年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）が所属するBIGHIT MUSICが、ジョングクの自宅への不法侵入事件について警察が捜査中であることを明かし、アーティストを守るための法的対応を継続すると強調した。 BIGHIT MUSICは6月30日、ファンコミュニティ「Weverse」を通じて「悪質な投稿について告訴の手続きを進めている。昨年の告訴案件の一部では罰金刑が確定しており、他の案件についても最後まで責任を持って対応していく」と述べた。 また「最近BTSメンバーの自宅に不法侵入を試みた事件に関しては警察の捜査が進行中。当社は捜査に積極的に協力している」と説明。 特に「兵役を終えてファンのもとに戻ってきたBTSが悪質なうわさや侮辱的な表現によって被害を受けないよう、今後も徹底した対応を続けていく」と付け加えた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが2025年上半期に「Googleで最も検索されたK-POPスター」の1位に輝いた。 Googleトレンドによると、Vは2025年1～6月の検索データで、K-POPアーティストの最多検索数を記録した。 大統領選挙などにも利用される信頼性の高いこのビッグデータ指標で、韓国、アメリカ、イギリス、日本、オーストラリア、インドなど81カ国中75カ国で1位を占めた。 VはBTSがデビューした2013年6月13日からの累積でも、Googleで最も検索されたK-POPスターであり続けている。特に2021年、2022年、2024年にはアジア全体でも最多検索の1位に選ばれた。 (c)STARNEWS

肺がんは2023年時点で韓国におけるがん死亡率第1位。早期発見が生存率を大きく左右する。製薬会社「韓国アストラゼネカ」によると、肺がんの診断と管理には「定期的な検診」と「肺結節の早期確認」が極めて重要だという。 国家がん情報センターの統計によれば、がんが他の臓器に転移していない段階で発見された場合の相対生存率は79.8％だが、遠隔転移が確認されたケースでは12.9％にまで急落する。現実には肺がん患者の40％以上が転移状態で診断されており、発見の遅れが致命的となるケースが多い。 そのため、肺に発生する塊である「肺結節」の確認が早期発見のカギを握る。肺結節は低線量の胸部CT検査でより正確に把握でき、これは死亡率の低下にもつながる。また、人工知能（AI）を活用した胸部X線検査も、従来の方法より肺結節の検出精度が高いことが確認されている。 国内のある医療機関で実施された比較研究では、AIを搭載したX線装置を使用したグループの肺結節検出率が、AIを使用しないグループの2倍以上に達したという。 肺の異常陰影は、他の肺疾患や心血管疾患とも関係があるため、異常を早期に把握し管理することが重要だ。 こうした背景を踏まえ、韓国アストラゼネカは6月27日に「肺健康チェックバス」キャンペーンを開始した。このキャンペーンでは、AIを搭載したX線機器を備えたバスを全国で運行し、市民が自身の肺の健康状態を簡単に確認できる機会を提供している。 韓国アストラゼネカは、公益法人・大韓結核協会、AI医療ソリューション企業のマイハブと業務提携を結び、検診環境の普及に努めている。バスに設置された装置で撮影した胸部X線はAIが分析し、参加者はその場で分析結果のレポートを受け取ることができる。 韓国アストラゼネカのチョン・セファン代表は「肺がんは早期に発見すれば生存率が飛躍的に向上する。低線量CTやAI搭載X線による定期検診の重要性が社会全体に広まることを願う」と語った。 (c)NEWSIS

