2026 年 4月 30日 (木)

年間アーカイブ 2025

BTSジミン、コラボなしでSpotify60億ストリーミング突破

韓国のグループBTS(防弾少年団)のジミンが、音楽配信サービスSpotifyで新たな記録を打ち立てた。 個人プロフィールに登録されたコラボレーションなしのソロ曲22曲のストリーミング数が合計で60億ストリーミングを突破したのだ。これはK-POPソロアーティストとして初めての記録となる。 この記録をけん引しているのは、2作目のソロアルバム「MUSE」のタイトル曲「Who」で、Spotifyでの再生回数は現在19億8444万回を数える。 また、コラボ曲を含めたジミンの全34曲の合計ストリーミング数は73億7900万回に到達している。 (c)STARNEWS

BTSジンの「Don’t Say You Love Me」、MBCラジオ2期ベストソング1位に

韓国のグループBTS(防弾少年団)のジンによるソロ曲「Don't Say You Love Me」が、アイドル専門アプリ「idolchamp」が実施したMBCラジオ第2四半期ベストソング投票で1位を獲得した。 得票率は47.17%で、他を圧倒した。また、K-POPファンのプラットフォーム「Mubeat」による「心をつかむ最高の英語曲は?」というアンケートでも52.6%の得票で1位に輝いた。 「Don't Say You Love Me」は今年5月16日に発表された2作目のソロアルバム「Echo」のタイトル曲。 8月31日に音楽配信サービスSpotifyで再生数4億回を突破し、2025年にリリースされたK-POP曲の中で最速となる107日での記録達成となった。 (c)STARNEWS

手錠・足かせで拘束、70人雑魚寝…米国で韓国人労働者475人が体験した“過酷な1週間”の実態

米ジョージア州で現代自動車グループと韓国の大手電池メーカーLGエナジーソリューションの合弁工場建設現場が移民当局に急襲され、韓国人従業員475人が一斉に拘束された事件で、拘束を経験した労働者が帰国後に語った証言が明らかになった。労働者の話から、手錠や鎖での拘束、劣悪な収監環境など過酷な1週間の実態が浮き彫りになった。 拘束された30代のLGエナジーソリューション従業員は「ただ護送車で移動するのかと思ったが、手錠をかけられ体に鎖まで巻かれ、これは単なる移動ではないと直感した」と振り返った。40代の別の従業員も「腰にチェーン、手首に手錠、さらに足かせをかけられた同僚もいた」と証言。「なぜ手錠をかけるのか」と抗議したが、当局は「形式的なもの」「プロセス」としか答えなかったという。 現場では装甲車や武装兵士、ヘリまで投入され、抵抗する間もなく拘束された。B-1短期商用ビザで建設監督をしていた下請け企業の50代従業員も「正当に働いていると説明したが全く受け入れられなかった」と語った。 収容されたのはジョージア州フォークストン拘置所。拘束初期は70人がトイレ付きの大部屋で雑魚寝し、ベッドは30余り、トイレは5〜6カ所に過ぎなかった。「一般の受刑者と同じ扱いを受けた」との声もあった。ただ時間が経つにつれ、監視員らも「この対応は行き過ぎではないか」と感じたのか、次第に態度を和らげ、70人部屋から2人部屋に移されたという。 米当局は手錠や鎖で連行される韓国人労働者の写真や映像を公表し、トランプ大統領も「当局がやるべきことをした」と称賛した。一方、韓国外務省によれば、トランプ大統領が拘束者を「熟練労働者」と認識し、米国内に残す案を一時検討したため、釈放と出国が1日遅れたという。結局、拘束者は9月11日(現地時間)に解放され、帰国の途についた。 (c)news1

