年間アーカイブ 2025

「バレー女帝」と呼ばれた韓国女子バレーボールの象徴、キム・ヨンギョン（37）＝興国生命ピンクスパイダーズ＝が10月18日、現役を引退した。仁川市三山ワールド体育館で開催された2025－26シーズンVリーグ女子部・興国生命対正官庄の開幕戦後に引退式が催され、約20年に及ぶ現役生活に幕を下ろした。 キム・ヨンギョンは2024－25シーズン、興国生命をリーグ・チャンピオン決定戦ともに制する「統合優勝」へと導き、シーズン途中で引退を表明。最後のシーズンでは「引退ツアー」を開催、最終戦で最優秀選手（MVP）にも輝いた。 チームの優勝で現役生活を締めくくったキム・ヨンギョンのため、この日の開幕戦後に特別な時間が設けられた。会場の随所には「永遠の10番」「ありがとう、ヨンギョン」などの横断幕が掲げられ、ファンの多くが涙を見せた。興国生命はこの試合を3－1で勝利した。 引退式ではまず、キム・ヨンギョンが設立した「KYKファウンデーション」からユース世代支援のための寄付金が贈られた。球団からは優勝記念リング、特製フィギュア、直筆サイン入りユニフォームが渡され、これまでキム・ヨンギョンを指導した恩師のキム・ヒョンシル監督らが花束を手渡した。 マイクを握ったキム・ヨンギョンは「私のバレー人生は本当に長い旅だった。国内リーグ、海外、そして代表チームで多くの素晴らしい人たちに出会い、助けられ、ここまで来ることができた」と振り返った。 (c)news1

韓国の大手消費財・化粧品メーカー「LG生活健康」は10月16日、人工知能（AI）を活用した「ビジョンAI」技術によって、目元・口元・フェイスラインなど顔の部位ごとに老化速度が異なることを科学的に解明したと発表した。 研究はLG生活健康の「皮膚長寿プロジェクト」の一環で進められた。AIによる顔画像解析を活用した最大規模の老化研究事例とされる。特に、顔の部位別に定量化された老化指標を提示したうえで、老化パターンに影響を与える主要遺伝子を特定することに成功し、年齢段階に応じた精密スキンケア戦略に新たな方向性を示した。 研究開発（R&I）部門は、20～60代の韓国人女性約1万6000人の高解像度顔画像を収集し、「顔特徴点抽出技術」により顔の68カ所の特徴点をAIで解析。肉眼では判別しにくい微細な構造変化を追跡し、目尻のたるみ、唇の比率、フェイスラインなど6項目の老化指標を数値化した。 分析の結果、顔の老化は部位ごとに「時計の進み方」が異なることが判明した。目元のたるみは50歳前から加速し、唇の形状変化は50歳以降で顕著に。フェイスラインは年齢を問わず持続的に変化していた。この結果は、年代によって重点的にケアすべき部位が異なることを示唆している。 同社はこれに基づき、30〜40代には「目元のシワ対策」、50代以降には「口周りのハリ強化」を重視するスキンケアロードマップを提案できると説明する。 さらに、全ゲノム関連解析（GWAS）を適用して老化に影響する10の遺伝子領域を新たに発見。これにより、遺伝的要因と外見上の変化を関連付ける研究基盤が整ったとしている。 LG生活健康のカン・ネギュ最高技術責任者（CTO）は「目標は単なる“老化の遅延”ではなく、生涯にわたって健康で美しい肌を実現することにある。今回の研究成果をもとに、個々の遺伝的特性と年代別老化特徴を考慮した精密ビューティーケアソリューションを提供していく」と語った。 (c)news1

韓国の特別検察チームは世界平和統一家庭連合（旧統一教会）のハン・ハクチャ（韓鶴子）総裁が教団資金5億ウォン余りを横領し、個人的に使用する高額の宝石やブランド品を購入したとする内容を起訴状に明記した。特検はまた、ハン・ハクチャ氏が政治家らに金品を提供しようとした疑いもあるとみている。 起訴状の内容は10月18日に明らかになった。それによると、ハン・ハクチャ氏は特定経済犯罪加重処罰法違反（横領）などの罪で起訴された。特検チームの調査によれば、2022年5月9日、教団元本部長・ユン・ヨンホ氏の妻が、当時のチョン・ウォンジュ秘書室長に「ハン・ハクチャ氏に渡す4億2000万ウォン相当のブローチとイヤリングの代金を宝石店に支払うように」と指示したという。 妻は自らの資金でその費用を立て替えた上で、教団の主要行事関連経費であるかのように証憑書類を提出し、教団から資金を補填されたとされる。特検は、同様の手口で2022年8月から翌年5月までに総額5億3400万ウォンを教団資金として不正に返還を受けたと判断している。 さらに特検は、教団が信者の献金で設立した「天勝基金」と「統一基金」の一部を会計処理せず、ハン・ハクチャ氏に上納していたとみている。これによる横領額は約5億ウォンに上るという。 また、宣教活動費に関連した別の横領も確認された。妻は架空の海外牧師名簿を作成し、「2027プロジェクト支援金」名目で69万8600ドルを捻出し、秘書室長に渡したとされる。 特検によると、ハン・ハクチャ氏や教団関係者は、当時のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領や与党だった「国民の力」の有力政治家、クォン・ソンドン（権性東）議員、ユン・ソンニョル氏の妻キム・ゴニ（金建希）氏らに対し、宗教的影響力や利益拡大を目的に支援を要請していた。そのための金品を教団資金で購入していたと特検は見ている。 特検チームは10月10日、ハン・ハクチャ氏を含む4人を起訴した。初公判は10月27日に開かれる予定。 (c)news1

