年間アーカイブ 2025

優しくて可愛いと思っていた息子の嫁が実は不倫に溺れていた。韓国のアン・ソユン弁護士がYouTubeチャンネル「View Inside」で、こんな事実を知って激怒する姑のエピソードを紹介した。 アン弁護士によると、姑がある日、見知らぬ人物から1通の「判決文」を受け取った。そこに記載されていたのは嫁の名前。嫁が息子と交際していた期間中に別の男性と不倫関係にあり、慰謝料の支払いを命じる内容だった。 判決文に引用されたカカオトークのメッセージには「愛してる、ダーリン」「今日、奥さんは家にいない？」といった露骨なやりとりが記されていた。 この件を受け、姑は「うちの息子は詐欺結婚に遭った。婚姻を無効にしたい」として相談に来たという。 アン・ソユン弁護士は「気持ちは分かるが、実務上、婚姻無効や取り消しは非常に限定的。重大な事実を隠して結婚に至った場合のみ、婚姻取り消しが可能になる」と説明。ただし「このケースでは離婚の事由にはなるし、慰謝料請求も当然可能だ」と結論づけた。 (c)news1

妊娠初期のつわりに苦しむ女性が、姑の無神経な言動に深く傷ついたという体験談が韓国のオンラインコミュニティで話題となっている。投稿者の女性は、水も受け付けないほどの重いつわりに悩まされており、「一日を耐えるだけでもつらいのに、姑の言葉でさらに追い詰められる」と訴えた。 姑は「妊娠は病気じゃない」「我慢するしかない」などと繰り返し、つわりで横になっている女性に対して「敏感すぎる」「私たちの時代は頑張っていた」と否定的な態度を取った。 食事が取れず吐くたびに「赤ちゃんのことを考えなさい」と叱られ、「わざとではなく体がついていかないだけ」と理解されない苦しさを語っている。 数日前には姑が家でサバを焼き、そのにおいで女性が吐き気を催しトイレに駆け込んだところ、「こんなことで吐いてるようじゃ子育てなんて無理」と言い放たれたという。限界を感じた女性が夫に訴えても「母親世代とは違うから聞き流せばいい」と一蹴された。 この投稿に対し、ネット上では「夫は中間の立場として対応すべきだ」「姑にもしっかり伝えて」「体が第一、無理しないで」といった声が多数寄せられた。 (c)news1

韓国サムスン電子のイ・ジェヨン（李在鎔）会長の長男、イ・ジホ氏（24）が9月15日、海軍学士将校候補生として慶尚南道昌原市鎮海区の海軍士官学校に入営した。イ・ジホ氏は午後1時5分ごろ、黒のミニバンに乗って鎮海海軍基地司令部第3正門を通過した。 イ・ジホ氏は第139期学士将校候補生として11週間の教育を受けたのち、12月2日に海軍少尉として任官する予定。通訳将校としての服務期間は訓練を含め計39カ月に及ぶ。 イ・ジホ氏は2000年に米国で生まれ、韓国と米国の二重国籍を持っていた。韓国では二重国籍者が一般兵ではなく将校として服務するには外国籍を放棄しなければならない。イ・ジホ氏は自ら米国籍を放棄し、イ・ジェヨン会長と家族を説得したとされる。 (c)news1