北朝鮮・金正恩総書記の娘をめぐる「後継者論争」…「既に内定段階」vs「時期尚早」

北朝鮮のキム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党総書記の娘が公の場に頻繁に登場するようになり、後継者としての地位をめぐる論争が続いている。「すでに後継内定の段階にある」とする見方と、「断定するには早すぎる」とする慎重論が対立している。 韓国・慶南大学極東問題研究所は9月12日、両論を盛り込んだ報告書を同時に発刊した。 世宗研究所のチョン・ソンジャン副所長は「北朝鮮の権力継承は内定と後継教育→国内での公式化→国際的公式化の三段階で完成する。娘はいま『内定段階』にあり、適切な時期に『国内公式化』へ移行するだろう」と指摘。労働新聞が彼女を「愛する御子女」から「尊貴なる御子女」へ格上げして呼称した点を重視した。「尊貴なる」という表現はこれまで キム・イルソン(金日成)、キム・ジョンスク(金正淑)、キム・ジョンイル(金正日)、キム・ジョンウン(金正恩)の各氏にのみ使われてきた特別な呼び方であり、強い後継意志の表れだと分析した。 またチョン・ソンジャン氏は「韓国中心の偏見が北朝鮮後継問題で誤った判断を繰り返させている」と批判し、「父に男子がいない場合、娘が継承するのは君主制国家では自然な現象だ」と付け加えた。国家情報院も国会報告で「娘が有力後継者としての立場を固めている」と述べ、7月の訪中同行もその一環だと説明した。 一方、同研究所のクァク・キルソプ招聘研究委員は「キム・ジョンウン氏は1984年生まれでまだ若く、2021年の党大会で『党第1書記』職を新設して万一に備えている。10代前半の娘を早期に後継者に内定させる必要はない」と反論した。 クァク・キルソプ氏はさらに「娘は幼すぎ、公式に確認された氏名や職責、象徴もない。北朝鮮では依然として男尊女卑が強く、彼女に権力が継承されれば将来的に『白頭の血統による世襲』原則が揺らぐ」と指摘。加えて、娘が行事に同行しても報道で必ずしも言及されない点や、中国訪問時に公式行事へ姿を見せなかった点などを挙げ、「まだ後継者教育の本質とは言い難い」と慎重姿勢を示した。 (c)news1

韓国・法人カードの遊興費決済、昨年600億円…ルームサロンで3200億ウォン超

韓国国内で2024年、法人カードが遊興業所で使われた決済額が6000億ウォン(約634億8000万円)近くに達したことが明らかになった。支出の半分以上がルームサロンに集中し、スナックや料亭などでも多額の決済が確認された。 与党「共に民主党」のキム・ヨンジン議員が国税庁から提出を受けた資料によれば、2024年の接待費名目による法人カード使用額(暫定値)は総額16兆2054億ウォン(約1兆7153億円)で、前年(15兆3246億ウォン=約1兆6230億円)より5.7%増加した。 このうち遊興業所での使用額は5962億ウォン(約629億8000万円)だった。前年(6244億ウォン=約660億7000万円)に比べ4.5%減少したものの依然高水準で、6000億ウォン(約634億8000万円)に迫る規模となった。 遊興業所での法人カード利用は2020年の4398億ウォン(約465億3000万円)から、新型コロナの影響で2021年には2120億ウォン(約224億3000万円)に半減。しかし2022年に5638億ウォン(約596億7000万円)、2023年に6244億ウォン(約660億7000万円)と増加傾向を示し、直近5年間の累計は2兆4362億ウォン(約2577億3000万円)に達した。 昨年の内訳を見ると、ルームサロンが3281億ウォン(約346億9000万円)で全体の55%を占め、次いでスナック1256億ウォン(約132億9000万円)、料亭723億ウォン(約76億5000万円)、劇場式飲食店534億ウォン(約56億5000万円)、ナイトクラブ168億ウォン(約17億8000万円)などが続いた。 一方、接待費名目の総額16兆2054億ウォン(約1兆7153億円)のうち、税法上で費用として認められたのは11兆1354億ウォン(約1兆1782億円)。残りの5兆701億ウォン(約5345億円)は「税法上否認額」とされ、経費処理は認められなかった。 キム議員は「課税当局は遊興業所で使われた業務推進費について控除限度の縮小を検討すべきだ。企業も不要な接待費を減らし、研究開発など競争力強化に投資を回さなければならない」と強調した。 また昨年、ゴルフ場での法人カード決済額は2兆585億ウォン(約2178億円)で、前年(1兆8712億ウォン=約1980億円)より10%増加した。 (c)news1

