原油価格の高騰を背景に韓国で航空便の欠航が相次ぎ、旅行客の間で混乱と不満が広がっている。出発直前にフライトを一方的に取り消され、追加費用や損失を負うケースが続出している。
スリランカ・コロンボ在住の女性は、韓国行きの航空券が2週間で2度も取り消された。やむなく新たな便を予約したが、出発が迫っていたことや為替の影響もあり、当初より100万ウォン以上高い約177万ウォンを支払うことになったという。
女性は「乗客がキャンセルすれば違約金が課されるのに、航空会社が一方的に取り消しても補償がないのは不公平だ」と訴える。
こうした事例は他にも相次いでいる。中東情勢の長期化で航空燃料価格が急騰し、航空会社が採算の合わない路線を相次いで減便・運休しているためだ。国際航空運送協会によると、3月の航空燃料価格は1バレル195ドルと、戦争前の約2倍に上昇した。燃料費は航空会社のコストの約3割を占める。
その結果、多くの航空会社が運航計画を見直し、路線縮小や欠航を発表している。問題は、その影響を消費者が一方的に負担している点にある。
旅行者の中には、すでに支払った宿泊費やレンタカー代が返金されず損失を被るケースも多い。ナトラン旅行を予定していた別の女性は、帰国便の変更を余儀なくされ、予約していた高級リゾートの宿泊費約5万円相当を失った。
また、予約サイト経由の場合、返金まで数カ月かかるケースもある。ある利用者は「航空会社の都合で欠航になったのに、返金に3〜6カ月かかると言われた」と不満を漏らした。
専門家は「航空便の運航は消費者との約束であり、企業の都合だけで簡単に取りやめるべきではない」と指摘する一方、現行の国際ルールでは航空会社が合理的な対応を取った場合、賠償責任を問うのは難しいとされる。
政府は航空会社の対応状況を監視しているとするが、実際に消費者が十分な救済を受けるのは容易ではないのが現状だ。
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