韓国のグループBTS（防弾少年団）が世界400万人のファン「ARMY」と共に過ごした瞬間を収録したライブアルバムをリリースする。 それは18日午後1時に公開するライブアルバム「PERMISSION TO DANCE ON STAGE - LIVE」だ。 この作品は2021年から2022年にかけて展開した同名ツアーのステージから全22曲を収録。メンバーたちのボーカルと観客の声援を通じて当時の感動を伝える構成になっている。 所属事務所のBIGHIT MUSICは「このアルバムが思い出を振り返るきっかけになればうれしい。BTSと共にしたすべての瞬間が皆さんの心に輝き続けることを願う」とコメントした。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが歌うソロ曲「Who」がユナイテッド・ワールド・チャートで前例のない記録を打ち立てた。 「Who」はユナイテッド・ワールド・チャートのトラック部門で49週連続ランクインを達成。これはK-POPソロ曲として初めての快挙だ。 このチャートはドイツの音楽メディア「Media Traffic」が国際音楽産業連盟の最新統計に基づき、国別市場規模に応じて算出する世界的な週間音楽ランキング。 「Who」は2024年第31週（8月3日）のチャートで1位デビューし、2025年第27週（7月5日）の最新チャートでも40位にランクイン。韓国の男性ソロ歌手として最長記録を更新した。 (c)STARNEWS

米商務省が自動車部品への関税拡大を示唆し、対米輸出依存度の高い韓国の部品業界に不安が広がっている。すでに主要130品目に対して25％の関税が課されており、今後さらに適用対象が広がる可能性がある。特に中小企業が大多数を占める韓国部品業界は、米国内での生産体制を構築する余力が乏しく、対応が難しい状況だ。 米商務省国際貿易局（ITA）は6月24日（現地時間）、貿易拡張法第22条に基づき、自動車部品への25％関税の追加対象品目の受付を開始すると発表。米国内の部品企業は7月1日から14日間、新たな関税対象を提案できる。 すでに5月3日からエンジン、トランスミッション、パワートレイン、シャーシモジュール、バッテリー熱管理システム（BMS）などに対して課税が実施されている。追加品目の決定は意見収集後、60日以内に告示される予定だが、発表までは何が対象になるか分からず、不確実性が続いている。 さらに米政府は毎年1月・4月・7月・10月に業界の要望を受けて品目を拡大する方針を明らかにしており、韓国業界からは「毎回、トランプ大統領のひと言に振り回される」との嘆きも出ている。 韓国貿易協会によると、すでに米通商代表部（USTR）の分類基準で322品目が関税の対象になっており、今後、自動車部品に直接関係しない製品まで波及する恐れもある。そうなれば、小規模な非主要部品メーカーへの打撃は避けられない。 大手企業の中には、すでに現地生産体制を整えた例もある。現代モービスは米国内に10カ所の生産拠点を持ち、現代トランシスは変速機工場1カ所、シート工場3カ所を米国に、現代ウィアはメキシコにエンジン工場を保有している。 一方、韓国自動車産業協同組合によると、韓国の約8000の自動車部品会社のうち97％が中小企業だ。同協会の最近の調査によれば、多くの企業が米国進出や第三国経由での生産を検討しているが、初期投資や人材確保の問題から実行に移すのは難しいのが現状だ。 同協会モビリティ室長のキム・ヨンフン氏は「部品業界の営業利益率は製造業平均にも届かない3％水準で、月に数十億ウォンの関税を課されれば中小企業の収益性はさらに悪化する」とし、「政府は米国との二国間交渉で高関税の例外措置を得るべきだ」と訴えた。 (c)news1

