年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが9日、先月開いたファンコンサートのフォトスケッチを公開した。 ジンは6月28、29の両日、京畿道（キョンギド）の高陽（コヤン）総合運動場で初めてのファンコンサートを開催。ソロやBTSの曲をメドレーを披露し、観客を圧倒した。 フォトスケッチはその舞台裏を含めて記録したもので、リハーサルでマイクやキーボードをチェックする風景や、花火が打ち上がるステージなど感動の瞬間が詰まっている。 高陽公演を手始めに千葉での2公演も成功させたジンは今後、大阪に続いて米国、英国などを巡り、全9都市で18公演を予定している。 (c)STARNEWS

韓国マクドナルドは、地域農産物を活用した期間限定メニュー「韓国の味」プロジェクトの2025年版として、全羅北道益山産のサツマイモを使った「益山サツマイモモッツァレラバーガー」と「益山サツマイモモッツァレラマフィン（朝食メニュー）」を今月10日に発売する予定だ。 この新メニューは、牛肉パティの上に、益山産のサツマイモとモッツァレラチーズを詰めたクロケットをトッピングし、さらにハラペーニョマヨソースを加えることで、甘みとコク、そしてピリ辛の調和を実現した。 「韓国の味」プロジェクトは、韓国マクドナルドが2021年から展開している地域共生型ローカルソーシング戦略。過去には2021年「昌寧ガーリックビーフバーガー」、2022年「宝城緑豚バーガー」、2023年「珍島ネギクリームクロケットバーガー」、2024年「晋州トウガラシクリームチーズバーガー」が発売されてきた。 特に「珍島ネギクリームクロケットバーガー」は発売1週間で50万個を売り上げ、限定メニューとして再登場するほどの人気を誇った。 韓国マクドナルドによると、「韓国の味」シリーズは累計で2400万個以上を販売し、800トンにのぼる国産食材を使用したという。この地域密着型の取り組みにより、韓国マクドナルドは2023年に農林畜産食品相表彰を受けた。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏の家族が運営する京畿道南楊州市の介護施設が、介護給付費を不正に請求した疑いで国民健康保険公団から返還命令を受けた。施設には高齢者虐待の疑惑も持ち上がっており、波紋が広がっている。 国民健康保険公団によれば、南楊州市に所在するある介護院に対して、介護費用の不正請求に関する返還予告通知が発送された。この介護院はキム・ゴニ氏の兄が代表を務めている。 調査によると、当該施設は業務外の活動まで勤務時間内に計上し、国民健康保険からの給付として総額14億4000万ウォン（約1億6000万円）を不当に請求したとされる。 これに対し、介護院側は「問題はない」との立場を主張し、異議申立書を提出したという。しかし公団はすでに最終的な返還決定通知を発送済みで、これが正式に送達され次第、給付金から不正請求分を自動的に差し引く「電算相殺」により回収を進める方針だ。 公団関係者は「介護施設が給付金を請求する時に不正請求額を差し引いて支給するため、施設側が支払いを拒否することはできない」と述べた。 この施設にはさらに、高齢者虐待に関する深刻な疑惑もある。具体的には、入所者に栄養不足の食事を提供していたほか、80代の入所者が下痢や血便などの症状を訴えたにもかかわらず、病院への搬送が遅れ死亡したとする証言が上がっている。 (c)news1

