BTSの「涙の会食」映像が、公開日の約3週間前に撮影されたことが明らかになり、所属事務所HYBE（ハイブ）の対応を批判する声が高まっている。上場会社であるHYBEの売り上げ75％を占めるBTSの活動中断という重大な事案をYouTubeを通じて知らせ、しかも時差があったとすれば、投資家保護などの観点から問題あるという指摘だ。
BTSは14日、公式YouTubeチャンネル「BANGTAN TV」の中で、グループ活動を一時中断し、メンバー7人の個人活動に集中すると明らかにした。リーダーRMは「私が休みたいと言えば、皆さんに憎まれるかと思った。罪を犯しているようだ」と話し、涙を見せた。
SUGAは映像開始から56分ごろに「これ（映像）が出る時は、ホワイトハウスも行った後だろうね」と話している。BTSはバイデン米大統領の招待で先月31日、ホワイトハウスを訪問している。SUGAの発言は、映像がBTSが米国に向けて出国した先月29日以前に撮影されたことを意味する。
RM、J-HOPEらメンバーのSNSに公開された写真を見れば、映像撮影時期は先月20～21日の前後と推定される。仮に先月23日の撮影としても、映像公開まで約3週間、費やしていることになる。
それゆえ、グループ活動の一時中断を決定した状態で映像を撮り、公開を遅らせたのではないか、という疑問が残る。
HYBEは映像公開以前にも、米国での物価ショックの影響で株価が急落した状態だった。そこにBTSのニュースが直撃。映像公開の翌日、HYBE株価は24.87％暴落し、時価総額は2兆ウォン近く消えた。“涙の会食”が“2兆ウォンの晩餐”とも言われるゆえんだ。
投資家はHYBEの対応を批判している。HYBEの重要な収入源であるBTSの活動は、会社の株式に多大な影響を及ぼす投資変数だ。にもかかわらず、上場企業の重要な情報をYouTube映像で、しかも2～3週間も前に撮影されたものによって告知するという行為が果たして妥当なものか、という指摘が出ている。
HYBE側は映像公開後、「BTSはチームの解体を全く考えていない。グループ活動と個人活動を調和させて進め、活動範囲はむしろ拡張されるだろう」と事態の収拾に乗り出したものの、株価の下落傾向は続くばかりだ。
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