年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクによるソロデビュー曲「Seven」が、音楽配信サービスSpotifyの「ウィークリートップソング・グローバルチャート」（8月29日～9月4日付）で88位にランクインした。 これで112週連続チャートインとなり、アジアのソロ歌手で最長の記録を更新した。 初めてのソロアルバム「GOLDEN」も同期間の「ウィークリートップアルバム・グローバルチャート」で66位となり、こちらもアジアのソロアーティストとして最長の96週連続ランクインを記録した。 また、ジョングクは同じ週、「ウィークリートップアーティスト・グローバルチャート」でも185位にランクインし、通算118週目のチャートインを達成している。 (c)STARNEWS

韓国の大手モバイル決済サービス「カカオペイ（Kakao Pay）」が、決済を超えて旅行全般をカバーする「グローバル生活金融プラットフォーム」への進化を加速させている。 9月中旬には国内決済事業者として初めて近距離無線通信（NFC）方式による海外決済を開始する。従来のQRやバーコードではなく「端末をかざす」形で決済でき、世界1億5000万超のマスターカード加盟店で利用可能となる。特にQR決済に馴染みの薄い米国や欧州でも利便性が高まる。ペイメントグループ長のオ・スンジュン氏は「今後3年間で取引額・売上高ともに3桁成長を目指す」と語った。 さらに、中国アリペイとの協力で世界20カ国以上の割引クーポンやプロモーションを提供する「リワーズプログラム」を9～10月に開始。旅行客はアプリ内で簡単に海外特典を利用できるようになる。 カカオペイは旅行予約・交通サービスにも進出する。トリップドットコムやアゴダと連携し航空券や宿泊施設を予約できるほか、東南アジアの配車サービス「グラブ（Grab）」の予約・決済も可能にする「ボヤジャー（Voyager）」サービスを準備中だ。AIを活用し「ローマの博物館を予約したい」といった音声質問にも即座に応答し、予約まで完結できる機能を搭載する。 また、訪韓外国人向けのインバウンド決済市場でも唯一の国内決済ネットワーク事業者として存在感を高めている。カカオペイは日本やベトナム、ウズベキスタン、パキスタンの電子ウォレットとの連携を進め、訪韓客が自国で使っていたモバイル決済を韓国でも利用できるようにする。 オ・スンジュン氏は「韓国を訪れる外国人が慣れた決済手段をそのまま使えることで観光競争力の強化にも寄与できる」と強調した。 (c)news1

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が9月3日、北京で開かれた抗日戦争勝利80周年閲兵式に習近平国家主席、プーチン露大統領と並んで登壇した。北朝鮮最高指導者が多国間外交の舞台に姿を現したのは1959年の金日成主席以来66年ぶりで、国際秩序再編に向けた朝中露の連携を誇示する狙いが込められていた。 キム総書記は7〜8月にかけて変化した情勢を踏まえ、新たな「対外政策構想」を策定。これをキム・ヨジョン（金与正）党副部長が8月19日、外務省幹部協議を主宰する形で伝達したとされる。その核心は「韓国・米国・日本といった敵対国に外交的に先手を打ち、急変する地政学を北朝鮮に有利に操る」というものだ。 構想の三本柱は▽韓国政府の対話攻勢を「欺瞞的」と断じ、南北を「敵対的二国家関係」と国際社会に刻印させること▽韓国主導の国際的な対北非核化外交に対抗すること▽中露と戦略的連帯を固め、国連などで「共同利益」を守りつつ米国覇権に対抗すること――だ。 こうした文脈で、今回の中国、ロシアの両首脳との会談は新構想の出発点と位置付けられる。特に習主席はこれまで常に強調してきた「朝鮮半島非核化」に触れず、北朝鮮を事実上「核保有国」と容認したかのような発言をした。