年間アーカイブ 2025

生後8カ月の子どもと共に散歩をしていた韓国の男性が、マンション敷地内で喫煙していた中学生に注意したところ、暴言や暴力を受けた。男性が8日、オンラインコミュニティ「ボベドリーム」に詳細を投稿し、中学生や保護者への批判が集まっている。 会社員の男性によると、7日午前10時ごろ、子どもと一緒にソウル市内の団地を散歩していた。体操服姿の中学生の男女が喫煙していたため、男性は「ここは禁煙だ。吸い殻を拾って帰れ」と注意した。 すると男子中学生は「お前何様だよ、やるか？」などと暴言を吐き始め、男性の首をつかんだり、スマートフォンを取り上げたりした。 男性の通報で警察が現場に到着したが、中学生たちは反省する様子を見せなかった。 保護者は保護者で「そんな言葉を使う子ではない」「なぜカメラで撮ってSNSに上げたのか」「タバコを吸ったくらいで問題にするなんて」と抗議を始める始末だったという。 投稿者は「中学生本人と保護者に謝罪させようと思っている。自分の過ちを深く認識し、心からの反省と適切な謝罪の仕方を学んでほしい」としている。 ネット上では「こんな子は厳しく教育すべきだ」「学生だからといって甘やかすな」「普通なら恥ずかしくて謝る場面だ。開き直ってどうする」など怒りの声が多数寄せられている。 (c)NEWSIS

ソウル・漢江（ハンガン）の公園でインラインスケートをしていた7歳の娘に暴行を加えた40代の父親が逮捕、送検された。 スケートをうまく滑れない娘を「しつけ」と称して投げ飛ばし、殴る蹴るの暴行を繰り返す様子が防犯カメラに記録されていた。 韓国メディア「チャンネルA」によると、ソウル警察庁は8日、児童虐待の疑いで40代の男を拘束し、検察に送致した。 事件は今月3日、ソウル市広津区（クァンジング）の漢江沿いの公園で発生。防犯カメラ映像には、男がインラインスケートを履いた娘を倒し、殴る場面が記録されている。 その後、男は娘を両手で持ち上げて地面にたたきつけ、蹴るなど暴行。その後、娘の腕をつかんでベンチのほうへ無理やり引きずって行った。娘が転んでもお構いなしだった。 通りかかった市民の通報で警察官が現場に出動し、男を現行犯逮捕した。調べに対し、男は「娘がスケートをうまく滑れなかったので、しつけのためだった」と供述した。 娘は打撲傷を負った。警察は娘を保護施設へ引き渡し、男については拘束令状を申請した。 (c)MONEYTODAY

韓国の男性会社員が6月28日、オンラインコミュニティに「元彼と連絡を取っていた妻。自分が神経質なだけか？」と投稿した。出張中に妻が元彼を自宅に連れ込んで酒を飲もうとしていたというのだ。 男性によると、妻の携帯でYouTubeを見ていた際に通知が多数届いていたためメッセージフォルダを確認した。すると登録されていない番号とのやり取りを見つけた。その相手は妻が結婚前に交際していた男だった。 メッセージは、男性の出張中に妻が「どこにいるの？お酒でも飲もうかと思って」と誘う内容。元彼は「土曜日はどう？夜に一杯。仕事でそちらに行く。到着は8時ごろ」と応じ、妻は「家から出られない。8時なら子どもが寝る時間だから家においでよ」と返答していた。 出張から戻った後も2人のやりとりはしばらく続いたが、途中からカカオトークに切り替えたようで履歴は残っておらず、削除したのか連絡を絶ったのかは不明。また、ほかに3回電話した形跡があった。 問い詰めると、最初はしらを切っていた妻も元彼恋人だと認め「どうせ来ないと思って言っただけ。今の彼女とうまくいってなくて苦しんでいたから電話した」と弁明したという。 男性は「妻の顔を見るのも嫌になった。テレビのような事態が自分に起きるとは。結婚して2年、子どもは10カ月。離婚したいが、自分が神経質すぎるのだろうか」と締めくくった。 この投稿にネット上では「まずDNA鑑定を」「離婚した方がいい」「今見逃せば一生疑念と不安の中で生きることになる」など、離婚を支持する声が相次いでいる。 (c)NEWSIS

