年間アーカイブ 2025

相性がとてもよく、互いに「愛してる」と言い合うのに、恋人関係を望まない――。彼女とこんな曖昧な関係にある韓国の男性が、10日に放送されたKBS JOYのバラエティ番組「何でも聞いてみて」に出演し、悩みを打ち明けた。 男性は会計事務所で戦略コンサルティング業務を担当する29歳。「そういう関係になって1年の女性がいるが、お付き合いはしていない。自分は恋人として交際したいが、相手はそうではないようだ」と語った。 男性は参加していた社交グループでその女性と知り合い、自然な流れで親しくなった。精神的なつながりも深く、互いに好意を持っているのは確か。価値観や体の相性も良いという。 彼女が交際を望まない理由は過去の恋愛にあるらしい。元カレが、彼女の活動的で社交的なことを快く思わず、激しく束縛したからだ。それに懲りたということらしい。 男性は「彼女は僕が他の女性とデートしても構わないと言う。でも、僕は彼女と一緒にいる間、他の女性とデートをしたことはない」と明かす。 タレントのソ・ジャンフンは「彼女にとっては、他の異性と関わることに抵抗がないってことじゃないか」と驚いた様子を見せた。 それでも男性は「お互いに好意があるのは確かで、ほぼ同棲状態。誕生日プレゼントや記念日も欠かさず祝い合うし、『愛してる』という言葉も交わす」と強調した。 しかし、ソ・ジャンフンは「この関係では結婚は難しい。誰かを好きになると100％の愛情を注ぎたくなるものだが、相手がそういうタイプなら自分も60％くらいにとどめておけ。あまり切実に考えず、軽い気持ちで接したほうがいい」とアドバイスした。 (c)news1

韓国各地のコンビニで殺人、性暴力、窃盗、暴行などの犯罪が相次ぎ、市民の不安が高まっている。 先月12日、京畿道始興市のコンビニで、30代の男が20代の女性従業員を刃物で襲い殺害した。男は事件前に被害者の姉を暴行し、警察に通報されていた経歴があった。さらに男は同日、自宅で義兄を刺殺しており、家族への報復が動機とみられる。検察は「報復殺人罪」などを適用し、今月10日に起訴した。 同じく12日には、済州島のコンビニで60代の男が女性従業員を監禁して性的暴行を加えたとする通報があり、警察は今月7日に緊急逮捕、5日後に拘束送致した。 窃盗事件も続発している。京畿道坡州市では、20代の男がコンビニに偽装就職し、約110万円相当の金品を盗んだとして摘発された。京畿道富川市では、30代の女性アルバイトが金庫から約330万円を窃盗した疑いで今月13日に逮捕された。 暴行事件も発生している。仁川国際空港内のコンビニでは、ドイツ国籍の50代女性が店員にビタミンのボトルを投げつけ暴行し、警察が緊急入院措置を取ったが、後に出国していたことが判明した。 こうした状況に、コンビニ従業員からは「本部が安全対策を強化してほしい」との声が上がっている。 (c)news1

40代後半で月収270万ウォン（約30万円）に満たない韓国の男性が、経済的な悩みをオンライン掲示板に投稿し、多くの共感と励ましの声が寄せられている。 男性は「1年分の給与や賞与を月平均に換算すると270万ウォン程度しかない。妻の収入を合わせても約350万ウォン（約39万円）だ」と明かした。「月収800万～1000万ウォン（約90～110万円）でも生活が苦しいという話を聞くと、自分はどう生きていけばいいのか」と思いをつづった。 40歳で失業し、ブランクを経て現在の仕事に就いて5年。男性は家族の支えに感謝しつつも、「もっと努力すべきだった」と自省する。海外旅行は新婚旅行以来20年行っておらず、国内旅行も7年以上していない。 男性は経済的な負担をかけずに寄り添ってくれる妻や子どもに「申し訳ない気持ちでいっぱいだ」と吐露。それでも妻は「今日を精いっぱい生きたら、おいしいものを食べて満足しよう」と励まし、1人いる子どもも不満を口にしないという。 この投稿には多くのユーザーが反応し、「人と比べる必要はない」「見栄に惑わされず、自分のペースで幸せに暮らして」「すてきな家族がいることを大切に」といった温かいコメントが寄せられた。 男性は「皆さんの言葉に励まされた。慰めも忠告も心に刻む」と感謝を述べ、「これからは副収入を得る努力をするか、現実に満足するか、前向きに考えたい」と決意を新たにした。 (c)NEWSIS