中国の立場変更は、日米韓の対中圧力強化への牽制としての意味合いが強いと分析される。 キム総書記はまた、中国に対し「党建設や経済発展の経験共有、北朝鮮経済建設への支援」を要請。習主席も「各分野での実質的協力推進」に言及し、経済協力再開への糸口を示した。鴨録江に架かる新鴨緑江大橋や拡張済みの税関施設など、朝中交流再開を支えるインフラは整いつつある。 北朝鮮は今回の成果を、党創建80周年を経て数カ月後に予定される朝鮮労働党第9回大会での国家経済計画発表や地方建設事業の推進に結びつけたい考えだ。 一方で、こうした北朝鮮の外交攻勢は韓国政府にとって大きな負担となる。南北が国際舞台で対立を繰り広げれば、イ・ジェミョン（李在明）政権の対話再開努力は大きく揺さぶられる。 将来的に米朝首脳会談が再開された場合、韓国が「ペースメーカー」役から外される可能性すらある。専門家は、韓国が南北協力の枠を越え、中露を巻き込んだ国際協力の枠組みを再構築する必要があると指摘している。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権は人工知能（AI）など先端産業の育成に向けて、国民成長ファンドの規模を従来の100兆ウォンから150兆ウォンへと拡大すると発表した。AIや半導体など未来の戦略産業に大規模な資金を投入し、グローバル競争で主導権を握る狙いだ。 メガ・ニュース（MEGA News）のキム・ミジョン記者の取材によると、イ・ジェミョン大統領は9月10日、ソウルで開かれた「国民成長ファンド国民報告大会」で、ファンドの支援方式を改編し、重点産業プロジェクトに長期的な投資をすると表明した。イ・ジェミョン大統領は「米中が銃声なき戦争を繰り広げている状況で、韓国も危機をチャンスに変えなければならない」と強調した。 この日、AI業界は「投資スピード」と「具体的な目標設定」が最も喫緊の課題であると指摘した。LG U+のクォン・ヨンヒョン専務は「AIには莫大な資金が必要なため、ファンドの規模と執行スピードがカギになる」と述べ、「ネットワーク分離やクラウド規制といった制度的な障壁も同時に取り除くべきだ」と提案した。 AI企業への直接的な支援の必要性も挙げられた。教育系スタートアップ「クラスム」のイ・チェリン代表は「シリーズB以上に成長したスタートアップに対して、母胎ファンドの義務的投資を拡大するべきだ」とし、「海外で創業した企業も投資の死角から脱するために制度改善が必要だ」と述べた。 AIの研究開発（R&D）エコシステムの改善を求める声もあった。ディサークルのイ・ユング共同代表は「これまでのR&D支援は新規課題中心だった」とし、「研究者たちは行政手続きに多くの時間を割いている」と指摘した。そして「国家レベルでのデータ統合プラットフォームが必要だ」と強調した。 こうした提案に対し、政府も対応策を発表した。ク・ユンチョル経済副首相は「AI、ロボット、超伝導体のような核心技術に集中的に投資する」と表明し、キム・ジョングァン（金正官）産業通商資源相は「ファブレスやSaaS（サービス型ソフトウェア）といった業界からの提案はすでにファンド方針に反映されている。こうした提案が実行されるよう支援する」と約束した。 財界からは、ファンドの運営方式やガバナンスの改革を求める声も出た。大韓商工会議所のチェ・テウォン会長は「半導体やAI分野において、運用会社間の競争構造が必要だ」と述べ、「国民成長ファンド第2号を早期に立ち上げ、海外投資にまで拡大すべきだ」と主張した。 (c)KOREA WAVE

