2026 年 4月 24日 (金)

年間アーカイブ 2025

マイジン、全国ツアー「BLOOMING」開幕

韓国の歌手マイジンの初めてとなる単独全国ツアーコンサートが8日のソウル公演で幕を開けた。10代の若いファンから高齢の観客まで幅広い年齢層が会場をマイジンのシンボルカラーの青一色に染め、圧巻のステージに熱い声援を送った。 情熱的なファンの呼びかけに応えるように、マイジンは代表曲「鉛筆」などヒット曲で公演をスタート。ダンサーと息の合ったパフォーマンスでエネルギッシュなステージを展開した。 今回の公演は時代を超えた演出が特徴。曲の合間には映像を活用し、観客を楽しませるよう工夫された。シン・ユの「なぜそんな生き方をしたのですか」のステージでは、マイジンが幼少期の家族写真などを紹介し、観客の涙を誘う演出も。観客と一体になった温かい公演となった。 ツアーは今後大邱(テグ)、釜山(プサン)、高陽(コヤン)を経て4月5日の蔚山(ウルサン)へと続く。 (c)STARNEWS

チョン・ドンウォン、新曲のMVティザーを公開

韓国の歌手チョン・ドンウォンが10日、カカオエンターテインメントが運営するK-POPメディア「ワンダーケイ」の公式YouTubeチャンネルを通じて、新曲「フン!」のミュージックビデオ(MV)ティザー映像を公開した。 この曲は13日に発売される2枚目のフルアルバム「キダリの贈り物」のタイトル曲。映像にはチョン・ドンウォンがホテルのスタッフにふんして登場する。 映像は、イヤフォンで音楽を聴いていたチョン・ドンウォンがある女性客に一目ぼれした様子で、チェックインを手伝うシーンからスタート。軽快な新曲のメロディーに乗せて、彼はユーモラスな表情と仕草でホテルマン役を生き生きと演じている。 新アルバム「キダリの贈り物」は2021年の「懐かしさ、惜しみなく与える木」以来となるフルアルバム。タイトル曲「フン!」や「花灯」をはじめとする全14曲が収録されている。 (c)STARNEWS

韓国公務員の職務満足度低下、離職意向が過去最高に

韓国で公務員の職務満足度が低下し、職務ストレスが増加したことが、韓国行政研究院の「2024年公職生活実態調査」で明らかになった。低賃金や過重労働を理由に離職を考える公務員の割合は過去最高を記録した。 職務満足度は5点満点中3.26点で、前年の3.32点から低下している。特に基礎自治体の一般職公務員は3.17点と低い。仕事への情熱や業務達成感に関する指標も前年を下回った。 職務ストレスのスコアは、中央・広域自治体で2.87点とほぼ横ばいだったが、基礎自治体では3.00点と上昇。上司の矛盾した指示、業務過多、住民対応の負担などが主な原因とされた。特に勤務歴6~10年の6~7級実務職層でストレスが高かった。 離職意向は中央・広域自治体で3.31点、基礎自治体で3.48点と過去最高を更新している。主な理由は低賃金(66%)と過重労働(10.5%)。2023年の9級公務員初任給は187万7000ウォン(約21万円)で、200万ウォンを下回っていた。 政府は公務員の待遇改善を進め、2024年の9級公務員初任給を6.6%引き上げ200万ウォンを超える水準に設定。2025年には月284万ウォン、2027年には300万ウォンまで段階的に引き上げる計画を発表した。また、6級の実務職公務員を5級へ迅速に昇進させる制度を新設し、公務員文化の改善に向けた調査を進める。 (c)NEWSIS

