年間アーカイブ 2025

韓国の芸能事務所スターシップ・エンターテインメントからデビューする新たな男性グループ誕生の物語を描く大型プロジェクト「デビュースプラン（Debut’s Plan）」が幕を開けた。 17日午後9時半に「ニュー・キッズ・オン・ザ・スターシップ」の公式YouTubeチャンネルで公開された第1話では、練習生21人が「デビュースプラン」のメインステージとなる特別施設で最初のミッション「強みポジション評価」に挑んだ。 メンバーがボーカル3チーム、ダンス2チームに分かれ、それぞれの1位と2位から追加で選ばれる2人の計7人に「デビュースプラン」のテーマソング「ImPerfect」のセンターを務める権利とスペシャルコンセプトフォト撮影の機会が与えられるというもの。 本番の評価では、パク・ウォンビンがメインダンサーを務めたチームが圧巻のパフォーマンスを披露し、観客の歓声を浴びた。ボーカルではチームを率いるキム・ジヨンが思うようにいかず涙する場面もあり、緊張感を高めた。 21日午後9時半公開の第2話では「メンバートレード」という新たな試練が待ち受ける。最終デビューチームの選考は視聴者投票とステージでの評価を総合して決定。投票は4月3日午前10時まで公式サイトから。 (c)STARNEWS

韓国のユン・ソンニョル大統領の弾劾審判の判決が早ければ今週にも下されると予想される中、政界では与野党を問わず改憲論議が活発化している。大統領の権限と任期の見直しに対する国民の関心も高まっている。 韓国ギャラップの世論調査（4～6日実施）によると、「改憲が必要」との回答が54％を占め、「必要ない」は30％だった。「非常戒厳」宣布を受け、与野党ともに大統領権限の縮小に同意している。特に、大統領が監査院長を任命する現行制度を、国会の3分の2以上の同意を経た選出方式に変更する案が有力視されている。 しかし、具体的な制度設計では与野党の意見が対立する。与党は国会の権限も強すぎるとし、議会解散権の大統領付与や国会議員リコール制度の導入を主張している。 野党は大統領と行政権の縮小を重視し、企画財政省の再編や監査院の国会管轄化を提案している。 改憲論議は大統領選候補にも波及し、オ・セフン（呉世勲）ソウル市長は超党派の「国民改憲連合」結成を提案している。与党「国民の力」のハン・ドンフン（韓東勲）前代表は総選挙と大統領選の任期調整を主張し、ホン・ジュンピョ（洪準杓）大邱市長は4年重任の正副大統領制導入を提案している。 野党の一部も改憲に積極的で、キム・ギョンス元慶尚南道知事は連立政府構想、キム・ブギョム元首相は地方分権型改憲を訴えている。 改憲国民投票は来年の統一地方選と同時実施の可能性があるが、任期調整を巡る対立が障害となっている。最大野党「共に民主党」のイ・ジェミョン（李在明）代表は慎重な姿勢を崩さず、改憲議論を遅らせる方針とみられる。 (c)news1