韓国内の特級ホテルが新たな収益源として「キムチ」に目をつけている。物価高によりキムチを自家製にせず購入する「キムポ族（キムジャンを放棄する消費者）」が増加し、キムチ製品の需要が高まっていることに対応した動きだ。さらに、近年のK-フード人気の高まりを受け、海外市場への進出も広がっている。 ◇ホテル製キムチが米国へ 韓国メガ・ニュース（MEGA News）のキム・ミナ記者の取材によると、ウォーカーヒルホテル＆リゾートは最近、独自のキムチブランド「ウォーカーヒルホテルキムチ」の米国輸出に向けたコンテナ積載式を開催した。ホテルがキムチを米国に輸出するのはウォーカーヒルが初めてとなる。 ウォーカーヒルは、プレミアムライン「SUPEXキムチ」とセカンドブランド「ウォーカーヒルホテルキムチ」の2つのブランドを保有している。今回初めて輸出されるのはSUPEXキムチのノウハウをもとに開発された「ウォーカーヒルホテルキムチ」で、白菜キムチ4kg、チョンガクキムチ2kgの単位で出荷される。海外流通に適した包装に改良したという。 積載されたキムチは9月23日に米カリフォルニアの港に到着し、通関手続きを経て現地市場に投入される。まずは韓国人の居住比率が高い米国西部地域で販売を開始し、順次販売地域を拡大していく計画だ。 ロッテホテル＆リゾートも「ロッテホテルキムチ」を活用した簡便食品事業を始め、キムチ市場に参入している。最近では、ロッテホテルキムチを使ったプレミアム簡便食品「ロッテホテルキムチチゲ」を発売した。 この製品は、栄養産の唐辛子粉と韓国産の天然食材である塩辛、黄石魚の塩辛、生エビなどで熟成させたキムチを使用し、100％韓国産の豚肩肉のみを使用した。大根、ネギ、玉ねぎなどの副材料もすべて国産農産物を厳選して品質を高めたという。 製品の開発には料理名匠キム・ソンギ氏をはじめ、ロッテホテルのシェフたちが直接参加し、約3年の歳月をかけて完成させた。 ◇ロッテ・パラダイス・ドラゴンシティも参戦 韓国ホテル業界におけるキムチ競争の火ぶたを切ったのはウォーカーヒルだ。ウォーカーヒルは1989年にホテル業界で初めてキムチ研究所を設立し、キムチ事業に参入。伝統的なキムチの味を再現した「SUPEXキムチ」を開発し、1997年に発売した。その後、2018年には大衆向けの「ウォーカーヒルホテルキムチ」を披露している。 ウォーカーヒルとともに業界をリードしているのが朝鮮ホテルだ。朝鮮ホテルは2004年にキムチ販売を始め、2011年にはソウル・聖水洞にHACCP認証の自社工場を設立し、製造に乗り出した。 キムチ、食品、寝具などから構成される朝鮮ホテルのリテール事業の売り上げは毎年2桁成長を記録しており、リテール部門は朝鮮ホテル全体の売り上げの約15％を占めるとされている。 現在、朝鮮ホテルでは、白菜キムチ、チョンガクキムチ、ヨルムオルガリキムチ、カッキムチ、カクトゥギ、パキムチ、ペクキムチなどを販売しており、種類によって400gから1kgまでの少量パッケージで展開している。また、定期購入商品として3kg、5kg単位の商品も販売している。ホテルの自社モールだけでなく、新世界百貨店、SSGフードマーケット、イーマートモールなどを通じて販売中だ。 キムチの売り上げが伸びたことで、朝鮮ホテルはリテールチームに所属していたキムチ事業チームを独立させ、組織を格上げし、事業の強化に乗り出している。 その後、2023年にロッテホテルが、2024年にはパラダイスホテルが、2025年にはソウルドラゴンシティが後発組として参入した。 特にロッテホテルは2016年にキムチ事業に挑戦したが失敗し、2019年に撤退。その後、再挑戦に踏み切った。以前はロッテマートと協業し「料理するロッテホテルキムチ」を発売したが、市場からの反応が得られず撤退したとされている。 ロッテホテルは最近、1～2人世帯向けにマッキムチ（650g）、カクトゥギ（650g）、ヨルムキムチ（600g）、ペクキムチ（600g）など、様々な季節キムチを発売している。 ◇キムポ族・プレミアム需要を狙う 特級ホテルのキムチが成長している背景には、キムチを自分で漬ける「キムジャン人口」が減少していることがある。 実際、2024年は猛暑と干ばつが重なり、白菜の価格が高騰。