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が妻リ・ソルジュ（李雪主）氏や娘とともに、江原道元山の葛麻（カルマ）海岸観光地区の竣工式に出席した。北朝鮮最大規模のリゾート施設と“ファーストレディ”のブランドファッションが世界に放たれた今回の行事は、単なる国内向け誇示にはとどまらない複合的なメッセージを含んでいる。 第1に、これは米国に向けたシグナルと考えられる。2018年の初の米朝首脳会談当時、トランプ米大統領は「北朝鮮は海辺に巨大リゾートを建設する力がある」と述べた。この発言は、トランプ氏が北朝鮮への投資に関心を示した証拠とも解釈されており、元山の葛麻海岸に完成したリゾート施設はその構想とほぼ一致する。 第2に、ロシアとの関係誇示という意図が見える。平壌から離れた元山にロシア外交官を招いて竣工式を開催した点からも、依然として北朝鮮の最重要パートナーはロシアであるというメッセージを発信している。また「誰が北朝鮮に観光に行くのか」という疑問に対し、竣工直後にロシアが7月に観光団を派遣すると発表するなど、実利的な連携も見られた。 第3に、大規模施設やリゾート、グッチやカルティエなど有名ブランドで飾られたリ・ソルジュ氏と娘の姿は、対北朝鮮制裁を打破した象徴とされる。「これだけの物資を確保できる我々に、制裁は無力だ」という誇示であり、北朝鮮国内向けには「外部の圧力にも動じない体制の強固さ」を印象付ける狙いもある。 こうした行動の背景には「外部との対話の扉は開いている」「北朝鮮の価値と地位をより高く評価せよ」という意図が読み取れる。 一方、イ・ジェミョン（李在明）政権は現在、対北朝鮮ビラの散布を抑制し、拡声器放送も中止するなど、融和的姿勢を示している。ただ、単なる「対話開始」に期待を寄せる一方的なアプローチは慎むべきとの指摘もある。北朝鮮の変化した戦略と国際的立場を冷静に読み解き、韓国の国益の軸を見極めることが必要だ。 今回の葛麻観光地区の竣工式は、北朝鮮が「何を望み、何を見せたいのか」を象徴的に表した場であった。豪華なリゾートやブランド品の背後にある戦略を見抜く洞察力こそ、いま韓国が持つべき対北朝鮮政策の出発点である。【news1 チェ・ソマン記者】 (c)news1

ソウル・首都圏の地下鉄基本運賃が6月28日、1400ウォン（約148円）から1550ウォン（約164円）へと150ウォン（約16円）引き上げられた。これにより、慢性的な赤字を抱えるソウル交通公社の財政状況が改善するかが注目されている。 ソウル地下鉄1～8号線を運営するソウル交通公社の赤字は年間数千億ウォンにのぼり、2024年の当期純損失は7237億ウォン（約767億円）と、2023年の5173億ウォン（約548億円）から2000億ウォン（約212億円）以上も悪化した。今年も5000億ウォン台（約530億円台）の運送損失が予測されており、経営改善は急務とされていた。 今回の150ウォン（約16円）の運賃引き上げにより、2025年は849億ウォン（約90億円）、2026年以降は毎年1600億ウォン超（約170億円超）の増収効果が見込まれている。ただし、今年の増収分は下半期からの反映となるため、赤字幅自体は大きく改善しない見通し。 さらに、市の政策や制度変更により、収益悪化が続く可能性もある。野党「国民の力」のソウル市議によれば、無賃乗車の増加、気候同行カードの割引損失、15分以内の再乗車無料制度などにより、2025年の運輸収入の損失は計5328億ウォン（約565億円）に達する見通しだという。 中でも最大の原因は無賃乗車で、今年の損失額は4385億ウォンと全体の大半を占める見込みだ。2025年1～3月期の無賃乗車人数は6648万人で、前年同期より46万人増加し、この3カ月間だけで999億ウォンの損失が発生した。年間では約2億7777万人が無賃で地下鉄を利用すると予測されている。 (c)news1

韓国のネイバー、マップアス、アインナビシステムズ、カカオモビリティ、Tマップモビリティ、現代車・起亜など6社のナビゲーションサービスで、全国933カ所の地点で河川の氾濫警告通知が拡大される。 これは従来と比べて約4倍に拡大された規模であり、河川氾濫直前の高リスク区間に関する情報もリアルタイムで提供されるため、運転者はより精密かつ即時に危険を認識できるようになる。 浸水履歴などを考慮し、釜山地方国土管理庁が選定した「浸水が懸念される地下道」6カ所、「浸水リスクのある一般道路」7カ所の情報も追加で案内される。気象庁の豪雨特報と連携し、特報の影響圏に入るとリアルタイムで危険情報を受け取ることができる。今年は嶺南地域に限定して運用され、情報案内の効果性に応じて今後全国への拡大も検討される。 2024年と同様に、運転者が洪水・浸水リスク地点の近くに進入すると、ナビゲーション画面と音声案内を通じて運転者が直接危険状況を認識し、注意運転ができるよう支援する。 科学技術情報通信省と韓国知能情報社会振興院が、複数機関に分散されていた洪水リスク情報を標準APIの形式で統合提供したことで、このようなナビゲーションサービスの開発が加速された。 Tマップは今年の梅雨期からすぐにサービスを提供し、6月末から7月初めの間にはカカオナビ、現代車・起亜、ネイバー地図、アインナビエア、アトランなど主要ナビゲーションでも順次サービスが始められる。 (c)KOREA WAVE

