年間アーカイブ 2025

韓国企業評判研究所が発表した8月の新人アイドルグループブランド評判分析で、韓国の男性グループAHOF（アホプ）が1位を獲得した。 2位に男性グループTWS（トゥアス）、3位には女性グループKiiiKiii（キーキー）が入った。 ブランド評判指数は、消費者のオンライン行動がブランド消費に及ぼす影響を数値化したもの。肯定・否定評価、メディア露出、消費者の関心度、コミュニケーション量などが含まれている。 今回は2023年以降にデビューした新人グループを対象に、7月5日から8月5日までに抽出したブランドビッグデータ1045万8075件を分析した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが、アメリカ滞在中の何気ない日常をSNSに投稿した。 Vは4日、「めちゃくちゃな近況、退屈しているARMY（ファン）に向けて」とのコメントを添えて、自身のInstagramに複数枚の写真を掲載した。 写真は、夕日に照らされカメラを見つめる姿や、猫耳のニット帽をかぶり音楽を楽しむ様子を捉え、愛らしい雰囲気を演出している。 同じメンバーのRMやジョングクとの写真もあり、ファンからは「日常を共有してくれてありがとう」「次の投稿も楽しみにしている」といった声が寄せられている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のJINが、グローバル投票プラットフォーム「MY1PICK（マイワンピック）」K-POP個人部門の週間・月間ランキングでともに1位を維持した。 JINは7月5週目（7月27日～8月3日）に実施された「MY1PICK」K-POP個人部門週間ランキングで約934万票を獲得し、1位に輝いた。 これで2024年2月第5週から続く75週連続1位の記録を更新した。 さらに7月の累計ハート数は約5403万票に達し、月間ランキングでも1位を記録。MY1PICK月間個人ランキングでも2024年1月以降19カ月連続でトップを維持している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンがリリースした2枚目のソロアルバム「MUSE」がアメリカの音楽配信サービスSpotifyチャートで4億回のストリーミングを記録した。 Spotifyの最新データによるもの。この数字は、グループとしてのBTSが記録した「PROOF」の3億2100万回を大きく上回り、K-POPアルバムとしては初めての快挙となった。 また、「MUSE」はアメリカSpotify「週間トップアルバム」チャートに47週連続でランクインを果たした。 中でも「Who」は単独の曲としてK-POP史上初めてアメリカSpotify「デイリートップソング」チャート1位に輝いたことがあり、最新8月3日付チャートでも66位にランクインしている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVが4日午前、個人のSNSに「めちゃくちゃな近況、退屈しているARMY（ファン）に向けて」とのコメントを添えて複数の自撮り写真を投稿した。 写真には、グレーのノースリーブ姿で引き締まった腕を見せるVの様子が写っている。若々しい顔立ちに筋肉質な体というギャップが目を引く。 Vはメンバーのジミンやジョングクとワインを楽しむ様子や、上半身裸で水遊びを楽しむジミンの姿も投稿。世界中のARMYから大きな反響を呼んでいる。 BTSは現在、メンバー全員での再始動を目指して音楽制作を進めており、アルバムのリリースが2026年春に予定されている。 (c)STARNEWS