韓国京畿道平沢市にある与党「共に民主党」の国会議員の地域事務所で、地方紙記者が議員の側近とされる人物から暴行を受ける事件が発生し、警察が捜査に乗り出した。 事件は7月14日午前11時ごろ起きた。記者は、当該議員と私的な関係があるとされる男性が、党職に就いていないにもかかわらず実質的に議員の補佐役のように振る舞っているとの情報を得て、真偽を確認するため現地を訪れたという。 記者と男性は事務所内で対面し、男性は出入り口のドアを施錠。その後、「自分は怒りを抑えられない病気がある」「話しているうちにお前を殴るかもしれない」などと発言。これを受け、記者は身の危険を感じて警察に通報した。 しかしその直後、男性は近くにあった鉢植えで記者の頭部を殴打し、さらに顔面を複数回殴るなどの暴行を加えた。記者は歯が2本折れるなどのケガを負った。 事件直後、記者は暴行容疑で男性を警察に通報した。 この件について、議員事務所の関係者は「現在、事実関係を確認している。目撃者がいないため詳細な状況は把握中だ。その男性は党員ではあるが、党職者ではない。議員とは以前からの知人関係にある」と説明した。 (c)news1

ソウル・清渓川で市民が音楽に耳を傾ける中、韓国の多くの路上パフォーマンスが法的には「違法」のままである現状に市民やアーティストから不満の声が上がっている。パフォーマーの数が増えている一方、合法的に公演できる場所は依然として限られている。 現行法では、正式な屋外公演場を除いた一般の道路や公園での路上演奏は「道路占有」や「公園内迷惑行為」として取り締まり対象となる。実際、ソウル施設公団は2025年7月から一般人が合法的にパフォーマンスできる場所を5カ所から1カ所に縮小した。「ソウルストリートアーティスト」協同組合などの登録アーティストは引き続き5カ所で活動可能だが、一般のパフォーマーは事実上、路上で自由に演奏することが難しい。 市民らはこの現状に不満を示す。「韓国人は“興”の民族なのに、なぜ音楽を制限するのか理解できない」と訴える市民や、「週末だけでも自宅近くでこうした公演が楽しめれば」と希望する声もあった。 一方で、無秩序な音量競争により周囲に迷惑をかける事例も増えており、「節度ある運営が必要」との意見もある。特に競争的に音量を上げて民家や商業施設からの苦情が相次いだ地域では、路上公演が全面禁止されるケースも出ている。 海外ではこうした課題に対して制度的な対応が進んでいる。オーストラリアのメルボルン市では段階的な「バスキング許可制度」を導入し、申請者にはアンプ使用やCD販売も認めている。イギリス・ロンドンでも一部の例外地域を除けば、ほとんどの場所で路上パフォーマンスが可能だ。 韓国でも2017年に「ソウル特別市 路上公演活性化および支援に関する条例」が制定されたが、未だにアーティストの管理や支援体制は整備されていない。 観光学の専門家である漢陽大学のチョン・ランス教授は「路上パフォーマンスは都市文化としての価値があり、うまく整備すれば観光コンテンツとして大きな可能性がある」と語った。また、「文化特区の指定や規制緩和など、制度整備を通じてパフォーマンスの合法化を進めるべきだ」と提言した。 (c)news1