職場でのいじめにより2024年に命を絶った韓国の気象キャスター、オ・ヨアンナさんの1周忌にあたる9月15日、韓国の地上波放送局MBCが「フリーランス気象キャスター制度を廃止し、気象気候専門家を正社員として採用する」と発表した。これに対し遺族や市民団体は「故人を二度殺す行為だ」と強く反発した。 MBCは「年末または来年初めに公開採用を実施し、既存のフリーランス気象キャスターも応募できる」と説明した。しかし遺族と市民団体は「発表は故オ・ヨアンナ氏の労働者性を全く認めていないということだ」と批判。「母親が第2のオ・ヨアンナを防ぐため正規職化を求めて断食しているのに、その結果が同僚たちをMBCから切り捨てることにつながっている」と訴えた。 また、MBCが追悼式に合わせて発表を出したことについて「遺族と市民社会を無視し、欺いた」と非難した。 15日午後7時、オ・ヨアンナさんの母チャン・ヨンミさんと市民団体はソウル市麻浦区上岩のMBC前で追悼式を開催した。チャン・ヨンミさんはすでに8日間の断食を続けており、「ヨアンナは先輩キャスターのいじめに苦しみ、MBC幹部に訴えたが無視された。もし正社員だったなら、職場内いじめ禁止法の保護を受け命を落とさなかった」と語った。そして「第2の悲劇を防ぐにはキャスターを正社員にすべきだ」と強調した。 遺族側はMBCに対し▽公式謝罪と再発防止の表明▽名誉回復と処遇改善▽非正規雇用構造と労働条件の改善▽社内真相調査結果の公開――を要求している。 同日午前、MBCのアン・ヒョンジュン社長が約30分間、座り込みの現場を訪れ「健康が心配だから断食をやめてほしい」と述べた。しかし「雇用労働省が労働者性を認めていない状況では会社としてできることはない」と答え、気象キャスターの正規職化についても「契約が年末に終了するため、再契約時期に合わせて制度を検討する」と事実上拒否した。非正規職全数調査についても「現在進行中であり結果を見て判断する」と述べるにとどまった。 遺族は「会社は実質的な解決策を何も持ってこなかった」「労働省の背後に隠れて責任逃れをしている」と反発している。 (c)news1

韓国の大手芸能プロダクション企業ハイブ（HYBE）のパン・シヒョク議長が、企業公開（IPO）を巡る不正疑惑で約14時間に及ぶ警察の取り調べを受けた。パン・シヒョク議長は、ハイブ上場前に投資家を欺き、知人が設立した私募ファンドに株式を売却させて上場後に巨額の利益を得たとされる資本市場法違反（詐欺的不正取引）の容疑を受けている。 ソウル警察庁広域捜査隊金融犯罪捜査隊は9月15日午前10時、パン・シヒョク議長を被疑者として召喚した。調書の閲覧まで含め午後11時48分に調査を終えたパン・シヒョク議長は記者団の質問に答えず、無言で警護員に囲まれて車に乗り込んだ。 出頭時、パン・シヒョク議長は黒いスーツに透明の角ばった眼鏡をかけ、硬い表情を見せた。「調査に誠実に臨む。私のことで心配をかけ申し訳ない」とだけ述べた。 パン・シヒョク議長側は声明で「上場は法律と規定に従って進めた。調査に積極的に協力し、誠実に説明する」と強調した。 疑惑は2019年の上場前にさかのぼる。パン・シヒョク議長は既存投資家やベンチャーキャピタルにIPOの予定はないと説明しつつ、知人が設立した私募ファンドに株式を売却させたとされる。その後、ハイブが上場するとファンドは保有株を売却し、パン・シヒョク議長は事前の契約に基づき売却益の3割を受け取った。この利益は約1900億ウォンに達したとされる。 警察は2024年12月に独自の情報を基に内偵を開始。2025年6月には韓国取引所を家宅捜索し、ハイブの上場審査関連資料を確保。7月にはソウル市龍山区のハイブ本社も捜索した。パン・シヒョク議長側は「初期投資家を欺いたのではなく、投資家からの要請に応じたものだ」と反論。利益配分も投資家側の提案だったと主張している。 パン・シヒョク議長は8月に社内メールで「今後の調査にも誠実に応じ、事実関係が明らかになることを期待し、当局の判断を謙虚に待つ」と述べていた。 (c)news1