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏の出頭・取り調べが8月6日に予定されるなか、キム・ゴニ氏が7月末にソウル・アサン病院を訪れた際の様子が映像で公開され、再び関心が集まっている。 YouTube番組「キム・オジュンの謙虚は難しいニュース工場」で7月31日、著名記者のチュ・ジヌ氏が撮影したとされる映像が公開された。動画には、午後の時間帯にキム・ゴニ氏が専用車から降り、病院のロビーに入る場面が映されていた。 専用車は病院の玄関前にゆっくりと停車し、すでに白衣を着た人物が出迎えのために待機していた。医療関係者とみられるこの人物は、車のドアが開くと頭を下げて挨拶し、周囲を確認しながらキム・ゴニ氏の後ろをついて病院内に入った。 黄色の衣装を着たキム・ゴニ氏が車から降りると、その後ろには側近とみられる2人の人物が続いた。チュ記者は、この2人について「いわゆる“ドアノブ3人組”のうちの2人ではないか」と推測した。 キム・ゴニ氏は病院に1時間も滞在せず病院を離れたが、その際にも医療スタッフとみられる人物が丁寧に挨拶し、一定の“儀礼”を伴う対応がなされたという。 映像を紹介したチュ記者は「彼女の足取りは非常に軽快で、降車時の動きも普通であり、元気そうだった」と指摘。そのうえで「毎週病院に通いながら“私は病気だ”という履歴を積み上げているように見える」と主張した。 キム・ゴニ氏は6月、特検による取り調べ開始を控えて「うつ病などの持病」を理由にアサン病院に入院。その後、6月27日にユン前大統領が車椅子を押す姿と共に退院する様子が報じられ、一部では「パフォーマンスではないか」「世論の同情を引くための作戦だ」といった批判も噴出していた。 (c)NEWSIS

北朝鮮が「男女平等権法」を制定してから79年を迎える中、キム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記の体制下で女性権利を強調する法整備が活発化している。表向きには性平等を掲げるが、その内実は対外的な宣伝と社会動員の手段に過ぎないとの指摘もある。 北朝鮮の男女平等権法は1946年7月30日に制定され、「国家・経済・文化・社会・政治生活のすべての領域で女性は男性と平等の権利を持つ」と規定している。女性の参政権、離婚の自由、強制結婚の禁止などが盛り込まれた、社会主義国家としての建国初期の象徴的立法だ。 朝鮮労働党機関紙・労働新聞はこの法制定の意義について「植民地統治下で抑圧されていた女性が新たに生まれ変わった日」と称賛。キム・イルソン（金日成）主席が反日婦人組織の設立を主導したことや、「祖国光復会十項目綱領」に男女平等の理念を盛り込んだことを、女性解放運動の歴史的土台と位置づけた。 さらに、キム・ジョンウン総書記が全国母親大会で演説し「女性が国家の全面的発展を担う重要な戦力」と述べたことを引き合いに、女性を重視する姿勢を強調した。 キム・ジョンウン体制下では、こうした立法はさらに進展した。2010年には男女の財産相続の平等、家庭内暴力の禁止、出産の自由の保障、妊婦の夜間労働の禁止、妊娠や結婚を理由とする解雇の禁止、男女の賃金差別の禁止などを盛り込んだ「女性権利保障法」が制定された。2015年には産後休暇を90日から180日に延長するなど、法制度の整備が進められた。 2016年には国連女性差別撤廃条約（CEDAW）の履行状況を報告書として提出し、翌年にはCEDAW委員会から最終見解も受け取った。こうした動きについて、専門家らは「2010年代以降、国連をはじめとした国際社会からの人権批判に対応する意図が強まった」と分析する。 北朝鮮では2010年代中盤以降、「チャンマダン（闇市場）」経済の発展とともに、女性が家計を支える存在として台頭し、労働力・経済主体としての存在感が増してきた。法整備はその現実を反映したものとみられる。 一方で、こうした女性権利の強調は、キム総書記の娘を念頭に置いた後継構想と結びついている可能性も指摘される。 韓国統一研究院のキム・テウォン副研究委員は「国家主導の女性動員スローガンや法制度は、思想教育や労働動員への女性の参加を促す手段として使われている。女性指導者像の演出は、体制の開放性と柔軟性を装いながら後継構図に布石を打つ意図もある」と分析する。 (c)news1