韓流人気アイドル、LA公演での“過激衣装”に賛否両論…大胆露出に「本人も不安そう」

韓国の人気ガールズグループBLACKPINK(ブラックピンク)のジェニーが、アメリカ・ロサンゼルスで開催したソロコンサートで披露した大胆なステージ衣装を巡り、ネット上で賛否両論が巻き起こっている。 ジェニーは現地時間で今月6日と7日、ロサンゼルスのピコック・シアターでソロアルバム「Ruby」の発売記念公演「THE RUBY EXPERIENCE」を開催した。 その模様を収めたファン撮影の直撮り映像が各種SNSやYouTubeを通じて拡散され、ジェニーの舞台衣装に関して議論が沸き起こった。 特に注目を集めたのは、胸元が大きく開いたホワイトカラーのボディースーツで登場したシーンだった。 ジェニーはその衣装から深い胸のラインをあらわにし、ステージ途中で衣装が思わぬ形で緩み、驚いた表情を見せる場面もあった。 以降、彼女は手で衣装を押さえながらパフォーマンスを続けた。さらに、ミニブラトップに骨盤ラインまであらわにしたブラックの衣装でも大胆な露出を見せ、観客の視線を集めた。 このジェニーの衣装について、ネットユーザーの間では「露出が過激すぎる」「本人も不安そうでパフォーマンスに集中できていないように見える」と懸念する声がある一方、「ジェニーだからこそ着こなせるスタイル」「とにかくかっこいい」と称賛する声も多く、意見は真っ二つに分かれている。 (c)news1

韓国の少子化「60年後に人口半減」…OECD警告「社会構造が大きく変化」

経済協力開発機構(OECD)は、韓国の少子化が続けば今後60年の間に人口が現在の半分に減少し、2082年には65歳以上の高齢者が人口の58%を占めると警告した。5日に発表した報告書「韓国の生まれない未来」で、少子化の要因や対策を分析した。 韓国の合計特殊出生率は2023年に0.72と世界最低水準を記録した。このままでは高齢者扶養比率(20~64歳人口に対する65歳以上人口の割合)が現在の28%から155%まで上昇し、社会構造が大きく変化すると予測されている。 OECDは少子化の要因として、高額な教育費、住宅価格の高騰、長時間労働などを指摘。特に2013~2019年の住宅価格上昇が結婚率を低下させたと分析した。また、政府の家族政策の効果が限定的であり、保育や放課後サービスの拡充、柔軟な労働環境の整備が必要だと提言した。 さらに、労働力不足への対策として、女性の雇用促進、定年延長、外国人労働者の受け入れ拡大を挙げ、出生率が1.1まで回復すれば2070年のGDPが12%上昇すると試算している。 (c)NEWSIS

米国や中国は「自動運転データ」蓄積中…法規に阻まれ「あゆみの遅い」韓国

「現在、韓国市場で一般的に使われている自動運転レベル3やレベル5などの技術は、法規が技術の進歩に追いついていない。OEM(自動車メーカー)はすでに準備が整っているのに、政府は先進国が先に法改正をした後、それを参考に変更しようとしている」 米国や中国が最近、高速道路での自動運転サービスを開始するなか、韓国の自動車メーカー関係者は韓国の自動運転サービスの現状について、こう吐露した。 起亜(KIA)は2023年の段階で、高速道路での完全自動運転サービス(HDP)を導入しようとしていた。それが延期され、2年が過ぎたあとも、導入の見通しが立たない。この関係者が語ったのは、まさにその背景だ。 米国ではゼネラルモーターズ(GM)、フォード、ステランティスの「ビッグ3」やテスラが、それぞれ高速道路での自動運転サービスを展開している。テスラは中国でも完全自動運転(FSD)を導入した。中国の電気自動車メーカーBYDはこれに対抗するため、高度運転支援システム(ADAS)「神の目」を発表し、吉利汽車(ジーリー)は「G-Pilot」をリリースした。 ◇自動運転サービスを先行導入する理由 ステランティスのレベル3自動運転技術「STLA AutoDrive」など、各自動車メーカーが自動運転サービスを先行導入する理由は、商用データをより多く蓄積するためだ。自動運転技術には、高精度マップ(HDマップ)をGPSのように活用する方式と、車両に搭載されたカメラやLiDAR(ライダー)センサーを利用する方式がある。最も広く採用されているのは高精度マップを活用する技術だ。 代表例として、GMが米国で提供する「スーパークルーズ」は、HDマップ、LiDARマップ、ポイントクラウドを活用したLiDARマップを組み合わせた技術を採用している。この技術により、データが蓄積された道路ではスムーズに利用できる仕組みだ。GMのスーパークルーズは2018年以降、昨年末までに累計4億5700万km分の走行データを蓄積した。 ◇韓国で技術導入が進まない理由 このように、ハンドルを持たずに走行する「高速道路自動運転」には大量のデータが必要となり、高精度のLiDARマップが不可欠だ。だが、韓国ではこうした技術の導入がほぼ進んでいない。自動運転データを最も多く蓄積しているテスラも、韓国ではFSDサービスを導入していない。 韓国内で最も多くの道路データを保有する現代自動車グループも、2023年以降のHDP導入について明言を避けている。 以前、起亜は2021年に次世代大型EV(電気自動車)にHDPを搭載すると発表していた。 その後、2023年6月に「EV9」を発表する際にHDPを搭載した「EV9 GTモデル」を公開したものの、同年10月の「KIA EVデー」でHDPの導入を延期すると発表した。 当時、起亜のソン・ホソン社長は「100%確信が持てるまで、実際の道路でのテストを継続する」と述べた。 この導入延期の背景には、責任の所在が不明確であることが関係していると考えられる。自動車業界関係者は「韓国国内で自動運転機能を導入するには、まだ法的な障壁がある」と指摘する。 ◇制限された実証実験では不十分 特に、自動運転サービスを実用化するためには可能な限り多くのデータを蓄積する必要がある。だが、現在の制限された実証実験では十分なデータを確保することが難しい。 現在、現代自動車はソウル・江南エリアで自動運転の試験走行を進めているものの、運用は夜間のみにとどまっている。 ある自動車業界関係者は「自動運転サービス向けのLiDARマップを準備する段階にとどまっており、本格的なサービス開始によって蓄積されるデータには到底及ばない」と述べた。 (c)KOREA WAVE