今月11日亡くなった日本の歌手・俳優いしだあゆみさんの大ヒット曲「ブルー・ライト・ヨコハマ」は、韓国でも広く知られ、中高年層を中心に今も根強い人気がある。 この曲は1998年に日本大衆文化が段階的に開放される前から韓国国内で流入していた。この曲を十八番とする中高年層が多く、チョー・ヨンピルの「釜山港へ帰れ」と並び称される楽曲だった。 「ブルー・ライト・ヨコハマ」を作曲した筒美京平さんが亡くなった際にも、韓国メディアは競って報じている。 この曲は昭和時代（1926～1989年）を代表する曲の一つで、韓国でもMBN「韓日トップ10ショー」でチョン・ユジンが歌うなど、韓国国内の多くの歌手がカバーしていた。 (c)NEWSIS

韓国の求人・求職関連のオンラインコミュニティに「キャリア断絶女性の就職は本当に大変だ」という投稿があった。結婚と出産を経てキャリアが途絶えた女性が、夫から「働け」と圧力を掛けられ、仕事探しに奮闘するも困難に直面していると訴えている。 女性は21歳で第1子を出産し、子育てに専念してきた。その間、アルバイトの経験が1～2回あるだけだ。現在36歳。第1子は中学生、第2子は小学生になっている。そんな今、自宅を売却して引っ越したことをきっかけに、夫から「仕事をしてほしい」と強く迫られるようになった。 惣菜店や飲食店、コンビニの夜勤、靴店、スーパーマーケットなど、さまざまな職種に応募したが、いずれも採用の連絡はなかった。「薬局や病院の受付、事務補助にも応募したが、ダメだった。キャリア断絶女性はいったい、何をすればいいのか……。夫の圧力がつらいし、採用されないことで涙が出る」 ネットユーザーたちは、物流センターでの正社員勤務やコールセンターのカスタマーサポート、マンション掲示板へのチラシ貼り、公的機関の補助業務などを勧めるコメントを寄せた。 ほかにも現実的なアドバイスも記されていた。 「物流は学歴や外見を問わず、業務の効率を重視する」 「契約社員として1年勤務し、再契約がなければ失業手当を受けながら次を探す方法もある」 「今のうちに資格を取得してはどうか」 「夫に対し、準備期間を設けてほしいと伝えるべきだ」 一方で、夫への非難もあった。 「夫はあまりにもひどい。今まで家事と育児に専念してきた妻に職歴がないことを責めて就労を迫るなんて、家族と言えるのか」 (c)news1

韓国の会社員の約3人に1人が、解雇通知なしに会社を辞めるよう仕向けられる「事実上の解雇」を経験または目撃したことがある――こんな調査結果が明らかになった。 市民団体「職場パワハラ119」が世論調査機関「グローバルリサーチ」に依頼し、2024年12月2日から11日まで全国の19歳以上の会社員1000人を対象に実施した調査によると、回答者の27％が「事実上の解雇を経験または目撃した」と答えた。 回答者によると▽口頭での解雇通知や勧告辞職の後に業務が与えられなかったケース（15.3％）▽本人の席に新たな採用公示が掲示されたケース（12.9％）▽オフィスの出入り口の暗証番号が変更されたケース（11.5％）▽社内サーバーやネットワークへの接続が遮断されたケース（10.5％）――などと、いずれも10％を超える割合で報告されている。 また、5人未満の事業場ではこのような回答が比較的少なかった。これは、労働法の適用が緩いため、事実上、解雇手続きが不要で、解雇が容易である現実が影響していると分析されている。 「事実上の解雇」を労働委員会が「正式な解雇」として認定すべきかという質問には、50.8％が「認定すべきだ」と回答。「認定すべきではない」は29.8％、「よくわからない」は19.4％だった。 「職場パワハラ119」のヤン・ヒョンジュン弁護士は「韓国の労働基準法は、正当な理由のない解雇を禁止しているが、実際にはこうした規定を回避し、間接的に辞職を強要するケースが多い。辞表提出や勧告辞職の形式を取っていても、実質的には解雇に該当する場合があり、これを解雇とみなす一貫した判断基準と改善策の整備が求められる」と強調した。 (c)NEWSIS

