年間アーカイブ 2025

韓国の男女混成グループKARD（カード）のBMが20日午後6時に2作目のソロEP「PO:INT」を各音楽配信サイトでリリースする。 タイトル曲「Freak」は、ピアノを基盤に軽快なドラムと幻想的なプラックサウンドなどが融合。現実と幻想が交差するような世界観を描き出す。 BMは本作で作詞、作曲、編曲を手がけ、フィーチャリングには韓国のソロアーティストB.Iが参加している。 同時公開されるミュージックビデオでは、ホテルにチェックインしたBMが、ロビーカウンターで出会ったホテルスタッフに一目ぼれするストーリーが描かれる。 (c)STARNEWS

韓国の男性グループxikers（サイカース）が、31日にリリースする6作目のミニアルバム「HOUSE OF TRICKY:WRECKING THE HOUSE」のコンセプトポスターを公開した。 ポスターでは、緑がかった背景の中でたたずむメンバーたちの姿がクローズアップされている。 今作はxikersが約7カ月ぶりに発表するミニアルバム。タイトル曲「SUPERPOWER (Peak)」など全5曲が収録される。 メンバーのミンジェ、スミン、イェチャンが全曲の作詞に参加。それぞれの成長が感じられる内容となっている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが、女性グループLE SSERAFIM（ル・セラフィム）と初めて楽曲でコラボレーションした。 ジェイホープは、LE SSERAFIMの1stシングル「SPAGHETTI」にフィーチャリングで参加。K-POP女性グループの曲にジェイホープが公式に参加するのは今回が初めてだ。 LE SSERAFIMは20日午前0時、所属事務所ハイブの公式YouTubeチャンネルとSNSで、フィーチャリングを知らせる映像を公開。ファンからは驚きと歓喜の声が上がった。 動画では、スピード感あるビートと華やかなライティングの中、ジェイホープがフォトジェニックなポーズで存在感を放っている。ラストではLE SSERAFIMと一緒に歌うフレーズも流れ、期待感を高めた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが歌うソロ曲「Euphoria」が、音楽配信サービスSpotifyで6億6000万回を超えるストリーミングを記録した。 この曲は2018年8月に発売されたBTSのアルバムに収録されており、BTSメンバーのソロ曲としてはSpotifyで歴代1位のストリーミング数を記録している。 ジョングクはほかにも、「Seven」（25億9000万回）、「Standing Next to You」（13億1000万回）、「Left and Right」（11億2000万回）、「3D」（10億4000万回）の4曲で10億回以上のストリーミングを記録している。 これはアジアのソロアーティストとして最多の記録だ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、アメリカの音楽配信サービスSpotifyで歴史的な記録を更新している。 2作目のソロアルバム「MUSE」のタイトル曲「Who」が16日発表の米国Spotifyウィークリートップソングチャートで前週より20ランク上昇の62位となり、通算63週チャートインを達成。K-POPソロ楽曲の最長記録を更新した。 また、ストリーミング回数も4億2047万回に達している。 「Who」は海外アーティストとのコラボなしで米国Spotifyデイリーチャートの1位を獲得した唯一のK-POPソロ曲。リリースから15カ月が経過した現在、442日連続でチャートインを続けている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが、ディオール2026年春夏パリ・ファッションウィークで3380万ドル（1ドル=約150円）ものメディア価値を創出した。これはK-POPアイドルとして過去最高の記録だ。 ファッションデータ分析企業ローンチメトリックスによると、ジミンは10月1日のディオールのショーに登場し、パリ・ミラノ・ロンドン・ニューヨークの4大ファッションウィーク全体でK-POP最高となるメディア価値を達成した。 ジミン1人でディオール全体のメディア価値の18%を占めた。他の著名人では、韓国の女性グループBLACKPINK（ブラックピンク）のジスが3050万ドルで続いた。 ジミンの影響力について、海外ファンは「たった1回の出席と1つのインスタ投稿だけで最大の成果を上げた」「こんなスターは二度と現れない」などと絶賛している。 (c)STARNEWS