スマートフォンの画面に水滴がついても「完璧なタッチ」…韓国研究チームが「圧力センサー」開発

スマートフォンの画面に水滴が付着してもスムーズなタッチが可能なセンサーを、韓国科学技術院(KAIST)電気電子工学部のユン・ジュンボ教授の研究チームがこのほど開発した。 従来のスマートフォンのタッチシステムに主に使用される静電容量式圧力センサーは、構造が単純で耐久性に優れている。だが、水滴や電磁気干渉、曲面による歪みなどの外部要因によって誤作動が発生しやすいという弱点があった。 研究チームがこの原因を分析した結果、センサーの端で発生する電磁力「フリンジフィールド(Fringe Field)」が外部干渉に極めて脆弱であることが判明した。 そこで研究チームは、電極の間隔を数百ナノメートル(nm)レベルまで狭める実験を進め、その結果、センサーから発生するフリンジフィールドを数パーセント以下に抑えられることを確認した。これをもとに開発したのが「ナノギャップ圧力センサー」だ。 研究チームのヤン・ジェスン博士は「このセンサーは、圧力を加える物質に関係なく、純粋に圧力のみを感知する。曲げや電磁気干渉による影響をほとんど受けないことも検証済みだ」と説明する。 さらに研究チームは、このセンサーの特性を活用し、人工触覚システムの実現にも成功した。人間の皮膚には「メルケル盤」という圧力受容器があり、これによって圧力を感知する。これを模倣するには、外部干渉には反応せず、圧力にのみ反応するセンサー技術が必要となる。 ヤン博士は「電極の間隔を縮める方法で、この問題も解決できた。人間の皮膚では1平方センチメートルあたり約10個の受容器が存在する。今回開発したセンサーは12個のセンサーを搭載している。今後、このセンサーをスマートフォンの構造に適合させ、製造プロセスを洗練させたうえで、商用化を進める」と語った。 ユン・ジュンボ教授は「この技術は、ロボットの高精度触覚センサー、医療用ウェアラブルデバイス、拡張現実(AR)や仮想現実(VR)のインターフェースなど、さまざまな応用分野で革新的な変化をもたらす可能性がある」と期待を示した。 (c)KOREA WAVE