韓国の女優ハン・ソヒが10月予定するデビュー後初のファンミーティングを前に、チケット販売が不振に陥っている。 所属事務所ナインアトエンターテインメントは9月11日、決済アプリ「PAYCO」でファンミーティングのチケット販売を開始した。しかし15日午後5時時点で販売率は約45％にとどまり、1600席のうち約720席しか売れていない。特に会場後方の座席はほとんど売れていないという。 今回のソウル公演は、7月12日に始まったワールドツアーの最終ステージとなる。ハン・ソヒはこれまでタイ・バンコク、東京、フィリピン・マニラを巡り、世界のファンと交流してきた。 当初は米ニューヨーク、ドイツ・フランクフルトとベルリン、英ロンドン、フランス・パリなど欧米各都市での公演も予定されていたが、いずれもキャンセルされた。理由は明らかにされていないが、所属事務所は「予期せぬ事情により公演を中止することになった。ご迷惑をおかけし心よりお詫び申し上げる。チケットは全額払い戻しされる」とだけ説明した。 (c)MONEYTODAY

米国が韓国に対し3500億ドル規模の対米投資を強く求める中、韓国政府が「無制限の韓米通貨スワップ」を逆提案したことが明らかになった。 韓国は7月末、米国と関税交渉を妥結し、米国が韓国製品に課す予定だった25％の相互関税を15％へ引き下げる代わりに、総額3500億ドルの投資を約束した。だが協議の過程で、米国が投資ファンド内での「現金直接出資比率」を引き上げるよう要求したことから、韓国側では大量のドル流出によるウォン安・ドル高の急変動が懸念されている。 このため政府は、2021年に終了した韓米中央銀行間の通貨スワップ協定を「無制限規模」で復活させる案を提示した。これは、非常時に自国通貨を預け、あらかじめ決めた為替レートで米ドルを借りられる仕組みであり、外為市場の安全装置として機能する。韓国側は巨額投資に伴う外為市場の混乱を最小化するため不可欠だと主張している。 米シティバンクは、韓国が投資を履行する場合、2028年までに年間1170億ドルが必要で、そのうち最大960億ドルの為替需要が発生すると試算した。 ただし、米国が通貨スワップを容易に受け入れる可能性は低く、今回の逆提案は「交渉カード」との見方も出ている。すなわち、通貨スワップを引き合いに出し、ファンドにおける現金出資比率をできる限り抑える狙いだと解釈される。 韓国大統領室報道官は9月14日の会見で「現在、双方が条件を調整しながら交渉しており、具体的な立場を明らかにするのは難しい」と述べた。企画財政省も「外為市場への影響を最小化するため、さまざまな方策を協議中だ。交渉中の具体的内容は確認できない」としている。 (c)news1

韓国で、年金を受け取っている高齢層の半数が依然として働き続けていることが分かった。年金を受け取っていない高齢層はさらに高い割合で就労しており、10人中6人以上が経済活動を続けている。背景には「生活費の補填」など金銭的事情が大きく作用していた。 統計庁の「経済活動人口調査・高齢層付加調査」のマイクロデータ分析によると、2025年5月時点で55～79歳の年金受給者のうち50.7％が就労中だった。このうち64.5％は「今後も働き続けたい」と答えている。 働き続けたい理由は「生活費に役立つから・お金が必要だから」が最多で、「健康が許す限り働きたい・仕事の楽しみのため」と答えた割合を上回った。年金のみでは安定した老後生活を送るのが難しい現実を反映している。 職を選ぶ基準でも「賃金水準」が圧倒的に多く、「勤務量や時間帯」が続いた。希望月収も小遣い程度ではなく「100万～150万ウォン」が最多で、「250万ウォン以上」を望む声も少なくなかった。 一方、年金を受け取っていない高齢層の就業率は63.4％とさらに高く、このうち78.4％が「将来も働きたい」と回答した。理由の大半は同じく「生活費・お金のため」だった。 また、年金受給の有無で希望する雇用形態に明確な違いが見られた。年金受給者は「時間制勤務」を63.4％が選好し、「フルタイム勤務」は36.6％にとどまった。これに対し年金未受給者は「フルタイム勤務」を80.6％が希望し、「時間制勤務」は19.4％にすぎなかった。 (c)news1