「国民が主人で、大統領は“大きな下働き人”でしかない」 そう語るのは、実用主義的思考と果敢な行動を組み合わせたリーダーシップで知られる韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領だ。公職者を「公僕」と定義し、討論や対話を好む姿勢は、国民には爽快感を、側近たちには“過労”を与えるとされる。 就任からわずか1カ月余りの間に、大統領は2度のタウンホールミーティングを実施。非公開の防衛産業界との懇談や就任30日記者会見も含め、「国民との対話」に真摯な姿勢を示してきた。 そのざっくばらんで庶民的な行動スタイルは、過去の権威的な大統領像と対照的で、好感を持たれやすい。身近に寄り添い、言葉を交わそうとする大統領を好まない国民はほとんどいないだろう。 しかし、こうした「ソトン（疎通）」＝コミュニケーションの形式については、評価が分かれるのも事実だ。象徴的なのが、7月4日に大田で開かれたタウンホールミーティングだ。 この場では、事前選考なしに一般市民に即時参加を認めるという大胆な形式を採用。意図は善意だったが、警備面や対話の質という点では課題も残した。会場では個人的な借金、待遇改善、行政苦情などが次々と噴出し、大統領自身も「これが本当に価値ある行動か疑問を感じるかもしれない」と苦笑する場面もあった。 公職者の1時間は国民5200万人の1時間分に等しい――イ・ジェミョン大統領が繰り返し強調してきた言葉だ。 高級官僚に囲まれた密室の指導者より、国民の声に耳を傾けるリーダーの方がはるかに望ましいのは言うまでもない。しかし、すべての国民の声を一人で受け止めることは不可能でもある。だからこそ、その1時間がいかに意味あるものとなるかが問われる。 新しいスタイルの政治には試行錯誤がつきものだ。ただ、その改善作業が遅れてはならない。イ・ジェミョン大統領の1時間が「国民5200万人の時間」を代表するにふさわしい価値を持つよう、“対話型国家運営システム”の早期定着が求められている。 すべての声を公平に聴きながら、行政府の長としての責任と重みも適切に分配する。今、求められているのは、そうしたバランス感覚と発想の転換である。【news1 シム・オンギ記者】 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権が、人口危機に対応するための司令塔として新たな組織「人口対応戦略委員会」（仮称）の設置を検討している。既存の「低出産・高齢社会委員会」を大統領直属の組織に拡大改編し、人口関連の政策と予算を一元的に担当する構想だ。 人口全体にかかわる問題を包括的に扱う姿勢と受け取れるが、「少子化対策」だけでは不十分だ。なぜなら、韓国は「世界最高水準の自殺率」というもう一つの深刻な人口危機に直面しているからだ。 統計庁によると、2023年の自殺による死亡者数は1万4439人で、人口10万人当たり28.3人。これは経済協力開発機構（OECD）加盟国の平均（11.3人）を大きく上回る水準だ。特に10～30代では死因の第1位が自殺であり、これは社会的な安全網が機能していない証左といえる。 イ・ジェミョン大統領もこの現実に重く向き合っており、先月の閣議で「わが国の自殺率は口にするのも恥ずかしいほど高い」として、保健福祉省に対策の準備を指示した。 もし新設される人口対応戦略委員会が「真のコントロールタワー」を目指すのであれば、自殺予防対策を除外してはならない。すでに生まれた人々が自ら命を絶つような社会で、「新たな命の誕生」だけを議論するのは本末転倒だ。 専門家は、政府全体で自殺予防政策を進めるには、大統領直属の専門委員会が必要だと指摘してきた。現在の体制では各省庁や地方自治体の連携が難しく、責任の所在も曖昧になっている。人口対応戦略委員会が調整と統括を担い、保健福祉省が実行を支える仕組みがあれば、政策の立案から執行まで一貫性を持たせることができる。 すでに生まれた人々が幸せに、安全に生きられない社会では、出産率をどれだけ上げたところで持続可能な未来は築けない。人口政策の第一歩は、「人を守ること」から始めなければならない。【news1 ク・ギョウン記者】 (c)news1

「今後は薬価も下がるだろう」――高齢夫婦の会話からも垣間見えるように、韓国京畿道城南市にオープンした倉庫型薬局「メガファクトリー」は、開店から1カ月で注目を集めている。一般用医薬品や健康機能食品をカートに入れて自由に選べる「薬のショッピング」が新しいスタイルとして定着するかどうかに関心が集まっている。 店舗は約460㎡の規模で、10以上のコーナーに一般医薬品や医療機器、健康食品などが整然と陳列されている。販促コーナーでは「1+1」や「メガセール」などの表示が目を引き、価格も一般の薬局より安く設定されている。 実際に現地を訪れた顧客たちは、大型スーパーのようにカートを押しながら薬を選んでいた。比較的若い世代はビタミンやマグネシウムなどの健康機能食品、高齢者は湿布薬などを購入する傾向があった。ある80代女性は「薬剤師の説明に頼らず自分で症状に合った薬を選べるのが便利」と語った。 一方で、薬剤師による適切な服薬指導がないことへの懸念もある。大韓薬剤師会は「医薬品の乱用や地域薬局の経営圧迫につながる」として、「薬の工業製品化」に警鐘を鳴らす。特に必要なタイミングで適切な量が使用されるべき医薬品が「売れる商品」として扱われることで、過剰な摂取や誤用の危険が高まると指摘している。 こうした批判に対し、店舗側は「常時5～7人の薬剤師が店内を巡回し、さらにレジで購入時に2段階の服薬指導をしている」と説明する。実際、薬剤師には「旅行時に必要な常備薬を選んでほしい」「どの関節薬が良いか」など、多くの問い合わせが寄せられていた。 同薬局を運営する薬剤師のチョン・ドゥソン代表は「消費者が1カ所で健康関連製品をすべて手に入れられる“トータルヘルスケア”を目指している。製薬会社との直接取引により低価格を実現した。今後さらに品目を拡充し、消費者の選択肢を増やしたい」と述べている。 薬業界からは、こうした形態が「衝動買いを誘導し、医薬品選択の責任が患者自身に押しつけられる環境が拡大する」として慎重な姿勢も見られる。 (c)news1