北朝鮮が国内4カ所の政治犯収容所で最大約6万6000人を拘束し、強制労働に動員しているとの分析が明らかになった。 韓国・統一研究院は米国の民間衛星企業「マクサー（Maxar）」の衛星画像、脱北者の証言、かつて収容所で警備を担当した経験を持つアン・ミョンチョル（安明哲）氏（NKウォッチ代表）へのインタビューなどをもとに、2013年に発刊した報告書「北朝鮮の政治犯収容施設」の改訂版を発表した。 報告書によると、北朝鮮は現在、▽14号管理所（平安南道）▽16号管理所（咸鏡北道）▽18号管理所（平安南道）▽25号管理所（咸鏡北道）――の4カ所を運営しているという。このうち14・16・25号は国家保衛省（旧国家安全保衛部）、18号は社会安全省の管轄下にある。 25号を除く3カ所は一般住民が近づけない山岳地帯にあり、警備部隊や労働施設、収容者・管理者の住宅群などで構成されている。収容者の労働力で施設を維持する構造だ。 14号管理所（1965年設立）は特に管理が厳格で、収容者用住宅は約1020棟。収容人数は2万8000～3万5000人に上ると推定される。 16号管理所は面積435㎢で最大規模。豊渓里核実験場から約3㎞しか離れておらず、米国の北朝鮮人権委員会（HRNK）は「収容者が核関連施設の労働に従事した可能性がある」と指摘している。収容人数は1万2000～1万5000人。 18号管理所は2006年、北倉から价川に移転。面積は15㎢に縮小されたが、一部地域ではテレビ視聴や電話利用が可能とされる。収容人数は7200～9100人。 25号管理所は他と異なり「教化所」（矯正施設）形式で、敷地面積0.9㎢、鉄条網は約5㎞。収容者は約5800人と推定される。 総収容人数は5万3700～6万5700人で、2013年の推定（8万～12万人）より減少。ただ報告書は「2014年に15号管理所が閉鎖されたが、収容者が全員釈放されたわけではない」とし、「収容人数の減少は北朝鮮当局の人権改善によるものではない」と指摘した。 北朝鮮当局は「反党的・反革命的・反国家的行為」を政治犯として扱い、最高指導者への不敬や党政策への抵抗、いわゆる「10大原則」違反行為を収容理由としている。 建国直後は地主や親日派、宗教関係者などが収容対象だったが、金正恩政権下では脱北や韓流ドラマ視聴、党資金横領、人身売買なども政治犯収容所送りになる場合がある。 報告書は「韓国政府は国連加盟国と連携し、北朝鮮の管理所での人権侵害に対する国際的関心を持続させ、具体的な勧告を通じて北朝鮮の実質的な態度変化を促すべきだ」と提言している。 (c)news1

韓国で先月、現役の陸軍大尉が上官からの暴言やいじめを訴えた末に自ら命を絶つ事件が起き、衝撃が広がった。このような中、過去6年間に軍内部で発生した「苛酷行為」が計543件に上ることが確認された。 ただ、民間社会では「職場内いじめ防止法」が施行され意識が高まっているのに対し、軍では「いじめ」を独立した項目として集計しておらず、依然として「暴行・苛酷行為」だけで事件を管理している実態が明らかになった。専門家は「データが不十分では、文化改善も進まない」と警鐘を鳴らしている。 国会気候エネルギー環境労働委員会所属のキム・ソヒ議員が国防省から受け取った資料によると、2020年から2025年上半期までに軍検察に報告された苛酷行為は543件だった。 軍別では、海軍（海兵隊含む）308件、陸軍187件、空軍48件の順。海軍は近年増加傾向にあり、2020年34件 → 2021年30件 → 2022年33件 → 2023年68件 → 2024年112件 → 2025年上半期31件と推移した。 事件の約半分は起訴に至らなかった。6年間の不起訴率は、陸軍41.7％、空軍50％、海軍39.6％。起訴された事件のうち、実刑判決はわずか2件。罰金刑が最も多く78件、次いで執行猶予8件、宣告猶予3件、無罪4件だった。現在も52件が移送、19件が審理中だという。 陸軍は苛酷行為とは別に、刑法・軍刑法上の暴力犯罪を別途集計しており、同期間に計3010件が発生している。これは軍内での暴力・人権侵害が依然として根深いことを示している。 2019年の「職場内いじめ防止法」施行以降、雇用労働省への通報件数は▽2019年：2130件▽2020年：5823件▽2021年：7774件▽2022年：8961件▽2023年：1万1038件▽2024年：1万3601件――と年々増加している。 民間では発生・通報・調査・措置までがシステム化されているのに対し、軍では「いじめ」を法的・統計的に独立管理していない。このため、上官による不当行為の実態が過小評価されている可能性が高い。 (c)NEWSIS