猛暑の長期化によりエアコンの使用時間が急増し、韓国の家庭における電気料金の負担が大きくなっている。特に乳幼児や高齢者ら暑さに弱い世帯ではエアコンを一日中稼働させるケースが多く、電気料金の急騰が避けられない状況だ。 韓国電力公社の試算によると、4人家族が1日平均5時間24分エアコンを使用した場合、月の電気料金は約11万3500ウォン（約1万2130円）となり、エアコンを使用しない5月の平均電気代（5万2840ウォン＝約5645円）の2倍以上に達する。 この電気料金高騰のカギとなるのは「累進課税3段階」に該当するかどうかだ。月450kWhを超える電力を消費すると、基本料金が1600ウォン（約171円）から7300ウォン（約780円）に、1kWhあたりの単価も214.6ウォン（約22.94円）から307.3ウォン（約32.87円）へと大幅に上昇する。 政府と韓国電力は2019年から夏季（7～8月）の電気料金を抑えるため、累進課税区間を拡大した。1段階は200kWhから300kWhに、2段階は400kWhから450kWhに引き上げられた。しかし、3段階に入ると料金負担は依然として急激に増加する。 例えば、445kWh使用時の料金は約8万4460ウォン（約9026円）だが、わずか10kWh多い455kWhでは9万3980ウォン（約1万円）と約10％も高くなる。 エアコンの使用量だけで月162～193kWhに達し、これを春の平均使用量に加算すると、簡単に3段階に到達してしまう。2024年5月の春季電力消費量は、1人世帯で190kWh、4人世帯では280kWhとされており、これにエアコン使用分を加えると3段階への突入は現実的なリスクである。 韓国気象庁によると、2025年7月の全国の猛暑日数は14.5日と過去3番目の多さで、ソウルの熱帯夜は23日間に達し、歴代最多を更新。全国の平均気温も27.1度と1994年に次ぐ高水準だった。8月も例年より高温が予想され、家庭の電力消費量はさらに増える見通しだ。 韓国電力の調査によると、月22.3日間・1日5.4時間エアコンを使用する場合の月間電気料金は、壁掛け型で8万3170ウォン（約8886円）、スタンド型で11万3540ウォン（約1万2136円）、システム型で11万640ウォン（約1万1374円）。1日あたり1時間追加すれば、スタンド型では12万9100ウォン（約1万3814円）、2時間追加で14万4310ウォン（約1万5425円）に達する。 電気代を抑えるためには▽設定温度を26～28度に維持▽扇風機や空気循環機の併用▽窓を閉めて冷気を逃がさない▽フィルターや室外機の定期清掃▽遮光カーテンの使用――などが推奨されている。 (c)news1

北朝鮮とアメリカの間で対話再開の兆しが見え始めている。北朝鮮は米国との「対決」を避けるべきだとする立場を明らかにし、アメリカも非核化交渉への扉が開かれていると表明。対話再開の可能性が注目される中、韓国の専門家らは、現実的な選択肢として「スモールディール」の可能性を指摘している。 北朝鮮のキム・ヨジョン（金与正）朝鮮労働党副部長は7月29日、「核を持つ二つの国が対決することは互いにとって有益ではない」と述べ、米朝間の新たな接触の必要性を示唆した。トランプ米大統領との関係が良好であるとの言及もあり、米朝首脳会談再開への期待が高まっている。 北朝鮮は、ロシアとの軍事同盟関係を背景に米国との交渉を再開しようとする動きを強めている。ウクライナ戦争に関与するロシアに対し、軍需物資の支援や1万5000人規模の兵力を派遣し、血の同盟を形成。これは、対中・対米対立構造の中でロシアの後ろ盾を得て、米国に対してより強い交渉力を持つための戦略とみられる。 仮に米朝対話が再開された場合、包括的な非核化を求める「ビッグディール」よりも、段階的な措置を交渉材料とする「スモールディール」の実現可能性が高い。スモールディールとは、北朝鮮の核凍結や一部核施設の廃棄、大陸間弾道ミサイル（ICBM）発射中止などを条件に、制裁の部分的解除や米韓合同軍事演習の縮小を交換する方式だ。 