年間アーカイブ 2025

韓国の男性歌手イ・チャンウォンが歌った「泣くなよ泣いてどうする」のステージ映像がYouTubeで600万回再生を突破した。 この映像は2020年12月28日にイ・チャンウォン公式YouTubeチャンネルで公開。19日現在で再生数600万回を記録している。 映像にはTV朝鮮のオーディション番組「ミスタートロット」本選第2ラウンドで、イ・チャンウォンが歌手ナ・フナの名曲「泣くなよ泣いてどうする」を披露する様子が収められている。 イ・チャンウォンは冒頭から感情のこもった歌声を響かせ、マスター陣から「本当にうまい」「声量が素晴らしい」と絶賛された。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが開催したソロワールドツアーが、所属事務所HYBEの第2四半期コンサート部門の収益の約40％を占めたとする分析が発表された。 HYBEは今月発表した決算資料で、第2四半期の売り上げが過去最高を記録したと明らかにした。特にコンサート収益は前年同期比31％増の1887億ウォン（約200億円）に達し、成長の原動力となった。 このうち約40％がジェイホープのソロツアー「Hope on the Stage」によるものとアナリストは分析している。 ジェイホープは2月から6月にかけて世界16都市で33回公演し、約50万枚のチケットを販売。ロサンゼルスやメキシコシティでスタジアム公演を成功させ、6月に高陽（コヤン）スタジアムでフィナーレを迎えた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンが、音楽配信サービスSpotifyでソロ曲の累計再生回数30億回を記録した。 Spotifyで最も多く再生されたジンの曲は、英国のバンド・コールドプレイとコラボした「The Astronaut」で約5億9141万回。 続いて今年リリースされた2枚目のソロアルバム「Echo」のタイトル曲「Don't Say You Love Me」が約3億5479万回、「Epiphany」が約3億840万回など、安定した人気を誇っている。 特に「Don't Say You Love Me」は各国チャートを席巻。香港、シンガポールなどでデイリー及びウィークリーチャート1位を獲得し、日本のSpotifyでも1位を奪取している。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが普及させたとされる新語「デルル（delulu）」が、イギリスの名門ケンブリッジ大学が今年発刊した辞典に収録された。 イギリスの有力紙「ガーディアン」や米CNN、ニューヨーク・タイムズなどの海外メディアが18日（現地時間）に伝えた。 「delulu」は「妄想的な」を意味する「delusional」に由来し、2010年代半ばに海外のK-POPファンコミュニティで生まれた言葉。K-POPアイドルと恋愛関係になれると信じるファンを指して使われた。 昨年イギリスの「タイムズ」などは「TikTokでジミンの写真を投稿して『私の彼氏を紹介する』と言うdeluluが流行している」と報道していた。 (c)STARNEWS

韓国で「非常戒厳」が宣布されたことにより精神的被害を受けたとして、市民団体が当時の大統領ユン・ソンニョル（尹錫悦）氏と妻キム・ゴニ（金建希）氏を共同被告とする慰謝料請求訴訟を起こし、夫婦の私邸に対する仮差し押さえを申請した。 市民1万2225人を代理してキム・ギョンホ弁護士が8月19日、ソウル中央地裁に申請した。キム・ギョンホ氏は18日にも、原告1人当たり10万ウォン（約1万1000円）の慰謝料を求める訴状を提出していた。 仮差し押さえの対象となったのは、前大統領夫妻が居住するソウル市瑞草区アクロビスタのマンション。キム・ギョンホ氏は「ユン前大統領は現在、弾劾や拘束、各種捜査および巨額民事訴訟など深刻な司法的危機に直面しており、将来的な強制執行を逃れるために唯一の主要財産である自宅を処分または隠匿する可能性が極めて高い」と指摘。民事執行法第276条・第277条に基づき、慰謝料請求権という保全すべき権利の存在を根拠に、財産保全の必要性を主張している。 今回の訴訟で、キム・ギョンホ氏は「非常戒厳」はいわゆる「キム・ゴニ」リスクを覆い隠す目的で企画されたものと主張。