これを受けてキムジャンを諦め、市販のキムチを購入する消費者が増えた。 農協が運営する農食品サブスクリプション・プラットフォーム「月刊農協マッソン」が2024年10月、約500人の会員を対象に実施したアンケートによると、回答者の72％が2025年はキムジャンをしないと答えた。キムジャンをやめた家庭の88.7％は市販のキムチを購入すると答えている。 ここに、ブランドの信頼度と特級ホテルというプレミアムイメージを活かし、顧客ニーズを捉えていると分析される。 ホテル業界の関係者は「大手ブランドのキムチより価格は高くても、特級ホテルのイメージが詰まったプレミアム製品を求める顧客を狙っている」と説明した。 (c)KOREA WAVE

記録的な猛暑が続いた今夏、韓国では教育機関の電気料金負担が急増した。7月の電気料金は過去5年間で500億ウォン（約52億9000万円）以上膨らみ、2025年には1323億ウォン（約140億1000万円）を超えた。年々厳しさを増す酷暑に加え、教育現場でのデジタル機器使用の拡大も背景にある。 国会教育委員会所属のペク・スンア議員（共に民主党）が韓国電力公社から提出を受けた「教育用電力販売実績」によると、2025年7月の教育機関の電気料金は1323億1755万ウォン（約140億2000万円）だった。対象は幼稚園、小中高校、大学、図書館、博物館、科学館など。 教育機関の電気料金は2021年810億ウォン（約85億7000万円）から2022年1006億ウォン（約106億4000万円）、2023年1180億ウォン（約124億9000万円）、2024年1222億ウォン（約129億3000万円）と上昇を続け、今年はさらに100億ウォン（約10億6000万円）以上増加した。 使用電力量の増加が直結している。2021年7月に6億9317万kWhだった販売量は、2022年7億9030万kWh、2023年7億6321万kWh、2024年7億9455万kWh、そして2025年には8億5898万kWhに達した。 単価の上昇も負担を押し上げる要因だ。教育用電力単価は2021年7月の116.9ウォンから、2022年127.3ウォン、2023年154.7ウォン、2024年153.9ウォン、2025年154.0ウォンと上がった。 教育現場ではAI教科書などデジタル機器の利用が拡大し、電力使用は従来より増加傾向にある。加えてイ・ジェミョン（李在明）大統領は8月の首席秘書官会議で「温室効果ガス削減目標の達成には電気料金の値上げが避けられない」と述べており、電気料金の負担増は今後さらに深刻化しそうだ。 ペク・スンア議員は「今年は過去にない猛暑とデジタル機器利用の増加で学校の電力使用量が急増した。電気料金負担による学校財政の悪化が教育環境の悪化に直結しないよう、学校運営費を増額するなど安定的な教育財源の確保に努めるべきだ」と指摘した。 (c)news1

料理を配達したことを証明する写真を撮影した直後、配達員がその料理を盗んで立ち去る事件が韓国で発生した。加害者は防犯カメラに鮮明に映っているが、「そもそも配達していない」と容疑を否認している。 事件は韓国の自動車・生活情報コミュニティ「ボベドリーム」のインスタグラムで9月3日に公開された映像で明らかになった。「配達完了1分後に料理を盗んだ配達員」と題した映像は多くの関心を集めている。 被害者は8月30日午後、配達アプリで料理を注文し、配達完了の通知を受け取った。ところが玄関前にあるはずの料理がこつぜんと消えていたという。 すぐに店とアプリのカスタマーセンターに問い合わせたが、配達員は「そもそも配達していない」と主張した。 しかし、防犯カメラに犯行の一部始終が記録されていた。映像によると、配達員は一度玄関前に料理を置いて「配達完了」の証拠写真を撮影した後、いったんその場を離れて1分後に戻り、料理を持ち去っていた。 ネット上では「防犯カメラがなかった時代にはこういう被害がどれだけあったんだろう」「バレるのがわかっててなぜ盗むのか理解不能」といった声が相次いでいる。 (c)news1

