小児感染症の流行が懸念される中、韓国の小児科医は、今年の呼吸器感染症の発生規模が前年を上回る可能性が高いと警告している。特に、中国で大流行している「ヒトメタニューモウイルス（hMPV）」や、引き続き流行が予測されるインフルエンザ、マイコプラズマ肺炎が注目されている。小児医療現場の負担が増加する中で、政府の迅速かつ具体的な対応を求める声が高まっている。
小児病院協会が全国120カ所の病院院長を対象に実施した調査によると、小児感染症の発生率が「増加する」と答えた医師は85％に上り、そのうち35％が「20％以上増加する」と予測している。今年最も流行が懸念される感染症はhMPVで、回答の30％を占めた。次いでインフルエンザ（13％）、マイコプラズマ（12％）、アデノウイルス（9％）が続いた。
hMPVは新しい感染症ではないが、中国での大流行が韓国にも影響を及ぼす可能性が指摘されている。小児病院協会のチェ・ヨンジェ会長は「中国との地理的近さや中国系の新生児患者の増加が懸念される」と述べた。
医療現場では、特に地方の小児科医療が機能不全に陥っている。チェ会長は「重症患者が転院できる病院を見つけるのに1～2時間も費やすことがある」と現状を嘆いた。また、政府が試験的に導入した「小児患者転送ネットワーク」は一定の効果を上げているが、さらなる支援が必要だと強調した。
さらに、小児科医の不足問題が深刻化している。近年、専門医志望者の減少や若手医師の辞職が相次いでおり、感染症の流行が医療体制全体の崩壊を招くとの懸念が高まっている。
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