韓国・シニア110万人が集う新たな交流の場…経路は地域密着型アプリ

韓国の地域密着型アプリ「タングン」内の「モイム」タブが、50〜60代を中心とするアクティブシニアの新たな交流の場として存在感を増している。2025年6〜8月に新たに作成されたシニア向けモイムは、前年同時期の約2.63倍に増加。50代が51%、60代以上が23%を占め、自己投資や余暇活動に積極な姿勢が表れている。 これまでシニア世代の交流はオフライン中心だったが、現在は退職期を迎えた層がデジタル空間でのつながりを拡大しつつある。タングンはモイムタブをアプリ上部に再配置し、アクセスのしやすさを高めた。 アプリ分析サービス「ワイズアプリ」によると、過去5年間で60歳以上の利用者が最も増えたのはクーパン(206万人)で、次いでタングン(110万人)、ユーチューブ(109万人)だった。 各地でユニークなモイムも登場しており、ソウル市江南区の「5070賢い退職準備カフェ」では約1500人が退職後の暮らしについて情報共有。釜山市水営区ではAI活用を学ぶ「デジタル能力モイム」、全州市では「シニアモデルモイム」、高陽市では「シニアピアノモイム」が開かれている。 タングンの担当者は「若年層に加え、アクティブシニアの活動が活発化している。地域を基盤に世代を超えた交流を支えていく」と述べている。 (c)news1

韓国・KT利用者だけが狙われた…不正少額決済事件に内部関与の疑念

韓国通信大手KTの利用者だけが不正少額決済被害に遭った事件をめぐり、複数の疑問が浮上している。被害が特定地域と特定通信会社に集中している点から、KT内部事情に精通した関係者の関与説まで取り沙汰されている。 まず注目されるのは小型基地局「フェムトセル」(半径10メートル程度で通信信号を補強する装置)。これは地下やカフェなど電波が弱い場所に設置されている。専門家によれば、フェムトセルを入手して内部のハードコーディング情報を取得すれば、通信網の脆弱性を突くことが可能だという。ただしKTは「自社のフェムトセルが盗まれた事実はない」としている。 また、内部者の関与を疑う見方もある。基地局の位置や周波数、設備環境を正確に把握した上での犯行である可能性があるためだ。一方で「初歩的なハッカーでも十分可能なレベルであり、内部者が必須とはいえない」との反論もある。 今回の手口は日本やフィリピンで確認された「偽装基地局」犯罪と類似しており、中国系海外犯罪組織の関与説も浮上している。科学技術情報通信省と警察は東南アジアでの事件との関連性を調べる方針だ。ただし被害規模が限定的である点から、海外組織の関与は低いとみる意見も根強い。 さらに技術的背景として、SMS送信方式の差異が指摘されている。他の通信社は無線区間と有線区間の双方を暗号化するが、KTは無線区間のみ暗号化しており、フェムトセル内部で平文(暗号化されていないデータ)のSMSが確認できる構造だった。専門家は「この平文のSMS本文を盗み見てワンタイムパスワード(OTP)を抜き取ることで少額決済が可能になった」と説明する。 (c)news1

北朝鮮の看板女性アナ、健在ぶり誇示…建国記念日で金正恩総書記を最前列で出迎え

北朝鮮で半世紀以上にわたり朝鮮中央テレビの看板を務めるリ・チュニ(李春姫)アナウンサー(82)が、政権樹立77周年(9・9節)行事に姿を現し、健在ぶりを誇示した。かつて引退説が流れたが、依然として体制の宣伝分野で特別な地位を占めていることが確認された。 朝鮮中央テレビは9月9日、キム・ジョンウン(金正恩)朝鮮労働党総書記が参加した国旗掲揚式と中央宣誓集会の様子を放送。会場で功労者と「努力革新者」が拍手で迎える中、最前列でキム総書記を出迎えるリ・チュニ氏の姿がクローズアップされた。 リ・チュニ氏は1971年からニュースを担当してきた「北朝鮮放送の顔」であり、核実験や現地指導など政権にとって重要なニュースを専属的に伝えてきた。 2011年10月を最後に姿を消した際には引退説が取り沙汰されたが、同年12月の先代のキム・ジョンイル(金正日)総書記の死去を伝える放送で復帰。その後も「1号ニュース」を読み上げる中心的存在であり続け、キム・ジョンウン総書記はリ・チュニ氏に特別待遇を与えてきた。 さらに2024年にはキム総書記を称える歌「親しい父」のミュージックビデオに他のアナウンサーとともに出演。映像の中央に立ち、カメラに向かって親指を立てる姿を見せ、体制宣伝の「象徴」としての存在感を改めて示した。 (c)news1