キム・ゴニ氏が非公開回線で“内乱勢力”と通話していたとして、共同不法行為者としての損害賠償責任があると訴えている。 なお、ソウル中央地裁は2025年7月、同様の趣旨で市民104人が提起した慰謝料訴訟で原告勝訴判決を出しており、ユン前大統領はこれを不服として控訴・仮執行停止を申し立てた。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権が、現行の労働基準法の適用対象外となっている従業員5人未満の零細事業所にも労働関係法の適用を段階的に拡大する方針を示し、小規模自営業者らの強い反発を招いている。 大統領直属の国政企画委員会は、8月13日に大統領官邸迎賓館で発表した「イ・ジェミョン政権の国政運営5カ年計画」で、「5人未満事業場に対する労働関係法の段階的拡大適用」を国政課題として掲げた。これはイ・ジェミョン氏がかつて大統領候補だったころに公約していたもの。野党「国民の力」の大統領候補だったキム・ムンス（金文洙）氏も閣僚時代に推進した経緯もあり、与野党の大きな異論なく、年内の推進が有力とされる。 計画では、2025年後半から「職場内いじめ禁止」や「母性保護」条項の先行適用を開始し、2028年までに労働基準法の全条項を完全適用する。これまで労働基準法は原則として従業員5人以上の事業所にのみ適用されており、解雇手続き、労働時間、残業代、有給休暇などは適用外だった。 その拡大適用の狙いは、約1000万人にのぼる零細事業所の労働者に対する“法の空白地帯”を是正することにある。統計庁によると、2025年4月時点で従業員5人未満の事業所に勤務する労働者は999万4000人で、全体の34.6％を占める。 しかし現場からは反発の声が続出している。市民団体「職場ハラスメント119」によると、5人未満の事業所で働く労働者の32.9％が「もっとも被害を受けている労働基準法の条項」として「加算手当（残業・深夜手当など）」を挙げた。 小規模事業者団体である小商工人連合会によると、労働基準法が適用されれば、事業所1カ所あたり年間約351万ウォンの追加コストが発生するとされる。これは2021年基準で月平均営業利益が約233万ウォンしかない小商工人にとって大きな負担だ。 特に夜間営業が多いコンビニ業界では「オーナーが24時間店に張り付けというのか」との不満が上がっている。これまで夜勤手当の支給義務がなかった5人未満の事業所も、適用拡大により1.5倍の手当が必要となるからだ。 韓国コンビニ加盟店協議会によると、全国約5万5000店のうち3万店ではオーナーの月収が100万ウォンに満たず、最低賃金の上昇により従業員の勤務時間を削り、オーナー自身が1日12時間以上店頭に立ってようやく維持されているという。 あるコンビニオーナーは「従業員保護を理由にした労働基準法の拡大で週52時間制を奨励しながら、オーナーは週100時間働かないと生活が成り立たない」と訴えた。 今年中に優先適用される予定の「職場内いじめ禁止」条項についても、小規模店舗では現実的ではないとの声がある。現行法では、いじめの申告があれば直ちに加害者と被害者を勤務場所で隔離し、有給休暇を与えなければならない。ソウル市内のフランチャイズ鶏料理店の店主は「20坪に満たない小さな店で、スタッフ同士が常に接している。勤務場所の分離なんて無理だ」と話した。 こうした状況に対し、小商工人団体は強硬な姿勢を示している。小商工人連合会は2025年の重点課題として「5人未満事業所への労働基準法一括適用反対」を掲げており、今後さらなる抗議行動も予想される。 ある専門家は「労働者の権利保護が進めば、それに比例して自営業者の権益が縮小する“ゼロサムゲーム”の様相を呈する。小商工人の売り上げがまだ完全に回復していない現状を踏まえ、現場の声を十分に取り入れつつ段階的に進めるべきだ」と提言した。 (c)news1