中国が再び希土類（レアアース）の輸出統制を強化した。半導体や電気自動車（EV）、防衛産業など幅広い分野で使用される戦略物資であるだけに、産業界では警戒感が高まっている。ただし韓国内ではすでに一定の備蓄があり、短期的な影響は限定的とみられている。 中国商務省は10月9日、希土類17種のうちジスプロシウム（Dy）、イットリウム（Y）、サマリウム（Sm）、ルテチウム（Lu）、スカンジウム（Sc）、テルビウム（Tb）、ガドリニウム（Gd）の7種を新たに輸出統制対象に追加した。 これらの物質を輸出する場合、中国商務省が発行する「二重用途物資（軍事・民生両用）」の輸出許可証が必要となる。また、これらの希土類を原料として海外で製造された永久磁石なども統制対象に含まれる。 軍事目的や大量破壊兵器への転用が懸念される場合は原則的に輸出禁止とされ、14ナノメートル以下の半導体工程や256層以上のメモリ半導体に使用される場合には個別審査の対象となる。 希土類は半導体、EV、誘導兵器などに欠かせない資源で、ジスプロシウムは電気自動車のモーターやメモリーカードに、イットリウムは戦闘機エンジンに、サマリウムは誘導兵器やレーダーに使われている。 韓国貿易協会によると、中国は世界の希土類生産の約70％、精製能力の約90％を占める。韓国の中国産希土類への輸入依存度は79.8％に達しており、供給網の不安定化が懸念される。 今回の統制は、米中間の通商交渉をにらんだ牽制策との見方が強い。中国は2020年に「輸出管理法」を施行して以来、希土類の加工・精製技術の国外流出を制限してきた。2025年に入ってからは、希土類7種の再生利用や第三国経由の迂回輸出まで封じる方向に舵を切った。 もっとも韓国産業界では、直ちに生産に支障が出ることはないとの見方が多い。産業通商資源省によれば、ジスプロシウムとイットリウムは少なくとも6カ月分以上の国家備蓄を確保済みで、主要企業も独自の在庫を保有している。 半導体業界の関係者は「希土類統制は過去にも繰り返されており、企業として多角的に備えている。すぐに影響は出ない」と説明。自動車部品業界でも「4月の統制以降も輸入は円滑に続いており、生産支障はない」としている。防衛産業でも「使用量が少なく、非中国産を採用している」と述べ、影響は限定的だ。 ただ、企業の間では、許可手続きの厳格化に伴う行政負担の増大を懸念する声もある。業界関係者は「輸出許可を得るための追加書類作成や官僚との調整が必要になり、審査期間も長引く可能性がある」と指摘した。 専門家は「今回の措置は主に米欧向けの圧力カードだが、中国が供給を政治的に利用する傾向は続くだろう」と分析している。 (c)news1

米半導体大手エヌビディア（NVIDIA）が、最新の人工知能（AI）アクセラレーター「GB300」に、韓国の大手電子企業「サムスン電子」の第5世代高帯域幅メモリー「HBM3E」を搭載することを決定した。サムスン電子が幾度もの試験を経てエヌビディアの供給網に再び参入したことで、世界のHBM市場に大きな変化が生じるとみられる。 エヌビディアのジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）は最近、サムスン電子のイ・ジェヨン（李在鎔）会長に書簡を送り、GB300システムにサムスンのHBM3E 12段製品を採用する意向を伝えたという。ファンCEOが自ら品質検査（クオリフィケーションテスト）通過を通知し、発注の意思を示した形だ。両社は現在、供給量や価格、納期などの最終調整に入っている。 サムスン電子がエヌビディアの供給網に復帰するのは約1年7カ月ぶりだ。2024年3月に米国で開かれた半導体カンファレンス「GTC 2024」で、ファンCEOがサムスンのHBM3E製品に「Jensen Approved（ジェンスン承認）」とサインしたことが話題となった。しかしその後、サムスンは品質・発熱などの技術課題でたびたび苦戦し、2025年1月のCESでファンCEOが「HBM設計をやり直す必要がある」と発言するなど、関係悪化も指摘されていた。 その後、イ・ジェヨン会長の「徹底した再挑戦」指示のもと、サムスンは上半期に再設計したサンプルを提出し、ようやく採用にこぎつけた。主流製品が次世代HBM4へ移行する時期であるため、GB300向けHBM3Eの出荷量自体は限定的と見られるが、技術的課題を克服し、再び市場信頼を得た意義は大きい。現在進行中のHBM4の品質検査も前倒しで通過する可能性があるという。 業界では「イ・ジェヨン会長の営業外交が実を結んだ」との評価が出ている。イ・ジェヨン会長は2025年8月、最高裁での無罪確定後すぐに米国へ渡り、主要企業経営者らと会談を重ねた。この際、ファンCEOとも直接会談したとされる。帰国時には「来年の事業準備をしてきた」と語っていた。 (c)news1