韓国の大手総合エンターテインメント企業「HYBE（ハイブ）」は30日、2025年後半にインド法人を設立すると発表した。現在、9～10月ごろの発足を目標に、現地市場の調査および法人設立の実務を進めている。 インド法人設立の背景には、人口14億人の市場にK-POPの方法論を輸出しようとするパン・シヒョク議長の強い意思がある。実際にパン議長は「マルチホーム・マルチジャンル」戦略を直接管理している。「マルチホーム・マルチジャンル」とは、現地の文化や特性を反映し、現地音楽市場で主導的な事業者としての地位を確保しようという戦略である。 これは、パン議長が以前から強調してきた「K-POPのビジネスモデルを他の音楽ジャンルに輸出・適用しなければ生き残れない」という危機感から生まれたグローバル市場における打開策だという。 この「マルチホーム・マルチジャンル」戦略は、インド市場に先立ち進出した主流音楽市場で既に成果を上げている。HYBEアメリカが手がけたガールズグループ「キャッツアイ」は、デビューから1年も経たないうちにビルボード「ホット100」にランクインした。キャッツアイは、音楽・振付からビジュアルクリエイティブに至るまでパン議長が全工程を直接監督するグループだ。 キャッツアイは多国籍ガールズグループで、新人を発掘してトレーニング、音源制作、マネジメント、マーケティング、公演企画を「一つのチェーン」として統合運営するK-POPの方法論を適用した。HYBEは世界最大の音楽市場であるアメリカに進出するため、2021年にアリアナ・グランデやジャスティン・ビーバーらが所属する米メディア企業イサカ・ホールディングスを買収した。 同年、ユニバーサルミュージックグループ傘下のゲフィン・レコードと合弁レーベルを設立し、2023年にはリル・ベイビーやミーゴスなど有名ヒップホップアーティストが所属するトップティアのヒップホップレーベルQCメディア・ホールディングスを買収した。パン議長と主要経営陣は1年の半分以上を海外で過ごし、買収作業を進めた。その後、現地のインフラやネットワークに、K-POP式のアーティスト発掘・育成システムを融合させ、パン議長のプロデュースノウハウを加えた。 南米拠点確保のため、2024年後半に設立されたHYBEラテンアメリカでも事業が本格化している。南米では、二つの大型アーティスト発掘プロジェクトが進行中だ。メキシコ最大の放送局テレムンドと共同で放送中のバンド選抜オーディション「パセ・ア・ラ・ファマ」は現地で人気を集めている。 また、ラテン系ボーイズグループのメンバーを選抜するためのオーディションも準備中だ。これら二つのオーディションでは、参加者がメンタリングを含むトレーニング過程を経る。これはK-POPの方法論をラテン音楽ジャンルに初めて適用する試みだ。昨年の段階で年22.5％の成長率を記録し、南米だけでなく米国でも急成長中のラテンミュージック市場を、HYBEのノウハウで攻略しようという狙いだ。 HYBEジャパンでは、ボーイズグループ&TEAMが3枚目のシングル「Go in Blind」で累積出荷数80万枚を突破し、日本レコード協会から「トリプルプラチナ（75万枚以上）」認証を受けた。 また、HYBEジャパン傘下のYX LABELSが&TEAMに続いてデビューさせたボーイズグループaoenも、今月のデビューと同時に日本オリコンチャートで1位を獲得した。 HYBEは「K-POPは単なる音楽ジャンルにとどまらず、大衆の嗜好を正確に把握し、そこからスーパーファンに基づくスーパーIP（知的財産）を生み出す方法論そのものになるべきだというのが、パン議長の持論だ。この流れが続けば、グローバルビッグ3企業が支配する世界音楽市場の構図は大きく変わるだろう」と述べた。 (c)KOREA WAVE