年間アーカイブ 2025

韓国の5人組男性グループCORTIS（コルティス）が、Spotifyで1億回以上の再生数を記録した。 記録を達成したのはデビューアルバム「COLOR OUTSIDE THE LINES」。12日までに累計ストリーミング数が1億回を突破した。 リリースからわずか1カ月余りでの達成は、今年デビューしたK-POP新人グループの最短記録となる。 タイトル曲「What You Want」だけでなくイントロ曲「GO!」が3561万回、「FaSHioN」が2614万回など収録曲が全体的に高い人気を示しているのが特徴だ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンがK-POPアイドルランキング「最愛ドル」で「寄付妖精」に選ばれた。 ジンは11日、「誕生12000日」を迎えた記念としてファンから5684万550個のハートを獲得。男性個人ランキングで1位となり、第813代寄付妖精となった。 「最愛ドル」は30日間の累積ランキングで1位を取ると「寄付天使」、記念日当日に5555万5555票以上を得ると「寄付妖精」に選出されるシステム。ジンは今回も圧倒的な支持で選ばれた。 ジンは今年7月3日の「誕生11900日」でも寄付妖精に選ばれており、今回の選出が通算24回目。ジンの名前で福祉関係団体に50万ウォン（約5万3000円）が寄付され、累計寄付金額は1200万ウォン（約128万円）に到達した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のメンバー7人のうち5人が、2026年春夏コレクションのため9月から10月にかけてニューヨークやミラノ、パリのファッションウィークに参加した。 ジミンは10月1日、パリで開かれたディオールのショーに登場。黒のブレザーにレザーのパンツを合わせ、金髪スタイルで注目を浴びた。Vは10月5日のセリーヌのショーで茶色のオーバーコート姿を披露。ジンは9月24日、ミラノでグッチの公式ゲストとして白黒のアンサンブルで登場した。 また、RMは9月27日、ボッテガ・ヴェネタのショーにオフホワイトのニットとキャメルカラーのパンツ姿で参加。ジョングクは9月12日、ニューヨークでカルバン・クラインのショーにベージュスーツで登場するなど、それぞれが軍服務を経てファッションシーンへの復帰を果たした。 メンバーは各都市でメディア価値（EMV＝Earned Media Value）ランキング上位を席巻。堂々たるインフルエンサーぶりを発揮し、2026年春夏ファッションシーズンを世界的な話題に押し上げた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のVとジェイホープが、13日に誕生日を迎えたジミンの誕生日を祝うため、未公開写真をサプライズで公開した。 Vは13日、自身のInstagramに「トモダチ、誕生日おめでとう」と日本語まじりのコメントを添えて、ジミンと昔撮ったツーショット写真を投稿した。 おどけた表情の写真や、肩を組んで舞台で楽しそうに歌う姿など、仲の良さが伝わるものばかりだ。 また同日、ジェイホープも「HB（Happy Birthday）」というコメントと一緒にジミンのアカウントをタグ付けし、海でふざけ合う様子を収めた写真を公開した。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが13日に30歳の誕生日を迎えたことを記念し、世界中のファンから祝福が殺到。SNSがジミン一色に染まっている。 13日午前0時（韓国時間）を基点に、X（旧Twitter）では「#HappyJiminDay」「#OurMuseJimin」「HAPPY BIRTHDAY JIMIN」などのハッシュタグやキーワードが世界リアルタイムトレンドで上位を独占した。 「JIMIN JIMIN」の投稿数は100万件を超え、計28の関連ワードがトップ30にランクインした。 韓国ではわずか6分で「#ジミンと私たちの季節」がトレンド1位となり、アメリカ・日本・インド・ブラジルなどでも「HAPPY BIRTHDAY JIMIN」が1位か2位に入った。 (c)STARNEWS

米国のコンサート専門メディア「ポルスター」が11日（現地時間）に発表した「世界人気コンサートツアーTOP20」で、韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンがその人気を改めて証明した。 ジンは公演1回あたりの都市別平均興行収入が274万3048ドル（約4億2000万円）で、全アーティスト中14位にランクインした。 これはグループを含めた中でもアジアアーティストとして最高の順位となる。。 このランキングは都市別の平均収益を基に順位を決定。1位は米国の歌手ビヨンセ、4位には英国のバンドであるコールドプレイが入った。 (c)STARNEWS

韓国で国家必須医薬品の指定数は年々増えているが、薬局の棚の空白は依然として埋まらない。ラベルに「必須」と書かれても、製薬工場が自動的に稼働し、倉庫が自然に満たされるわけではない。 医薬品は原材料の調達から製造、流通までのどこか一つでも揺らげば全体が止まる繊細な供給網の上に成り立っている。特に安価な必須医薬品ほど利益率が低く、原材料価格が上がればすぐに生産停止や在庫枯渇に追い込まれる。単に「義務」として指定するだけでなく、企業が持続的に供給できる補償や安全装置を整える必要がある。 製薬業界では、政府が最低購入量を保証し、平時は病院や薬局で消費された分を政府が後から買い上げる「循環型備蓄制度」など、持続的な生産を支える制度設計を求める声が強い。現行の「最安値落札制度」は短期的には予算節約につながるが、品質や安定供給には悪影響を及ぼし、長期的には必須医薬品の維持を妨げる要因となっている。 そのため、常時確保分にはプレミアムを付与し、供給中断には罰則、原材料費高騰時には自動調整を盛り込む「リスク分担型契約」が必要だという指摘が相次ぐ。 また、行政機関の縦割りも課題である。食品医薬品安全処は警戒や許認可・供給管理を担い、保健福祉省は保険・薬価・請求システムを通じて後方支援するなど、「指定→生産→備蓄→流通→代替処方」という一連の流れが切れ目なく連動する体制が不可欠だ。 政府も「必須医薬品の公共生産・流通ネットワーク」構築を進めているが、これまでの試みが大きな成果を上げられなかった点を踏まえると、楽観はできない。 本来、国家必須医薬品の核心は「指定」ではなく「運営と管理」にある。価格・供給量・品質を一体化した契約モデル、地域ごとの在庫をリアルタイムで把握できるデータシステム、そして省庁間の壁を越えた情報共有が必要だ。いずれかの環が緩めば、その空白を埋めるのはいつも患者自身である。【news1 チャン・ドイン記者】 (c)news1