韓国法務省は8月16日、ソウル拘置所に再収監中のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領が失明の危機にあるという主張について、「必要な施術を受けられず失明の危機にあるというのは事実と異なる」と発表した。これに対し、ユン前大統領側は「病院が『必ず定期的な施術を受ける』よう強調していた」と反論している。 法務省は同日午前の報道資料で、「ユン前大統領に対し、翰林大学聖心病院で2度にわたって外部診療を許可するなど、収監者に認められた範囲内で必要な医療処遇をすべて提供している」と強調。「失明の危機という主張は事実と異なる」と述べた。 ユン前大統領は13日と14日の2日間にわたり翰林大学聖心病院を訪れ、眼科診療を受けた。その際、手錠や電子足輪を装着していたという。 法務省はこの対応について、「外部診療に出る際に収監者に対し手錠などの措置を取るのは関係法令に定められた通常の措置だ」と説明した。 さらに、「ソウル拘置所はユン前大統領が入所した後、新入者健康診断を実施し、健康状態を確認した。健康権の保障のために適切な医療処遇を提供しており、一部で主張されているように眼疾患を含めた健康状態が非常に悪いとは判断しがたい」と付け加えた。 これに対し、ユン前大統領側は「糖尿病性網膜症と診断され、3カ月にわたって関連施術を受けられず失明の危機が高まっている」と主張。さらに「失明の危機に関するソウル大学病院の診断書はすでにソウル拘置所と裁判所に提出しており、翰林大学病院でも定期的な施術が必要と強調された」と反論した。 また、「法務省が言及する『健康に異常なし』という評価は、拘置所入所時の状態であり、現在の健康状態を示すものではない」と述べた。 (c)news1

トランプ米大統領が近く「半導体関税」の発動を予告したことで、米国市場でのスマートフォン販売に影響が出るとの懸念が高まっている。スマートフォンやタブレット、PCなど、半導体を搭載する完成品にも関税が適用される可能性があり、サムスン製スマートフォンの価格が上昇する懸念が強まっている。一方、米国内に生産拠点を持つアップルは関税免除を受ける見通しで、両社の格差が広がる可能性も指摘されている。 ロイター通信などによると、トランプ大統領は8月15日（現地時間）、プーチン露大統領との首脳会談に向けた出発の際、今後2週間以内に半導体に関税を課す意向を明らかにした。 米商務省は現在、通商拡大法232条に基づく調査を進めている。同条項は、特定品目の輸入が米国の国家安全保障に脅威を与えると判断される場合、大統領に関税を課す権限を付与するもの。トランプ氏は「輸入半導体に100％の関税をかける」と述べつつ、米国内に生産設備を持つ企業には免税措置をとる方針を示しており、サムスン電子には一定の安心感が広がっている。 サムスンはテキサス州オースティンにファウンドリー（半導体の受託生産）工場を運営しており、同州テイラーに建設中の新工場も来年完成予定だ。しかし、完成品であるスマートフォンなどが関税の対象となるかどうかは不透明なままだ。 サムスン電子のパク・スンチョル最高財務責任者（CFO）は、第2四半期の決算発表の場で「米商務省による232条調査の結果を注視している。スマートフォンやPCなど完成品も対象に含まれるため、当社の事業への影響は小さくない」と述べた。 スマートフォンに高率の関税が課されれば、サムスン電子には大きな打撃となる。ライバルのアップルは今後4年間の米国内投資額を既存の5000億ドルから6000億ドルに増額すると発表し、関税免除を受ける可能性が高い。 本来、関税は中国での生産比率が高いアップルを狙った“アップル税”とも呼ばれていたが、結果的にサムスンだけが打撃を受ける可能性がある。 調査会社カナリスによると、今年第2四半期の米スマートフォン市場におけるサムスンのシェアは31％で、前年同期から8ポイント上昇。一方、アップルは56％から49％に低下した。出荷台数でもアップルが1,330万台で11％減、サムスンは830万台で38％増を記録した。 また、「Galaxy Z Fold 7」は米国での予約販売で歴代最多の販売数を記録するなど、フラッグシップモデルでも好調だ。 しかし、スマートフォンへの関税が現実となれば、こうした成長にブレーキがかかる。来年にはアップルも折りたたみ式スマホ（フォルダブルフォン）を投入予定で、サムスンが価格競争力で不利になる可能性もある。 一方、サムスンにもアップル同様に関税免除の可能性が残されているとの見方もある。サムスン証券のイ・ジョンウク研究員は「政府が企業別に関税を課すのか、あるいは免税対象の半導体を搭載した製品も免除するのかが最大の焦点だ」と指摘した。 (c)MONEYTODAY