10代でタバコを吸い始めた若者が、生涯にわたり「血便」や「慢性的な下痢」といった症状を抱える可能性があるという警告が発表された。特に、20歳未満で喫煙を始めた場合、「潰瘍性大腸炎」の発症リスクが約2倍に増加することが、韓国の大規模調査で明らかになった。 潰瘍性大腸炎は、慢性的な腸の炎症によって引き起こされる「炎症性腸疾患（IBD）」の一つであり、腸内の粘膜に潰瘍や炎症を生じさせる難治性疾患である。症状としては、血便や下痢のほか、食欲不振、悪心、嘔吐、発熱、浮腫（むくみ）、全身の倦怠感、体重減少などが挙げられる。これらの症状は慢性的に繰り返され、数週間から数カ月続くケースも多い。 症状が進行すると、腹部膨満感や持続的な腹痛、腸音の低下、頻脈や立ちくらみ、重度の体重減少などが現れ、生活の質（QOL）に大きな影響を及ぼす。潰瘍性大腸炎は炎症性腸疾患のうち約60％以上を占めている。 これまでの研究では、喫煙がクローン病の発症リスクを明らかに高める一方で、潰瘍性大腸炎については禁煙によるリスク増加が指摘されるなど、矛盾したデータが報告されてきた。しかし、今回の調査により、喫煙開始年齢が潰瘍性大腸炎のリスクに大きく影響することが明らかになった。 具体的には、20歳未満で喫煙を始めた人は非喫煙者に比べて、潰瘍性大腸炎の発症リスクが約2倍に達した。20～24歳で喫煙を始めた場合は1.73倍、25～29歳では1.68倍と、喫煙開始年齢が低いほどリスクが増すことが分かった。一方、クローン病においては喫煙開始年齢によるリスク差はほとんど見られなかった。 研究を主導した盆唐ソウル大学病院消化器内科のユン・ヒョク教授とチョン・ユギョン教授のチームは、喫煙と炎症性腸疾患の関係をより明確に解明するため、2009年から2012年にかけての国内健康診断受診データをもとに、全国650万人以上のデータを分析する長期研究を実施した。 ソ・ジョンギュン教授は「潰瘍性大腸炎は遺伝と環境要因が複雑に絡み合った疾患であり、特に10代の早期喫煙がリスク要因であることが明確になった。若年層の禁煙政策や、高リスク群に対するスクリーニングシステムの早期導入が急務だ」と警鐘を鳴らした。 (c)news1

韓国文化体育観光省と韓国コンテンツ振興院は14日、「2024大韓民国ゲーム白書」を発刊した。報告書によると、2023年の国内ゲーム産業の売上高は前年比3.4％増の22兆9642億ウォン（約2兆3592億円）だった。 2023年の国内ゲーム産業の従事者数は前年比0.7％増の8万4970人で、このうちゲーム制作・配給業の従事者は5万1783人（60.9％）、流通業の従事者は3万3187人（39.1％）で、制作・配給業の従事者の割合が高かった。 ゲームの輸出額は83億9400万ドル（約1兆2486億円）で、前年比6.5％減少した。国別の輸出比率は、中国（25.5％）、東南アジア（19.2％）、北米（14.8％）、日本（13.6％）、台湾（10.4％）、ヨーロッパ（6.7％）の順となり、前年と比較すると東南アジア向けの輸出比率が5.0ポイント増加した一方、中国向けは4.6ポイント減少した。一方、輸入額は2.5％減の2億5376万5000ドル（約377億5000万円）だった。 2023年の国内ゲーム市場では、モバイルゲームが13兆6118億ウォン（約1兆3976億円）の売り上げを記録し、全体の59.3％を占めた。次いで、PCゲームが5兆8888億ウォン（約6048億円）（25.6％）、コンソールゲームが1兆1291億ウォン（約1159億円）（4.9％）、アーケードゲームが2852億ウォン（約293億円）（1.2％）となった。 売り上げ成長率を見ると、モバイルゲーム（4.1％）、PCゲーム（1.4％）、コンソールゲーム（0.8％）が増加したが、アーケードゲームは4.2％減少した。PCカフェの売り上げ（6.5％）は前年より増加したものの成長鈍化の兆しを見せ、アーケードゲームセンター（14.2％）は電子マネー導入などの影響で売り上げが増加した。 2023年の世界ゲーム市場規模は前年比2％増の2051億8900万ドル（約30兆5457億円）と推定され、韓国の世界市場シェアは7.8％で、4年連続で4位を維持した。グローバル市場におけるプラットフォーム別の国内シェアは、PCゲームが13.2％、モバイルゲームが11.6％と高い比率を占め、モバイルゲームは世界市場で3位を記録した。 コンテンツ振興院は、2024年の国内ゲーム市場規模が25兆1899億ウォン（約2兆5886億円）に達すると予測している。IPの多角化やジャンルの拡張、技術の発展を通じて、業界の持続的な成長が見込まれている。 (c)KOREA WAVE

