど、差別的行為にまで発展している。 だが、これらの多くは事実に基づいていない。例えば、京畿道富川市で、自身の投票場面を撮影して「抖音」に投稿した30代男性が話題となったが、警察の調査の結果、この男性は韓国国籍を持つ有権者だった。 現行法では、大統領選挙に投票できるのは韓国国籍を持つ者のみで、外国人には選挙権がない。中央選挙管理委員会も「外国人による投票は不可能」と明言している。 専門家は、こうした行為が政治的な意図と結びつくことで、外国人に対する排外的感情を煽る危険があると指摘している。 高麗大学社会学科のキム・ユンテ教授は「中国への嫌悪感情は、米中対立や最新鋭迎撃システム『終末高高度防衛（THAAD）ミサイル』配備などによる外交的緊張の累積が背景にある。一部政治家やYouTubeチャンネルが、嫌悪感情を利用して政治的・商業的利益を狙っている」と警鐘を鳴らした。 (c)NEWSIS

北朝鮮が進水式の途中でバランスを崩して転覆した駆逐艦を、いまだに起こすことができていない。事故調査で想定された復旧期限を守るのが困難になっている可能性が指摘されている。一部では、北朝鮮の幹部らがキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記に対し、事故や復旧に関する調査内容を「虚偽報告」した可能性も取り沙汰されている。 欧州宇宙機関（ESA）が運営する「コペルニクス・ブラウザ」が提供した5月31日の清津造船所一帯の写真を見ると、事故を起こした駆逐艦は依然として水面に横たわったままだ。5月21日に発生した事故直後の状態が10日間以上そのままになっている。 北朝鮮は事故の翌日、労働新聞で、船を側面から進水させる過程で船首と船尾が均等に動かず、船底に穴（破孔）が開くなどして損傷したと明らかにしていた。その後、民間の衛星写真で駆逐艦が水面に転覆した様子が確認された。 しかし事故から2日後、労働新聞の報道では「船底に破孔はなく、船尾部分の構造通路を通じて一定量の海水が浸水した」として、駆逐艦の状態は良好であると発表した。そのうえで、浸水した船体区画の海水は2～3日以内に排出され、現側の復旧には10日ほどかかるとの見通しを示していた。 こうした北朝鮮の発表によれば、現時点までに、転覆した船を立て直し、修理のための引き揚げ準備に入っているはずだ――というのが専門家らの見方だ。予想よりも事故復旧が遅れているとの分析が可能だ。 新型駆逐艦の進水を祝うため現場を訪れていたキム総書記は、目の前で起きた事故に激怒し、6月末に開催される党全員会議までに復旧を完了するよう指示していたが、その最高指導者の命令が順調に履行されているとは言い難い。 一部の専門家は、北朝鮮の幹部らが事故後の厳罰を避けたり、最高指導者の機嫌を損ねたりしないよう、被害状況や復旧計画を過小または過大に報告した可能性もあると見ている。 今回の駆逐艦事故で召喚または拘束された幹部は、北朝鮮の発表によれば5人に上る。北朝鮮は事故翌日、清津造船所のホン・ギルホ支配人を法機関に召喚し、造船所のカン・ジョンチョル技師長、船体総組立職場のハン・ギョンハク職場長、キム・ヨンハク行政副支配人を拘束した。また、5月26日には党軍需工業部のリ・ヒョンソン副部長も拘束したと発表したが、それ以降、駆逐艦に関する報道は出ていない。 最高指導者の指示で注力された事業の成果を内外に誇示する場で事故が起き、その後の復旧日程が指示通りに進んでいないというのは、北朝鮮の体制においては指導者の体面を損なう「不敬罪」として扱われる可能性がある。これまで法的措置を受けた幹部よりも、さらに高位の幹部にまで責任が問われる可能性もある。 北朝鮮は今年初めにも地方で一部の幹部が「飲酒接待」を受けていたことを明らかにし、キム総書記の最側近で約10年にわたって重用されてきたチョ・ヨンウォン（趙甬元）書記を1カ月間、職務から排除する謹慎措置を取ったことがある。 (c)news1

韓国の俳優パク・ボゴムがJTBCの報道番組「ニュースルーム」で一日限定の気象キャスターを務め、視聴者にサプライズを届けた。 パク・ボゴムは5月26日夜の放送終盤に登場し、「初夏、新しい始まりを告げる季節」と挨拶を交えながら、爽やかな笑顔で気象情報を伝えた。 パク・ボゴムは31日から放送が始まるJTBC新週末ドラマ「グッドボーイ」の主演を務めており、そのプロモーションの一環として今回の特別出演が実現した。 「明日の天気も、ドラマの期待感に劣らぬ“熱気”が感じられそうです」と語ったパク・ボゴムは「ソウルの最高気温は26度で、今日と同じくらい暑くなるでしょう。6月を前に、本格的な夏の暑さが始まりそうです」と予報した。 さらに「昼間には東部地域を中心に激しいにわか雨が降るところもあるでしょう。突然の雨に備えて、折りたたみ傘を持ち歩くことをおすすめします」と実用的なアドバイスも忘れなかった。 SNSでは「ボゴムの姿に見惚れて天気の内容が頭に入ってこなかった」といったファンのコメントも飛び交い、注目度の高さを物語った。 (c)NEWSIS

韓国のオンライン掲示板に21日、「義母の家、私たちが用意すべきでしょうか？」というタイトルの投稿があった。地方で一人暮らしをしている義母の住まいを、経済的な余裕がない夫婦が用意すべきかという悩みだ。 投稿したのは結婚3年目の30代女性。子どもを持たない選択をしている。義母は地方の小都市で公共賃貸住宅暮らし。ここ数年、最低賃金以上の収入があったため入居資格を超えてしまい、6月末までの退去を求められている。 夫は「小さな家でも買ってあげるべきでは」と言い、義母は「誰かに借金を頼む」と話している。だが、あちこちで金を借りられようものなら自分たちが悪く言われるので手を貸すしかない。ただ、自分たちに余裕はない。 夫婦は現在、1億5000万ウォン（約1500万円）の共同低層住宅に住んでおり、そのうち9000万ウォン（約900万円）は住宅ローンだ。女性は「普通のマンションに住みたいと思っていたのに、もう人生に“マイホーム”はないのか。義母の期待が怖くなる」と胸の内を明かした。 「私の実家は裕福ではないけれど無駄遣いせず年金で慎ましく暮らしている。なのに義母は一生懸命働いてきたと言いつつ何も残っていない。『将来はあなたたちの小遣いで暮らすわ』なんて冗談交じりに言われても正直ついていけない」。女性はこう訴えた。 ネットユーザーたちは「公共住宅に住み続けたいなら収入を調整する努力が必要だったはず。収入を超えて働いて追い出されるって本末転倒」「9000万ウォンの借金があるのに家を買ってあげようという夫は“返品”した方がいい」などの声を寄せている。 (c)news1