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領の弾劾審判の宣告を控え、韓国国内は「賛成」と「反対」に分かれた世論の対立が激化している。専門家らは、宣告後も国論の分裂が続く可能性が高いとし、双方が憲法裁判所の決定に従い、社会的合意を形成する努力が必要だと強調している。 法曹界によれば、憲法裁は2月25日にユン大統領の弾劾審判弁論を終結させたが、18日が経過した3月16日現在も宣告期日を定めていない。これは歴代大統領の弾劾審判の中でも最長の評議期間となっている。 このように憲法裁の判断が長引く中、弾劾賛成派と反対派の集会はますます過熱し、憲法裁周辺では徹夜での集会が続いている。社会学者のソウル大学のソ・イジョン教授は「既に家族や友人間でも政治的意見の違いによる断絶が生まれている。民主社会のシステムを回復させるためにも、これ以上の分裂を防ぐべきだ」と語った。 世論調査でも国民の分裂は鮮明に表れている。リアルメーターが3月10日に全国の成人男女501人を対象に実施した調査（エネルギー経済新聞依頼）によると、55.6％が「憲法裁はユン大統領の弾劾を認め、罷免すべきだ」と回答し、43％は「弾劾を棄却し、職務復帰させるべき」と答えた。 専門家らは「どのような結果が出ても国民全体が受け入れる姿勢が不可欠だ」と強調する。ソ・イジョン教授は「憲法裁への不信や陰謀論を広げることは、民主主義の成果を自ら否定することだ。法的手続きを信頼しなければ社会的対立は収束しない」と警告した。 ソウル大学のキム・ユンテ教授は「政治家が率先して、おおやけに『憲法裁の決定を尊重する』『暴力的扇動に反対する』などと宣誓すべきだ」と提案した。 また、憲法裁の決定に従わず違法行為に及ぶ場合、厳正に対処するべきだという声もある。全北大学のソル・ドンフン教授は「法の秩序を守ることでこそ、韓国の民主主義と国益を維持できる。政党や個人の利益にのみ奉仕する政治家に対しては、選挙で厳しい審判を下すべきだ」と語った。 西江大学のハ・サンウ教授は「メディアは政治家の争いよりも具体的な公約を検証すべきだ。国民も政争に巻き込まれるのではなく、実質的な利益をもたらす政策を提示する候補に注目すべきだ」と述べた。 (c)MONEYTODAY

ソウルのファッション産業の中心地であり、世界有数の生地卸売市場でもある東大門総合市場。その一角に、ファッションデザインと生産に特化したシェアオフィスがオープンした。 韓国の大手ファッションEC企業MUSINSA（ムシンサ）は、2023年の新堂（シンダン）店以来2年ぶりとなる「MUSINSAスタジオ東大門総合市場店」を今月10日に開設した。 同スタジオは、A棟とC棟の4階にまたがり、総面積4628平方メートル（約1400坪）規模を誇る大型ファッション施設だ。原材料や副資材、製造、卸・小売など、ファッションエコシステムが集約された東大門クラスターの中心に位置している。 ◇東大門市場と直結、ファッション資材企業とのシナジー効果 MUSINSAは、1人から最大25人規模のさまざまなシェアオフィス空間を提供している。長い廊下の両側には個別の事務所が並び、スタートアップの1人デザイナーや、地域拠点の追加を検討する中小・中堅ブランドまで利用できるインフラを備えている。 4人用の小会議室2室、最大12人収容可能な大会議室5室も完備している。ラウンジには、最大70人が同時利用できるミーティングスペースが整備されている。 特筆すべきは、ファッションに特化した入居者専用設備だ。サンプルや完成品の検品ができる専用検品台15台を設置したワークルーム、同時に30人が物流作業に取り組めるパッキングゾーンも設けられている。 入居者が予約して使用できる裁縫室には、1台200万ウォン（約22万円）相当の最新ミシン4台、オーバーロックミシン1台、パンタリミ2台を備え、小ロット生産も可能だ。 ◇東大門の資材業者と密接な連携でコスト削減 MUSINSAスタジオ東大門総合市場店は、周辺に集まる3万社以上の生地・副資材業者と密に連携できるのが最大の利点だ。 実際、スタジオが入居する総合市場4階の下層（3階）には800社以上の生地業者、上層（5階）には500社超のアクセサリー副資材企業が入っており、サンプル制作から販売・流通に至るまでの時間とコスト削減が期待されている。 MUSINSA関係者は「ブランドの競争力を高めるため、サンプル制作から販売、流通までのプロセスにかかる時間とコストを大幅に削減できる」と説明する。 ◇小規模ブランド向けインフラ…7年間で300ブランドを支援 MUSINSAは、韓国内で唯一のファッション特化型シェアオフィス事業「MUSINSAスタジオ」を通じて、新興ブランドや中小ブランドが効率的に業務に集中できる環境を提供している。 個別にオフィスを借りる場合と比べて、入居ブランドはスペース賃貸費用やファッション特化インフラの構築にかかる諸経費を、平均で500万ウォン（約55万円）節約できるという。 事務所や会議室といった基本的な業務スペースに加え、パターン制作、サンプル修正、商品検品、宅配梱包・発送、商品やイメージ撮影など、ファッションブランドの運営に不可欠なインフラとサービスが整備されている。 また、専用オンラインサイトを通じて、フォトスタジオ、ワークルーム、会議室などの施設を簡単に予約・利用できる。 設立初期の事業者向けには、会計や税務など経営に必要な教育サービスも提供されている。 MUSINSA関係者は「MUSINSAスタジオは収益を目的とするのではなく、中小ファッション企業の支援とファッションエコシステムの活性化に貢献するプログラムだ。今後も中小ブランドがビジネスに専念できるよう、効率的なサポートを継続して検討していく」と話している。 (c)news1