ソウル・高尺スカイドーム屋根に重大欠陥…来年3月まで補修、照明・スピーカーは半減

ソウル市九老区の高尺スカイドームで屋根構造物に重大な欠陥が確認され、補強工事が進められることになった。市民の安全確保のため、文化イベント時に使用できる照明やスピーカーの重量を現行の半分に制限し、一部区域の使用も禁止される。 ソウル施設公団によると、精密安全診断の結果、屋根の鉄骨構造接合部23カ所で変形が見つかり、高所点検路(キャットウォーク)の床板支えの長さ不足も確認された。いずれも「施設物安全法」上の重大な欠陥に該当する。 公団は今月初めに緊急安全措置を終えており、競技場の基本運営は可能な状態にある。ただし補強工事が終わるまでは、イベント時に天井から吊り下げる舞台装置や音響設備の重量を45トンから22.5トンに制限する。 補修工事は2025年10月14~24日と2026年1月20日~3月14日に段階的に実施される予定だ。施設の貸出スケジュールを考慮し、文化・スポーツイベントに支障が出ないよう配慮するという。 ソウル施設公団のハン・グギョン理事長は「施工会社と緊密に協力し、補強工事を着実に進める。2026年までにAIとIoTを活用した屋根構造物の安全監視システムを導入し、市民が安心して公演や試合を楽しめる環境を整えたい」と述べた。 (c)NEWSIS

韓国・旧統一教会総裁、特検の3度目召喚に応じず…「17、18日に出頭」

韓国の特別検察官チームが、世界平和統一家庭連合(旧統一教会)のハン・ハクチャ(韓鶴子)総裁に対し、9月15日に出頭するよう3度目の召喚通知を送ったが、ハン・ハクチャ氏側は応じなかった。ハン・ハクチャ氏側は「17日または18日に自主的に出頭する」と明らかにした。 特検チームは、ハン・ハクチャ氏が被疑者の立場にありながら3度連続で出頭要請に応じなかったとみなし、今後の対応を検討している。刑事訴訟法では、正当な理由なく召喚に不応した場合、裁判所からの逮捕状請求が可能とされるため、特検が逮捕状を請求するかどうかが焦点となっている。 ハン・ハクチャ氏側は14日、「召喚を拒否したのではなく、心臓疾患のため4日にソウル峨山病院で施術を受け、現在も回復に向かっている。11日の診療で再施術の可能性が指摘され、不整脈も再発した。回復のため時間を要請した」と説明した。特検が15日午前10時に出頭を通告していたのに対し、ハン・ハクチャ氏側は「指定されれば誠実に調査を受ける」としている。 一方、特検は「ハン・ハクチャ総裁は健康上の理由で不出頭の意向を弁護人を通じ書面で提出した。毎回直前に一方的に不出頭を通知しており、今回で3回目の『不応』として処理し、今後の対策を検討する」と発表した。 ハン・ハクチャ氏は9月8日と11日の召喚にも応じていない。通常、3回不応の場合には逮捕状請求が検討されるため、司法判断が注目される。ただし、治療中であることが「正当な理由」にあたるかどうかを立証する負担も予想される。 ハン・ハクチャ氏は、韓国の保守系野党「国民の力」との関係や、ユン・ソンニョル(尹錫悦)前大統領の妻キム・ゴニ(金建希)氏を通じた教団関連の請託疑惑の核心にあるとされ、特定犯罪加重処罰法違反(斡旋収受)や政治資金法違反の疑いを受けている。 (c)news1
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