大統領を釈放したなら一般の被拘束者にも…韓国「時間単位の拘束計算」広く適用求める声

韓国のユン・ソンニョル(尹錫悦)大統領の拘束が取り消された際、司法当局は「拘束期間は『日』ではなく『時間』で計算すべきだ」と判断した。これに刺激された一部の市民が「一般の被拘束者にも同様の理論を適用しよう」という動きを見せている。拘束された家族を持つ人々が集まるオンラインカフェ、通称「獄待ちカフェ」でも議論が活発化している。 このカフェに9日、「ユン大統領の釈放による拘束令状に関する意見」というタイトルの投稿が掲載された。投稿者は「今回の拘束取り消し申請により、時間単位で計算すべきという判例ができた。家族が拘束された時間や令状発付の時刻などを確認すれば、拘束取り消し訴訟も可能になるだろう」と書き込んだ。 これに対し、ネット上では「これから拘束取り消し申請が殺到するだろう」「一般犯罪者にも適用しないと不公平」「法律の前では平等であるべきだ」「こうなることを懸念していたはずだが、裁判官は大きな前例を作った」などとする声が上がっている。 今回の決定は「拘束前の被疑者審問や関連書類が裁判所に提出されている時間を拘束期間に含めない」という刑事訴訟法の条項をもとに、裁判所が従来の「日数計算」ではなく「時間計算」が妥当だと判断したものだ。これにより、ユン大統領は拘束41日、逮捕から52日で釈放された。 今回の判例は今後、他の拘束者の弁護にも影響を与える可能性がある。 (c)news1

トランプ関税戦争、韓国GDPに最大20兆ウォンの影響…「日本の対米交渉戦略に学べ」

トランプ米大統領による関税政策が激化すれば、韓国の国内総生産(GDP)が今年だけで最大20兆ウォン(約2.2兆円)減少する可能性があるとの予測が出ている。専門家は、日本のように米国と迅速に交渉しつつ、産業構造の改革や輸出市場の多角化を推進する必要があると指摘する。 ブルームバーグ・エコノミクスは、トランプ政権の関税政策により韓国のGDPが0.8%減少すると分析している。これは20兆ウォン以上の損失に相当する。また、ゴールドマン・サックスは、米国が10%の関税を導入した場合、韓国のGDPが0.7%減少すると見込んでいる。 専門家は、短期的な対策として、日本の対米交渉戦略が参考になると指摘する。日本はトランプ政権との首脳会談を早期に実現し、対米投資やLNG輸入拡大を約束した。これにより、米国の関税圧力を和らげることに成功したと評価されている。韓国も、米国との経済協力計画を早期に提示し、対話のルートを広げる必要がある。 国際通貨基金(IMF)は、韓国が関税戦争の影響を最小限に抑えるため、輸出市場とサプライチェーンの多角化、サービス輸出の拡大を推進すべきだと提言している。特に、製造業中心の経済構造を転換し、ICTや文化コンテンツ、旅行、保険など成長分野の育成が必要だとしている。 (c)news1

韓国コメディアンが公開した豊胸再手術の経過と心境…「もう整形はしない」

韓国のコメディアン、イ・セヨンが、豊胸再手術の経過と心境を自身のYouTubeチャンネルで公開し話題となっている。 イ・セヨンは8日、自身が運営するYouTubeチャンネル「ヨンピョンTV」に「豊胸手術後、初公開」というタイトルの動画を投稿。再手術から2週間が経過したと報告した。 イ・セヨンは「術後は上半身をできるだけ動かさない方が、痛みの軽減や回復のために良い。痛みはほとんど感じない。最近は医療技術が進歩していて、痛みよりは張っている感じ。筋トレをして翌日筋肉痛になるような感覚だ」と語った。 「豊胸手術はむくみとの戦い」との感覚を述べたうえ「私は肌の弾力があるので今は触っても痛くないし、張り感も気にならない」と話した。病院からは「むくみの引きがとても早い」と褒められたという。 今回の再手術では、ナチュラルに見えるようインプラントを入れたそうで、「サイズを測ってみたらDカップくらいだけど、下着はEカップを購入した」と語った。 さらにイ・セヨンは「これで整形は最後にする。今後は簡単な施術は受けるかもしれないけど、私の人生で大きな整形はこれで終わり」と宣言している。 (c)news1
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