韓国慶尚北道盈徳郡の江口港（カングハン）沖で、大型のマグロが定置網に大量にかかり、漁民らを驚かせている。8日未明、江口港から約20km沖合に設置された定置網に、体重100kgを超えるマグロ約1300匹が一度に捕獲された。 この大漁は、ある漁船の船長らによって確認されたもので、2日前の6日にも同規模の大物マグロ約70匹が捕獲されていた。 ところが、この日捕れたマグロのほとんどは、韓国国内の漁獲量クォーター制度により、家畜用飼料として処分される。 盈徳郡に割り当てられた2025年のマグロ漁獲枠はわずか35トンで、昨年の慶尚北道全体でも110トンにとどまる。これを超える分は市場に出荷できず、漁民の手を離れて処分される運命にある。 ある漁民は「国内では10kg未満の小型マグロが多く水揚げされていたが、最近では大物も頻繁にかかるようになっている。小さいマグロは値段が安いが、今日のような大物は高く売れる。それなのに廃棄しなければならないのは本当に悔しい」と語った。 盈徳郡関係者によると、この突然の大漁は、餌となるサバなどを追ってマグロが日本海側に流入したと見られる。 この日捕れたマグロの一部は、1kgあたり4000～5000ウォン（約424～530円）で競売にかけられた。今年2月には、314kgの超大型マグロが1050万ウォン（約111万3000円）で取引された例もある。漁民たちは、こうした高値が期待できる漁獲が廃棄される現状に、不満と無力感を募らせている。 (c)news1

韓国での「非常戒厳」宣布をめぐる特別検察の捜査により再び拘束されたユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領が10日早朝にソウル拘置所で初めての収監生活を迎えた。拘置所では空調のない独房に入れられ、初めての朝食として「ミニチーズパン」など簡素なメニューを受け取った。 ユン前大統領は拘束令状が発付されたのを受けて、ただちに被疑者としての身分に転換された。身体検査とともに、拘置服への着替え、顔写真（いわゆるマグショット）撮影、指紋採取などの手続きを終えた後、約3坪（約10㎡）の独房に移された。 10日午前6時30分の起床時間までそのまま独居室に滞在したユン前大統領に対し、同日午前7時に提供された初の食事は「ミニチーズパン」「蒸しジャガイモと塩」「ミックスナッツ」「加工乳」だった。 法務省矯正本部が公開したソウル拘置所の7月の献立表によれば、同日の昼食は「味噌チゲ」「茶碗蒸し」「キュウリとタマネギの和え物」「白菜キムチ」、夕食には「豆もやしスープ」「コチュジャンプルコギ」「唐辛子と包み味噌」「白菜キムチ」が予定されている。 2025年基準で、ソウル拘置所の収容者1人当たりの1日食費は5201ウォン（約580円）で、1食あたり約1733ウォン（約193円）に設定されている。収容者には法令により1日2500キロカロリー以上の栄養価がある食事が提供されることになっている。 ユン前大統領は、今年3月8日に一度拘束され、100日余りで釈放されたが、今回124日ぶりに再拘束された。 拘束後初日の生活は、厳格な管理下での独房、限られた食事、冷房設備のない環境という、かつて国家元首だった人物にとっては過酷な条件となっている。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領が再び拘束されたことで、妻キム・ゴニ（金建希）氏をめぐる特別検察の捜査にも弾みがつくとみられている。「キム・ゴニ特別検察チーム」は、夫婦に対する同時捜査体制を強化し、キム・ゴニ氏に関連する一連の疑惑に対してより踏み込んだ調べを進める構えだ。 キム・ゴニ氏は現在、2022年の補欠選挙における韓国の保守系政党「国民の力」のキム・ヨンソン元議員を巡る公認介入疑惑、「三扶土建」の株価操作疑惑、「楊平高速道路特恵疑惑」など、複数の案件に関与したとされる。 これらの疑惑の多くは、ユン前大統領との関連性が指摘されており、少なくともユン前大統領の権限や影響力から完全に切り離すことはできないとされている。 こうした状況の中でユン前大統領が再び拘束されたことにより、キム・ゴニ特別検察チームは直接調査や共犯関係の立証に向けた捜査を進めやすくなった。今後は、両者の共謀の有無を立証できる証言の確保が焦点となる。 これまでキム・ゴニ特別検察チームは、キム・ゴニ氏の側近とされる「執事」役の人物に対する家宅捜索令状が「捜査対象外」として裁判所に棄却されるなど、捜査が難航していた。 しかしユン前大統領の身柄確保により、捜査は再び勢いを取り戻した。今後は、物証や状況証拠の収集にとどまらず、キム・ゴニ氏本人に対する調べへと段階を進める可能性がある。 これまで特別検察チームはキム・ゴニ氏の事情聴取の意向を繰り返し表明してきた。こうした経緯から、今後、キム・ゴニ氏の召喚時期について本格的な検討に入るとみられる。 ユン前大統領の再拘束により、内乱関連の特別検察チームの捜査が加速するなかで、キム・ゴニ氏の召喚も早まる可能性が高いという見方が広がっている。 (c)news1