韓国の大手製薬会社「東亜製薬」が展開するニキビ跡専用の外用薬「ノスカナ（NOSCARNA）」が、傷跡治療市場の「ゲームチェンジャー」として成長を続けている。昨年の年間売り上げは200億ウォン（約22億円）を突破し、傷跡治療薬市場で圧倒的な販売量を記録した。 ノスカナは2013年に発売され、韓国国内の一般用医薬品（OTC）として唯一、ニキビ跡への使用が適応症として認められている。ヘパリンナトリウム、アラントイン、デクスパンテノールを含む処方で傷跡の再生を促し、酸化亜鉛、ナイアシンアミド、ビタミンEによる美白効果も期待されている。 従来の傷跡治療薬は軟膏やクリームが主流で、べたつきや吸収の遅さが課題だったが、ノスカナはジェルタイプを採用し、速乾性とさっぱりした使用感を実現している。持ち運びしやすいチューブ型パッケージも好評を得ている。 セルフメディケーションのトレンドと相まって、ノスカナは薬局で手軽に購入できるOTC市場の拡大にも貢献している。ニキビ跡だけでなく、手術跡や火傷跡のセルフケア製品としての認識も広がった。 成功の背景には、巧みなマーケティング戦略がある。当初は一般的な傷跡治療薬として注目されなかったが、「ニキビ跡専用」という差別化戦略を打ち出し、市場の関心を集めた。2019年には若者に人気の俳優ヘリを広告モデルに起用し、ブランド認知度が急上昇している。同年の売り上げ100億ウォン（約11億円）を達成後、右肩上がりに成長し、2023年には171億ウォン、2024年には200億ウォンの大台を突破した。 (c)news1

韓国の料理研究家、ペク・ジョンウォン氏が代表を務める外食企業「THE BORN KOREA」が「国産偽装」問題で揺れている。直面している危機は、単に問題が発生したからではない。その対処方法にも問題があり、危機が拡大しているからだ。 同社は商品PRの際、国産の長ネギ、タマネギ、ニンニクを使用していると表記していたが、実際には中国産が使用されていたことが発覚。「国産」と表記していた「白石（ペクソク）味噌」にも、中国産の改良味噌などの輸入原料が使われていたことも明らかになった。 ただ、こうした原産地表示法違反と虚偽広告問題は、単なるミスでは片付けられない深刻な問題だ。 ペク・ジョンウォン氏はこれまで「国産農産物を守る」と語り、自らのブランドイメージを築いてきた。だが、その裏で中国産原料を使用していたことが判明し、多くの消費者に失望と裏切りを感じさせた。 より大きな問題は、その後の謝罪の姿勢だった。 昨年、問題が発生した際、自らYouTubeに登場して長時間にわたり詳細に説明し、消費者から一定の評価を得ていた。 しかし今回は、THE BORN KOREAの公式ホームページに掲載されたのは短い謝罪文だった。謝罪のための記者会見を開いて頭を下げることを期待していた消費者にとっては、誠意が感じられないと映った。 謝罪とは「形式」ではなく「態度」によるものだ。 消費者が怒りを感じているのは、単に中国産原料を使用していたからではない。これまで積極的に国産推奨を訴え、「正直な経営」を掲げていたペク・ジョンウォン氏が、問題発覚後は最小限の形式のみで責任から逃れようとするように見えたことにある。 THE BORN KOREAは3月28日に企業公開（IPO）後初となる定期株主総会を控えており、今回の謝罪文がそのタイミングに合わせた形で発表された点も「やむを得ず対応しただけ」という印象を払拭できていない。 企業の危機は、見せかけの謝罪では収束しない。消費者の信頼を回復するには、単なる謝罪だけでなく、再発防止策や透明性のある情報公開など、具体的な対策が求められる。 ペク・ジョンウォン氏がこれまで得てきた支持は「正直さ」に裏打ちされた信頼によるものだった。しかし、重要な局面で誠意を欠く対応をすれば、これまで築いてきたブランド価値は大きな打撃を受ける。信頼回復の第一歩から誤った今、ペク・ジョンウォン氏が再び消費者と約束を果たしたいのであれば、「真摯な謝罪」からやり直すべきだ。【news1 ペ・ジユン記者】 (c)news1