最近の東南アジア諸国連合（ASEAN）地域安保フォーラム（ARF）の共同声明では「完全かつ検証可能で不可逆的な非核化（CVID）」ではなく、「厳格な非核化（CD）」という表現に緩和された。これは、国際社会が北朝鮮の完全な非核化から、より現実的な目標設定へと軸足を移しつつある兆候といえる。 アメリカ側にとっても、スモールディールは外交的成果の実績を挙げる機会となる。特にトランプ大統領にとっては、ウクライナ戦争や中東問題など国際的懸案が山積する中で、北朝鮮問題の進展を成果としてアピールできる場になる。 一方の北朝鮮も、経済難の打開に向け、制裁緩和による輸出再開や人道的支援の拡大、さらには米朝連絡事務所の開設を通じて国際的孤立からの脱却を図る現実的な手段となり得る。 ただ、北朝鮮が「核保有国」としての認定を求めている点は、最大の障害となる可能性がある。米国にとってこれを受け入れることは、核拡散防止条約（NPT）体制の根幹を揺るがし、同盟国への拡大抑止戦略にも悪影響を及ぼしかねない。 また、非核化の範囲、制裁解除の程度、履行の順序などをめぐる齟齬から、交渉が平行線をたどる可能性もある。過去の米朝交渉でも、行動対行動の原則が守られず、互いに疑念を抱いて合意が履行されなかった事例が繰り返されてきた。 仮にスモールディールに合意したとしても、実際の履行や持続性はまた別の問題である。検証方法や制裁解除の手順を巡る意見の相違が障害となり得る。 さらに、米朝協議が進展する中で、韓国が枠外に置かれる「コリア・パッシング」への懸念も存在する。トランプ政権初期には韓国が米朝首脳会談の仲介者として機能したが、現在は両首脳が直接的に意思疎通をしているため、韓国の影響力は相対的に低下している。 そのため専門家は、韓国政府がトランプ政権と密接に連携し、在韓米軍の撤収や規模縮小などが交渉議題に含まれないよう、外交的な注意が必要だと指摘している。 (c)MONEYTODAY

韓国の建設現場向け自律物流ロボットスタートアップ「Gole-Robotics」が新ブランド「WERO」を発表し、資材運搬の自動化サービスの商用化に本格的に乗り出した。 業界によると、Gole-Roboticsは7月末に開幕した「2025コリアビルドウィーク」の会場でこのブランドを公開し、「建設現場の早朝配送」を実現するためのロボットベースの物流サービスとしてのアイデンティティを強調した。 同社は「WERO」ブランドを通じて、単なるロボット提供にとどまらず、建設現場におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するパートナーとしての役割を強化する。 「WERO」は、地下駐車場などに積まれた建設資材をロボットがエレベーターを使って工事現場の各階へ上に運ぶ自動化プロセスを象徴する名称であり、「資材を上へ」「効率を上へ」という二重の意味を込めてブランドのアイデンティティを明確にしている。 今回の展示でGole-Roboticsは、自動で積み下ろしが可能な自律走行ロボット（AMR）を紹介した。重い建設資材をロボットが単独で積み下ろしできるよう設計されており、下部のAMRが後方に下がり、上部に積まれた資材が床まで降りて押し出される方式となっている。 このロボットは、2列にわたって6段の強化フローリングを運搬できる構成となっており、作業員がハンドカートで1回に運ぶ量と同等だ。会社によると、3cmの段差や10度の傾斜にも対応でき、自社技術によって建設資材を損傷なく安全に運搬・積み下ろしできるという。 Gole-Roboticsは、建設現場での資材運搬を自動化するロボットソリューション企業であり、自律走行搬送ロボット「GL164」やエレベーター操作ロボット、自動積み下ろし技術などを開発してきた。特に昨年のCES 2024ではイノベーションアワードを受賞し、その技術力を認められた。 同社関係者は「夜間にロボットを使って資材を運搬すれば、従来の人力運搬によるエレベーター待機のムダが減り、作業効率が20％向上する。工事現場が変わっても、別途のマッピングや通信作業が不要だ」と説明した。 (c)KOREA WAVE