「製品がすべての始まりです」――「ダルバ・グローバル（d`Alba GLOBAL）」のパン・ソンヨン代表は「感性的な革新製品の開発に力を入れてきた」と語り、感性（Emotion）と効率（Efficiency）の両方を満たす製品の重要性を強調した。 パン・ソンヨン代表は「ダルバは、韓国が保有する最高の生産インフラが、最高の原料と革新的な製品企画に出会ったとき、世界で通用するプレミアムビューティーブランドを作れるという信念から始まった」と振り返った。 そうして誕生した製品が、ミストセラムだ。いわゆる「客室乗務員ミスト」として知られるミストセラムは、累計販売個数が5000万個を超えるほどのグローバルヒット商品となった。 「イタリアのヴィーガン認証を取得した最高級イメージのホワイトトリュフを原料として採用し、原料での差別化を実現した。ヨーロッパの高級化粧品に引けを取らない感性的なパッケージで消費者の感性に訴えかけた結果、これまで存在しなかった新たなカテゴリを開拓した」 パン・ソンヨン代表はこう力を込めた。 白浮きのないサンクリームの処方に、トーンアップメイク効果を加えた日焼け止めや、セラムとクリームを1つの容器に詰めて肌のコンディションに応じたカスタムケアを可能にしたダブルクリームなども、革新性と感性を融合させることで世界市場で人気を博している。 ダルバを展開するダルバグローバルの2024年の売り上げは3090億6300万ウォンで、前年に比べて53.9％増加した。ダルバの売り上げは3057億ウォンで、全体の99％を占めている。 ダルバグローバルは、2025年5月22日、6万6000ウォンの公募価格でKOSPI市場に上場した。 (c)news1

東京・渋谷の「ドン・キホーテ」で餃子を探すと、店員が「ビビゴ？」と応じて案内してくれる。餃子といえば「ビビゴ」という公式が日本に定着したことを示す場面だ。 韓国の大手食品企業CJ第一製糖は、ブランド「ビビゴ」を前面に押し出し、餃子を中心にトッポッキ、キンパ、チゲ類などを広げている。港区新橋にある「ビビゴマーケット」では、会社員が退勤後に餃子やトッポッキを注文し、ビール「テラ」と共に楽しむ姿が見られた。店舗看板には「bibigo」とハングルが並び、Kフードの拠点であることを明確に打ち出している。 ビビゴマーケットは世界初の常設オフライン店舗で、商品販売から食事提供、バイヤー商談までできる場として活用されている。CJ第一製糖は2023年に渋谷で開いたKストリートフードのポップアップが大盛況となったことを受け、日本市場での本格展開に踏み切った。 同社は日本をKフード拡大の戦略拠点と位置づけている。イ・ジェヒョン会長も日本を訪れ、「再燃する韓流熱は一過性でなく、Kカルチャー拡散の決定的機会だ」と強調。ビビゴを主力に攻勢をかけている。 2017年に上陸したビビゴ餃子の特徴は皮より具材の比率が高く、野菜や豆腐、春雨をふんだんに使った韓国式餃子スタイル。油分が少なく「健康的」と受け止められている。さらに、焼き・蒸しなど多様な調理法を訴求し、日本の一般的な冷凍餃子との差別化を図った。 販路も急速に拡大し、イオン全店をはじめ、コストコやアマゾン、楽天、ドン・キホーテ、ドラッグストアまで網羅。現在は日本法人の売り上げの約3分の1を餃子が占める。日本法人の売り上げは2019年の116億ウォンから2022年に3680億ウォンまで伸び、2024年には一時減少したが、2025年は再び成長軌道に戻った。 (c)MONEYTODAY