10月の韓国女性グループ個人ブランド評判ランキングで、グループIVE（アイブ）のチャン・ウォニョンが1位を獲得した。2位はBLACKPINK（ブラックピンク）のロゼ、3位は同じくBLACKPINKのジェニーだった。 韓国企業評判研究所が、女性グループに所属する725人に関するブランドビッグデータ約1億1149万件（19日までの1カ月間）を分析。結果を発表した。 評判指数は参加指数、メディア指数、ソーシャル指数、コミュニティ指数の4指標をもとに算出したもので、チャン・ウォニョンはメディア指数145万4146、ソーシャル指数256万65などを記録し、総計は950万5533となった。 研究所のク・チャンファン所長は「チャン・ウォニョンのブランドは、『ラブリー』『魅惑的』『モデル』といったリンクワードが多く見られ、キーワード分析では『広報大使』などが高く出た」と述べた。 (c)STARNEWS

韓国のソロ歌手イム・ヨンウンが、音楽配信プラットフォームMelonでの累積ストリーミング126億回を達成した。 18日時点でイム・ヨンウンの累積ストリーミング数は126億82万回に達している。 イム・ヨンウンは昨年6月、Melonで累積100億回を突破したアーティストが所属する「ダイヤクラブ」入りを果たしている。 これはグループBTS（防弾少年団）と並ぶ記録で、ソロアーティストでダイヤクラブに名を連ねているのはイム・ヨンウンだけだ。 (c)STARNEWS

韓国のグループBLACKPINK（ブラックピンク）のロゼと米シンガーソングライター、ブルーノ・マーズのコラボ曲「APT.」が、2025年のビルボード「グローバル200」年間チャートで1位を獲得するとの予測が浮上した。 音楽チャート分析メディア「Talk of the Charts」が15日に発表した。2位はレディー・ガガ＆ブルーノ・マーズの「Die With A Smile」、3位はビリー・アイリッシュの「Birds Of A Feather」と予想されている。 「APT.」は2024年末にリリースされ、2025年を通して圧倒的な人気を維持。「チャート史上最強の年間1位」との評価もある。 さらにロゼはビルボード「Hot100」年間チャートで9位にランクインする見通し。実現すれば韓国アーティストとして初のトップ10入りという歴史的な快挙となる。 (c)STARNEW

韓国の6人組男性グループTWS（トゥアス）のシンユが、SBSの音楽番組「人気歌謡」で無事にMCデビューを果たした。 19日の放送から同番組のMCに就いたシンユは「今日という日を待ち続けてきた」とデビューの意気込みを表現した。 落ち着いた雰囲気で安定した進行を見せ、インタビューでは出演アーティストのダンスチャレンジにも参加。爽やかさで明るいエネルギーを視聴者に届けた。 番組には他のメンバーも登場し「MCデビューおめでとう。我らがシンユをよろしく」と祝福した。 (c)STARNEWS

海外主要メディアが韓国の「未来型治安システム」に注目している。英BBCが10月10日（現地時間）、「韓国が犯罪予防のためにホログラム警察を活用している」というタイトルで、ソウル市中区に設置された3Dホログラム警察案内システムを紹介した。 このシステムは、ソウル中部警察署が2024年10月、酔客による暴力や騒ぎが頻発する地域の特性を考慮して歓楽街に設置した。 毎日午後7時から10時まで自動的に稼働し、映像内のホログラム警察官が「この地域にはAI防犯カメラが設置されています。暴力などの緊急事態発生時には警察がリアルタイムで対応します」と音声で案内する。 ホログラム映像は実物大で、市民に安心感を与えている。また、公序良俗に反する行為を抑止する効果があるとされ、警察によると、導入後に地域の犯罪率は22％減少した。 BBC取材班は現地で直接その様子を確認し、市民の声を紹介。「本物の警察ほどではないが、確かに犯罪抑止効果があると思う」「女性が夜でも安心して歩けるようになった」など肯定的な反応が多かった。 また、米NBCや独DWなどの主要メディアもYouTubeなどを通じてこの事例を「韓国の先進的な警備技術」として紹介。海外のネットユーザーから「これぞ未来の警察」「アメリカでもすぐ導入されそう」といったコメントが相次いでいる。 (c)MONEYTODAY