夫の年金を目当てに結婚した女性が、夫に既に5度の離婚歴があったことを知って衝撃を受けたという体験談が、9月1日に放送された韓国YTNラジオの番組「チョ・インソプ弁護士の相談所」で紹介された。 それによると、女性は5年前に50歳で再婚した。高速列車の機関士である夫とはワイン同好会で出会い、安定した職業と老後の年金にひかれて結婚を決めた。「一緒になれば年金が入ると思い、欲が出た」と語る。 夫に離婚歴があることは知っていた。ところが婚姻届を出す際、自分が6番目の妻であることを知り、がくぜんとした。夫は全国を移動する仕事のため、各地で女性と出会っては結婚と離婚を繰り返していたのだ。 過去は気にしないようにしているが、夫は結婚後も出張先で浮気しているらしく、女性は不満だ。それでも「離婚は恥ずかしいので見て見ぬふりをしている」と語り、「浮気の追及より、自分の老後が大事。将来離婚したら夫の年金を分割して受け取る条件を知りたい」と相談した。 これに対し、イム・ギョンミ弁護士は「まず離婚していることが前提であり、婚姻期間中に国民年金保険料を5年以上納付していなければならない」などと条件を説明。「離婚した元配偶者には分割年金の請求権があるが、分割の対象は結婚期間のみで基本的には折半される。ただし協議や裁判で割合を調整することも可能だ」と述べた。 (c)news1

韓国・釜山（プサン）の有名観光地チャガルチ市場にある刺し身店が、ぼったくり疑惑で物議を醸している。ナマコを買って7万ウォン（約7406円）を請求された観光客が先月、オンラインコミュニティ「ボベドリーム」に投稿した。 それによると、投稿者は最近、市場内の刺し身店を訪れた。店内に感謝状や盾が並ぶ有名店だ。そこで1人4万3000ウォン（約4549円）の刺し身定食と「時価」と記されたナマコを注文した。だが、出てきたのは「ぬるくて食感の悪い」なまこが少量。投稿者は大いに落胆したという。 支払いの際、伝票には刺し身定食2人分8万6000ウォン（約9098円）のほか、「刺し身」とだけ書かれた7万ウォン（約7406円）が追加されていた。これがナマコ代だと店主に告げられた投稿者は驚がくし、「せいぜい2〜3匹分程度で、通常ならサービスでもおかしくない量だ。7万ウォン（約7406円）は到底納得できない」と抗議した。 店主はその場で5000ウォン（約529円）を返金したが、投稿者は「金額の問題ではない。『時価』とだけ書いて高額を請求し、数千ウォンの返金で済まそうとする態度が不快だった」と述べた。 ネット上では「価格を事前に確認しないと危ない」「『時価』表示は結局、カモを狙うやり方」「釜山人だが、市場なら1万ウォン（約1058円）であの倍は食べられる。恥ずかしい」といった批判的なコメントが相次いでいる。 (c)news1

韓国・加平（カピョン）郡で走行中の車のサンルーフから上半身を出したり、足を外に投げ出したりする男の姿を捉えた映像が9月初め、オンライン掲示板「ボベドリーム」で公開された。 動画には、白い乗用車のサンルーフから安全ベルトを着用せずに上半身を出して座る男の姿が映っている。さらに男は窓の外に足を出すなど、危険な行為を繰り返していた。 映像提供者は「道路はサーカス場ではない。非常識な行動だ」と指摘している。 ネットユーザーからは「足まで出すのは初めて見た」「罰金だけでは足りない。厳罰が必要だ」「あんなことをして死ぬのも時間の問題」「違反はシートベルト未着用だけなのが残念」といったコメントが寄せられた。 韓国の道路交通法では、運転者には同乗者が車外に出て落下することがないよう必要な措置を取る義務があると規定されており、違反すれば罰金や反則金が科される可能性がある。 (c)news1