北朝鮮が観光産業の再活性化に向けた動きを強めている。2025年7月7日からは、ロシア人観光客に対し元山葛麻（ウォンサン・カルマ）海岸観光地区を正式に開放し、10月には平壌で開催される国際貿易博覧会を契機に平壌観光も再開される。観光開放と情報統制のバランスを模索する北朝鮮の姿勢が注目されている。 ロシアの通信社タスによると、ロシアの団体観光客は7日から8日間、葛麻地区を訪れる。ロシアの旅行会社「ボストーク・イントゥール」が販売するパッケージツアー（1人あたり1840ドル）には、平壌から元山への航空便、葛麻リゾートでの4泊、馬息嶺スキー場の見学などが含まれている。 北朝鮮は今年2月、韓国人とアメリカ人を除く外国人に対し、羅先経済特区の観光を5年ぶりに再開したが、3週間後に突然中断した。これは、西側の観光客がSNSなどに北朝鮮の実情を否定的に投稿したことが影響したとみられている。 今回の元山葛麻地区の開放は、4月の平壌マラソン大会を除けば、外国人観光客が北朝鮮を正式に訪問するのは約5カ月ぶりとなり、大きな意味を持つ。 北朝鮮は今年末または来年初めに予定される朝鮮労働党大会を通じ、新たな観光地区の開発計画を発表する可能性がある。また、10月の平壌国際秋季貿易博覧会（PITF）を機に、平壌観光も再開される見通しだ。 一方で北朝鮮は、メディア関係者や旅行コンテンツ制作者、インフルエンサーの訪問を禁止している。これは、自国内の実態が海外に否定的に報道・拡散されることを防ぐためとされる。 慶南大学極東問題研究所のイム・ウルチュル教授は「北朝鮮は開放と統制というジレンマを抱えており、キム・ジョンウン（金正恩）総書記自身もその難しさを認識しているだろう。現在は西側観光客を“馴らし”ながら、北朝鮮観光の条件を示している段階」と分析する。 (c)news1

アメリカのトランプ大統領は8日（現地時間）、ホワイトハウスで開かれた会議で「韓国は自国の防衛費を自ら全額負担すべきだ」と述べ、在韓米軍の駐留費負担をめぐる見直しを示唆した。 トランプ氏は「韓国は多くの金を稼いでおり、非常にうまくやっている」としながらも、「自国の軍事力は自ら負担するべきだ」と主張。「我々は韓国を再建し、その地に駐留した」と語り、米国が事実上無償で軍事支援を続けてきたと述べた。 さらに、初めての大統領任期中に「韓国に年100億ドルを支払うよう要求し、韓国側も同意した」と主張した上で、「しかし不正選挙があり、話し合う機会を得られなかった」と語り、2020年の大統領選でバイデン氏に敗れたことに言及した。 トランプ氏はまた、在韓米軍について「4万5000人を派遣している」と誤った数字を提示した。実際の駐留規模は約2万8000人だ。2025年の韓国側の駐留費負担額は約10億3000万ドルであり、2024年に合意された第12次韓米防衛費分担特別協定（SMA）に基づき、2026年にはこれが8.3％増の1兆5192億ウォン（約11億2100万ドル）となる見通し。 同協定の有効期間は2026年から2030年までの5年間だが、トランプ氏の今回の発言からは、早ければ7月下旬に予定されるイ・ジェミョン（李在明）大統領との韓米首脳会談の場で、防衛費負担のさらなる引き上げを要求する可能性が高い。 この日の会議でトランプ氏は、ドイツに駐留する米軍についても「同様に4万5000人規模」と語り、「ドイツは巨大な経済的恩恵を受けており、都市を得たようなものだ。我々には大きな損失だ」と述べ、交渉中であることを示した。 (c)news1

