中東情勢の悪化による原油価格の上昇と航空供給の混乱が直撃し、韓国の旅行業界が深刻な危機に直面している。キャンセルが相次ぐ一方で新規予約は急減しており、業界内では「第2のコロナ危機」との懸念が広がっている。
大手旅行会社の調査によると、2026年4月から5月にかけての海外パッケージ旅行のキャンセルは約7万2000人に達した。一方、新規予約は大きく落ち込み、欧州旅行の予約は前週比で約50％減少。週当たりの予約件数も半減している。
現場では、キャンセル以上に新規需要の消失が深刻だとの指摘が出ている。この傾向が続けば、2026年第2四半期の海外旅行需要は前年を下回る可能性が高いという。
背景には、中東発の原油高騰と航空便の供給不足がある。中東経由路線の制限により欧州方面は価格競争力を失い、東南アジア路線でも座席供給が約30％減少した。旅行会社は新たな旅行商品の造成すら難しい状況に追い込まれている。
さらに、航空各社の減便や欠航が相次ぎ、旅行商品全体に連鎖的な混乱が広がっている。残された便の航空券価格も最大で従来の約3倍に上昇し、5月の燃油サーチャージは過去最高水準に達する見通しだ。
米国とイランが一時的な停戦に合意し、中東の一部空域は再開されつつあるものの、業界では短期的な回復は難しいとの見方が強い。すでに決定された減便計画の見直しは困難であり、燃油価格が航空運賃に反映されるまでには時間差があるためだ。
業界関係者は、パンデミックをようやく乗り越えた直後に再び長期的な不況に陥れば、中小旅行会社は持ちこたえられないと危機感を示す。実際、体力の弱い中小業者を中心に連鎖的な倒産への懸念が現実味を帯びている。
専門家は、海外旅行需要の縮小によって、国内の高価格帯旅行や近距離旅行へ需要が二極化する可能性を指摘する。また、旅行産業は航空や関連サービスを含む経済の重要な一部であり、低金利融資や制度的支援など政府の迅速な対応が必要だと強調した。
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