韓国企業の人工知能（AI）実装レベルが初期段階を超えたとの分析が示された。AI人材の不足や複雑なシステム構成など多くの難題の中でも、アジア太平洋地域の平均を大きく上回る成果を挙げているという。 市場調査機関IDCが8月19日に発表した「AI実装のための戦略的計画立案」報告書によると、韓国企業の32%がすでにAIを導入しているか、AIを主要な競争力と認識している。デル・テクノロジーズとエヌビディアの共同依頼で作成されたこの報告書は、アジア太平洋地域の平均である24%に比べて、韓国のAI導入レベルが高いと分析している。 すでにアジア太平洋地域全体でAI導入は急速に拡大している。AIサーバー市場は2025年までに239億ドル規模に達する見込みだ。今年はアジア太平洋地域の企業の84%が、生成AIに対して100万〜200万ドルを投資するという。 ただ、AIや生成AIの拡張過程では、企業はさまざまな課題に直面している。ITコストの増加、政府規制やコンプライアンスリスク、持続可能性要件の達成などが主なものだ。深刻なAIスキルギャップ、セキュリティや個人情報保護の問題も主要な関心事として挙げられている。 こうした課題を克服するため、企業は外部の専門的な能力への依存度を高めている。アジア太平洋地域の回答者の60%は、AIアプリケーションの開発を外部人材に依存しており、社内開発の割合は30%にとどまっている。 セキュリティやコスト効率などを理由に、プライベートAIやオンプレミス環境に対する需要も高まっている。最高情報責任者（CIO）らは、汎用AIモデルから業界特化型モデルへの転換を急いでいる。 業界別に見ると、銀行および金融分野ではアジア太平洋地域の84%の企業がAIを、67%の企業が生成AIを導入しており、不正検出やマネーロンダリング対策などに主に活用されている。 製造業の78%はAIを、54%は生成AIを使用して、サプライチェーンの最適化や予測保守などに注力している。エネルギー企業も多数が導入しており、電力網の最適化や予測保守の強化に活用されている。 デル・テクノロジーズ韓国総括社長のキム・ギョンジン氏は「韓国を含むアジア太平洋地域は、AI導入とイノベーションを主導する大きな潜在力を持っている。企業は今、概念実証（POC）を超えて、測定可能な投資収益率（ROI）の達成に集中すべき時だ」と述べた。 (c)KOREA WAVE

韓国・現代百貨店は9月19日、東京・渋谷の「渋谷PARCO」4階に、「ザ・現代グローバル」の常設リテールショップをオープンする。韓国百貨店が日本でKブランドを順次紹介するポップアップストアを運営した事例はあったが、常設店舗を開くのは初めて。 日本第1号となるザ・現代グローバル常設店舗は、1～2カ月ごとにブランドを入れ替えるローテーション方式が特徴だ。 初回に登場するブランドは、新進コンテンポラリーブランドであり、K-POPアイドルたちが着用して注目を集めた「トリミングバード（TREEMINGBIRD）」。10月16日までトリミングバードの店舗として運営され、日本のMZ世代（1980年代～2000年代初旬の生まれ）の嗜好を反映したヴィンテージスタイルのワイドパンツなど代表的な商品を紹介する。 今回のザ・現代グローバルリテールショップは、常設店舗であるという点で、従来のポップアップストア形式よりも立地戦略や運営方式において一段階進化したモデルだ。独自の流通網を構築することで、安定的な流通基盤の確保と、長期的なブランドイメージの構築の観点から転換点になるという。 これに先立ち現代百貨店は、今年5月、日本でファッションオンラインモールを主力事業とするスタートアップ「Mediquitous」に対し、300億ウォン規模の戦略的投資を実施した。 Mediquitousは2020年から日本でオンラインファッションモール「nugu」を運営しており、有名インフルエンサーとの協業マーケティングに強みを持ち、現在は100万人以上の会員数を確保している。 現代百貨店は東京を手始めに、今後5年間で日本国内に計5つのリテールショップを開設する計画だ。来年上半期中には、表参道のショッピングエリアに、約660㎡（200坪）規模の大型フラッグシップストアを開設する予定で、この店舗には10以上のKブランドが入店する。 (c)KOREA WAVE