韓国の淑明女子大学は8日、ユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏の教員資格証（教員免許）取り消しを求める公文書を、ソウル市教育庁に送付した。これは6月23日に教育大学院委員会がキム・ゴニ氏の修士論文に対して学位取り消しを決定したことを受けた後続措置だ。 韓国教育省が定める「2025年教員資格審査実務便覧」によると、教員資格証を授与した大学の学長は、該当者が「初・中等教育法」第21条の5第1項または「幼児教育法」第22条の5第1項各号に該当する場合、所管の教育監（教育長）に資格取り消しを申請しなければならない。 淑明女子大学の教員養成委員会は、キム・ゴニ氏が「虚偽またはその他の不正な方法で資格証を取得した場合」に該当すると判断。また、修士学位の取り消しにより教員資格取得に必要な「無試験審査合格」の要件を満たさなくなったとし、資格の取り消し申請を議決した。 一方、淑明女子大学には7月3日、国民大学からキム・ゴニ氏の修士号授与に関する事実確認を求める公文書が届いたが、同大学は「個人情報保護法」に基づき、当事者の同意書が添付されていない限り回答できないとし、同意書の再提出を求めて返信した。 同様の情報公開請求に対しても、当事者の同意が必要との見解を示した。淑明女子大学は、他機関からの学歴照会に関しても「情報主体の同意がある場合にのみ提供する」という方針をとっており、同意書がない場合は、同法第18条の「例外事由」に該当する場合のみ開示が可能であると説明した。 大学側は「国民大学が情報主体の自筆署名または押印を含む同意書を再度提出するか、関連法令に基づく例外事由に該当することを証明する資料を提示すれば、迅速に対応する」としている。 (c)news1

景気低迷が長期化する中で、韓国で“小さな贅沢”で自分を装おうとする消費が注目を集めている。高価なラグジュアリーブランドの代わりに、負担の少ないファッションアイテムで気分を上げられるサングラスが注目され、いわゆるリップスティック効果に続く「サングラス効果」が新たな不況型消費トレンドとして定着しつつある。 CJオンスタイルは9日、2025年上半期（1～6月）のサングラスの注文額が前年同期比で44％増加し、注文顧客数も5万人以上増えたと明らかにした。景気低迷の中でも諦めきれないファッションアイテムとして、10万ウォン未満でコスパと満足感を兼ね備えたサングラスが浮上しているとの分析だ。 ファッションのトレンドの変化も一因となっている。「ギークシック（Geek＋Chic）」（奇抜で洗練されたスタイル）トレンドが流行し、サングラスを活用して個性を表現するスタイリングが人気を集めている。 実際、「VW Verawang」のサングラスは上半期だけで約150億ウォンの売り上げを記録した。代表商品「フルチタン・サングラス」は、ラウンドデザインにフルチタン素材を用い、10g台の超軽量を誇り、4色展開と9万ウォン台の価格で人気を集め、再購入率も高かった。14日と25日にはアンコール放送が予定されている。イギリスのプレミアムブランド「HUNTER」のサングラスも同じ期間に100億ウォン以上の売り上げを記録し、好調な業績を見せた。 一方、ランニングブームの影響で紫外線遮断機能を備えたスポーツサングラスの注文額も同期間に153％急増し、注文顧客数も4倍以上に増加した。オークリー、ナイキ、アディダスなどのグローバルブランドの需要が特に高かった。 CJオンスタイルの関係者は「物価高時代に小さな贅沢を楽しもうとする消費者が増え、サングラスが新たな不況型消費トレンドとして浮上している。特に今年の夏は歴代級の猛暑が予想されているため、サングラスの“夏の特需”も期待される」と語った。 (c)KOREA WAVE