韓国の中高生の間で、勉強前や眠気覚ましにカフェインを摂取する習慣が定着しつつある。疾病管理庁の調査によると、週に3回以上高カフェイン飲料を摂取する割合は2015年の3.3％から2024年には23.5％へと急増した。 高カフェイン飲料は、100mlあたりカフェイン15mg以上を含有する飲料を指す。2023年の韓国消費者院の調査では、青少年の30％以上が毎日カフェインを摂取し、試験期間中はその量が2倍に増加する傾向があった。摂取源としては、コーヒー（42％）、エナジードリンク（31％）、炭酸飲料（18％）の順に多い。 最近では「眠気を覚ます」「集中力アップ」などをうたった高カフェイン食品、特にアマゾン原産の果実「ガラナ」を使ったゼリー類が出回っており、青少年の摂取量をさらに押し上げている。カフェの数や低価格商品も増加しており、入手しやすさが習慣化の一因とみられる。 しかし、過剰摂取は不安感、不眠、睡眠障害などの健康被害を招きやすい。さらに習慣性が強く、自覚のないうちに1日の推奨摂取量を超える危険もある。青少年のカフェインの1日推奨摂取量は体重60kg基準で150mgであり、コーヒー2杯やエナジードリンク2本で簡単に超えてしまう。 こうした中、食品医薬品安全処は「児童の食生活安全管理特別法」に基づき、すべての学校で高カフェイン食品の販売を禁止している。さらに2021年からは、特定期間に全国のコンビニで「カフェイン含有量を確認しよう」と訴える表示を続けている。 2025年5月からは、CU、GS25、セブンイレブン、イーマート24など全国のコンビニ5万4227店舗のレジ画面に「青少年の皆さん、飲料のカフェイン含有量を確認しましょう！最大摂取推奨量は体重1kgあたり2.5mgです」とのメッセージを表示。飲料棚にも広報物を掲示している。 また、コーヒーチェーン1600店やスタディカフェ159カ所、公共図書館の自動販売機や掲示板960カ所でも同様のポスターが掲示されている。年末までこのキャンペーンは続けられる。 さらに教育省と協力し、カフェインの副作用や摂取ガイドラインを盛り込んだ教材を学校教育で活用できるよう支援している。今年の秋夕（チュソク）連休には、有名YouTubeチャンネルなどSNSも活用して広報活動を強化する。 2025年1月1日からは、ガラナを含む固体食品にも「高カフェイン含有」の表示と注意喚起文の表記が義務化される。 食薬処は、こうした取り組みが青少年のカフェイン摂取の抑制に役立つと見ている。2023年に青少年33人を対象に実施した調査では、77％が「摂取を減らすのに役立つ」と回答し、87.9％が「警告表示を今後も継続・拡大すべきだ」と答えた。 (c)news1

韓国の男性グループAHOF（アホプ）が韓国のファッション・ビューティー誌「シングルズ」8月号のグラビアを飾った。 17日に公開された同誌にメンバー9人が登場。コンセプトは「トロピカルナイト」で、夢を共有するメンバーが描くまばゆい夏の瞬間を感覚的に表現している。 互いにもたれかかりながら星を見つめる姿が印象的なグループでのカットや、明るいムードが際立つユニット写真を通じて、初々しい少年らしさと夏の夜の空気感を強調している。 インタビューでは、最も大事なものについてメンバー全員が「ファン」と回答。パク・ジュウォンは「AHOFの残りの一片を完成させるのはファン。その存在自体が僕にとって最も大切なかけら」と話した。 (c)STARNEWS