韓国で、殺人や性暴力、傷害などの重大犯罪で検挙された容疑者の約3割が、酒や薬物に酔っていたり、精神疾患を持っていたりする「心神耗弱」状態だったことが明らかになった。 国会行政安全委員会所属のパク・ジョンヒョン議員（共に民主党）が警察庁から提出を受けた「主要犯罪別・犯行時の容疑者状態および再犯現況」資料によると、2021年から2024年までの4年間に警察が検挙した約158万人のうち、23万6000人（14.9％）が犯行当時に酒気、薬物、または精神疾患の影響下にあった。 特に犯罪の種類別では、傷害事件の加害者11万8509人のうち34.3％（4万679人）、殺人事件の加害者3077人のうち31.5％（969人）、性暴力事件の加害者8万6830人のうち27.2％（2万3613人）が、酒や薬物、または精神疾患による心神耗弱状態で犯行に及んでいた。 このうち、単に酒に酔った状態で犯行を行ったケースも多く、傷害事件では33％（3万9387人）、性暴力事件では25％（2万1704人）、殺人事件では23％（708人）が酩酊下で犯行に及んでいた。 しかし現行法では、酒や薬物による酩酊も「心神耗弱」として減刑の対象となることがあり、処罰の軽さが問題視されている。 パク議員は「酒や薬物、精神疾患による心神耗弱状態での犯罪が、全体の約3割を占める」と指摘した上で、「特に飲酒による凶悪犯罪は減刑ではなく、むしろ加重処罰できるように法改正を推進する」と述べた。 (c)news1

韓国で高齢化が進む中、満65歳以上の高齢者の約70％に支給される基礎年金の予算が毎年“兆単位”で膨らんでいる。政府は財政負担の増大を認識しつつも、既存の支給制度に手を加えることには慎重な姿勢を見せている。 関係省庁によると、政府は2026年度（来年度）の基礎年金予算を今年度本予算（2025年度）より7.1％、すなわち1兆5481億ウォン（約1621億円）増やした23兆3627億ウォン（約2兆4467億円）として国会に提出した。 基礎年金は満65歳以上の高齢者のうち所得下位70％に支給される制度で、来年度の支給対象者は約778万7500人と推計されている。来年度の基準年金額は月34万9360ウォン（約3万6602円）となる。 支給対象が高齢者の70％と定められているため、高齢者人口が増えるほど受給者数と支出額も自動的に増える構造だ。国家データ庁によると、2025年の65歳以上人口は1051万4000人で、全人口の20.3％を占める。今後も高齢者人口は2030年1298万人（25.3％）、2035年1502万8000人（29.9％）、2040年1715万1000人（34.3％）と急増する見通しだ。 政府の中期財政計画によれば、基礎年金予算は2027年25兆0398億ウォン（約2兆6215億円）、2028年27兆0920億ウォン（約2兆8374億円）、2029年28兆2228億ウォン（約2兆9553億円）に達する見込み。税収の担い手となる生産年齢人口が減少する一方、基礎年金をはじめとする高齢者向け支出が急増することから、財政の持続可能性への懸念が強まっている。 政府内でも「高齢者の70％への一律支給」方式を維持するのは限界があるとの問題意識が共有されている。しかし、既存受給者の反発を懸念して、具体的な制度改革の議論は進んでいないのが現状だ。 韓国開発研究院（KDI）は2025年初めの報告書で「基礎年金の支給対象を『高齢者の70％』と一律に定めるのではなく、家計全体の中で相対的に経済的に厳しい高齢者層に限定する方式へ転換すべきだ」と提言した。 (c)MONEYTODAY

韓国でこの3年間に発生した鉄道事故が195件に上り、計137人の死傷者が発生したことが明らかになった。そのうち約8割が韓国鉄道公社（KORAIL）管轄区間で発生しており、鉄道安全管理体制の脆弱さが改めて浮き彫りになった。 国会国土交通委員会所属のムン・ジンソク議員（共に民主党）は10月9日、国土交通省から受け取った資料を公表した。それによると、2022年から2024年の3年間で鉄道事故は計195件発生し、死者68人、負傷者69人の計137人が被害を受けた。財産被害額は総計58億5300万ウォンに達した。 年別では、2022年82件（死傷者71人＝死者28人・負傷者43人）、2023年68件（同35人＝死者19人・負傷者16人）、2024年45件（同31人＝死者21人・負傷者10人）が報告されている。 事故の内訳を見ると、鉄道交通事故が71件、脱線が53件、安全関連事故が30件、踏切事故が22件で、鉄道交通事故が全体の約81％を占めた。 機関別では、KORAILが151件と全体の77.4％を占め、次いでソウル交通公社が14件、空港鉄道とソウル地下鉄9号線がそれぞれ4件ずつだった。 ムン・ジンソク議員は「鉄道は国民の生活に密接した交通手段であり、たとえ1件でも人命に関わる重大事故となり得る」と強調。「事故原因の徹底的な分析とともに、鉄道運営機関の安全管理体制を抜本的に強化し、再発防止策を講じなければならない」と述べた。 (c)NEWSIS