韓国で週4日制を導入する企業が増加している中で、韓国の就職プラットフォーム進学社キャッチがZ世代の就活生1076人を対象に「週4日制導入と年俸削減」に関して調査した結果、「年俸を削減しても大丈夫」と答えた人が53％、「大丈夫ではない」と答えた場合が47％と、意見が割れた。
「年俸削減してもよい」と答えた場合、許容できる削減程度は51％が「5％未満」だった。次に31％が「5～10％」、13％が「10～15％」と答えた。さらに「15～20％」は3％、「20％以上でも大丈夫」は2％に過ぎなかった。
一方、週4日制が導入される場合、Z世代は同じ日に休むより個別的に休むことを好むことがわかった。「希望の曜日に個別的に休みたい」と答えた割合が60％であり、「みんなと同じような日に休みたい」と答えた割合は40％だった。
同時に、週4日制施行時に希望する休業日としては「月曜日」と「金曜日」がそれぞれ32％、31％と高かった。次に「水曜日」が29％で後に続き、他に「火曜日」は6％、「木曜日」は2％だった。
進学社キャッチのキム・ジョンヒョン部門長は「最近、大企業を中心に多様な形態で週4日制を導入する会社が増加している。生産性の下落や、夜勤や休日出勤などの副作用が起きないよう、業務の効率化と十分な検討が必要だと思われる」と話した。
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