韓国で、未成年者への投与が禁じられている医薬品が、過去5年間で13万件近く処方されていたことが明らかになった。副作用の危険性が高く、使用が制限されている薬が医療現場で日常的に処方されている実態が浮き彫りとなり、医薬品の安全管理体制が十分に機能していないとの批判が出ている。 国会保健福祉委員会所属のチェ・ボユン議員（国民の力党）が健康保険審査評価院から提出を受けた資料を分析した結果、2020年から2025年8月までに未成年者に処方された「年齢禁止薬」は計12万9228件に上った。 2020年の1万1128件から、2024年には7万1234件と6倍以上に増加。2025年もすでに1万9467件に達している。 現在、満19歳未満の未成年者に投与が禁止されている薬は22種類。そのうち実際に医療機関で処方されたのは11種類だった。最も多かったのは抗菌剤「レボフロキサシン」で9万7338件、次いで睡眠薬「トリアゾラム」2万913件、そして勃起不全治療薬バイアグラの有効成分「シルデナフィル」が5116件だった。 このほか、麻薬性鎮痛薬「ブトルファノール」（203件）、抗うつ薬「ノルトリプチリン」（2034件）、骨粗しょう症治療薬「イバンドロネート」（8件）なども含まれている。 レボフロキサシンは2023年12月、保健福祉省が「マイコプラズマ肺炎など既存抗生剤で効果がない小児」に限り例外的に保険適用を認めたため処方が急増したが、依然として食品医薬品安全処が指定する年齢禁止薬である。 トリアゾラムは依存性や認知障害の危険が高いため18歳未満には使用を禁止。シルデナフィルも心血管系への副作用のリスクから小児への投与は禁止されている。 韓国食品医薬品安全処と韓国医薬品安全管理院は、薬の適正使用を目的に「併用禁忌薬」「妊婦禁忌薬」「年齢別禁忌薬」を指定し、医薬品適正使用（Drug Utilization Review＝DUR）システムを通じて事前警告や処方制限を行っている。年齢禁忌薬は小児・青少年など特定年齢層で重大な副作用が報告され、安全性が確認されていない薬剤群であり、本来は処方・調剤してはならない。 チェ・ボユン議員は「医師の処方権は最大限尊重されるべきだが、それとは別に行政当局の安全管理システムが機能していないのは明白な問題だ。食品医薬品安全処はDURシステムにより、禁止薬の事前警告機能を強化すべきであり、健康保険審査評価院も保険適用基準を再整備する必要がある」と強調した。 (c)news1

韓国のビューティー業界をけん引してきた「K-ビューティー三大企業」（アモーレパシフィックグループ、LG生活健康、愛敬産業）に今、大きな変化の兆しが広がっている。代表交代、M&A（企業買収・合併）、体制維持と、それぞれ異なる戦略を選択し、業界全体が地殻変動の様相を呈している。 LG生活健康は10月1日付でトップが交代し、組織刷新を図った。新たに就任したイ・ソンジュ社長は、世界的化粧品企業ロレアルやユニリーバなどで国際戦略を手がけた経歴を持ち、特に北米市場に精通している。彼女は以前、韓国化粧品企業エルエヌピコスメティックの米国法人支社長も務めた。 LG生活健康は主力ブランド「后（フー）」をはじめ、中国市場への依存度が高く、業績の悪化が続いていた。営業利益は2022年の7111億ウォンから2023年には4870億ウォン、2024年には4590億ウォンへと減少。2025年2四半期には化粧品事業の売り上げが前年同期比で19.4％減の6046億ウォンとなり、営業損失は163億ウォンと赤字転落した。化粧品部門の赤字は実に82四半期ぶりのことだった。さらに6月には、時価総額で新興企業APRに追い抜かれる屈辱も味わった。 こうした状況を打破すべく、LG生活健康はイ・ソンジュ社長の下で「グローバルリバランシング（事業再構築）」に注力する。中国依存から脱却し、北米など海外市場の多角化を進める。米国企業「ザ・エイボン」や「ザ・クレムショップ」など過去に買収した企業との相乗効果も期待されている。 一方、愛敬産業は創業71年で初めて経営権が他者に移る。大手化学繊維企業「泰光（テグァン）産業」と投資ファンドのT2プライベートエクイティ、ユアンタインベストメントからなるコンソーシアムが9月、愛敬産業の優先交渉対象者に選定された。泰光コンソーシアムは、愛敬グループの持株会社AKホールディングスなどが保有する愛敬産業株の約63％を取得する予定だ。買収額は愛敬産業の時価総額約4300億ウォンを上回るとされる。 泰光産業は1950年に繊維事業で創業し、1990年代には石油化学分野へと事業を拡大。現在では、保険会社の興国火災（旧・双竜火災）、証券会社の興国証券（旧・フィデス証券仲介）、ケーブルテレビ事業者などを傘下に持つコングロマリットだ。今後は、愛敬産業の強みであるビューティー事業と、泰光グループが展開するホームショッピングやメディア事業との連携にも注目が集まっている。最近ではライブ配信によるコスメ販売が成長しており、その相乗効果が期待される。 泰光グループ関係者は「グループは工場運営やリブランディング（再ブランド化）に強みを持っており、今回の買収を通じて多様な相乗効果を創出する」と述べている。 これに対してアモーレパシフィックグループは、現行体制の維持を選択している。同社は「グローバルリバランシング」の成果が着実に表れており、業績回復が進んでいる。主力企業であるアモーレパシフィックは、2025年2四半期に連結売り上げ1兆50億ウォン、営業利益737億ウォンを記録。売り上げは前年同期比11.1％増、営業利益は実に1673％増という急成長を遂げた。国内外ともにバランスの取れた成長が進んでいることが明らかだ。 この好調な流れを受け、グループ内の人事や組織構造にも大きな変更は加えられていない。2026事業年度（2025年7月～2026年6月）の売上高は4兆4000億ウォンに達するとの見通しも明らかにしており、営業利益率10％以上を目標に掲げている。 韓国のビューティー業界は、中国人団体観光客のノービザ入国再開という外的要因にも後押しされ、再び活気を取り戻しつつある。各社の戦略の違いが今後どのような影響をもたらすのか、注目が集まっている。 (c)news1