韓国のHD現代重工業が世界初の運航船舶向け緊急保守・整備（MRO）用3Dプリンティング新技術を開発し、造船業のデジタル化を加速している。 HD現代の造船部門系列会社であるHD現代重工業は最近、木浦にある「HD現代三湖」で「運航船舶内の保守部品を自社製造するための3Dプリンティング融合実証技術（3Dプリンティングデジタルワークショップ）」に関する最終評価および実演を成功裏に実施した。 HD現代重工業は2023年、産業通商資源省の支援を受け、蔚山広域市およびその関連機関、CSCAM、HD韓国造船海洋、HMM、韓国船級（KR）などとコンソーシアムを組み、「3Dプリンティングデジタルワークショップ」プロジェクトに着手した。 このプロジェクトは2025年12月までに完了する予定で、運航中の船舶がMRO関連の部品を迅速に製造できる3Dプリンティングシステムを開発し、実証することを目標としている。 長距離を航行する大型船舶は予期せぬ事態に備えてさまざまな予備部品を積載して出航する。ただ、3Dプリンティング技術が導入されれば、船上でも必要な部品を随時製造し、即時交換することが可能になる。注文から製造、配送までの一連のプロセスが短縮されることで、時間とコストの削減も期待される。 HD現代重工業は今回の実証実験を通じて、実際の船上で3Dプリンティング装置を運用するだけでなく、船舶の動きや振動を抑制する技術を検証した。航行中の船舶は常に揺れや動きが発生するため、3Dプリンターが安定して動作するためには、振動や運動を軽減する技術が不可欠だ。 HD現代重工業は今後、3Dプリンティング技術の商業化を本格的に進める。さまざまな部品のデジタルライブラリを構築し、港と船舶間のネットワークを整備することで、必要な部品を遠隔注文し、近隣の港で容易に供給できるようにする。また、HD韓国造船海洋と連携し、造船用炭素鋼粉末素材の開発など、素材の多様化に向けた技術開発にも力を入れている。これにより、3Dプリンティングが可能な部品の範囲を拡大するとともに、コスト削減効果も期待される。 (c)KOREA WAVE

韓国空軍が10日発表した京畿道抱川（ポチョン）での戦闘機誤爆事故に関する中間調査結果で、最も頻繁に登場した言葉は「慣行」だった。空軍は、戦闘機の操縦士が自ら座標を入力して自己点検をする「セルフチェック」、さらには指揮官の計画書チェックが不十分だった点について、いずれも「慣行」であったと説明した。 今回の調査によると、操縦士は▽飛行任務計画装置（JMPS）への座標入力時▽飛行データ伝送装置（DTC）を戦闘機に接続し、離陸前に機体を点検する時▽射撃地点で目視により標的を確認する時――の3段階で座標を確認する手順となっていた。 だが、この3段階の点検は、軍が公式に定めた規則ではなく、米軍の方式を模倣しつつ、操縦士らが長年にわたり自ら構築してきた「慣行」に過ぎないという。 部隊の戦隊長や大隊長は、操縦士が作成した計画書を受け取り、標的に関するブリーフィングを確認するだけで安全措置を施していたとされる。筆者は現場すべてを見たわけではないが、指揮官らが安全に関する全ての状況を細部にわたり把握していなかったことは、容易に想像できた。 事実上、操縦士の「個人スキル」に安全の全責任が委ねられていたと見るべきだろう。 問題は、このような空軍の組織そのものに「安全管理システム」が存在しないという点だ。 そのツケを払うのは、まるで青天の霹靂に遭ったような市民だ。実際、中間報告の場で、重傷を負った被害者の一人は空軍参謀総長との面会で「操縦士をあまり責めないでほしい」と語ったという。軍が国民を守るのか、それとも国民が軍を守るのか、分からなくなるほどの状況だ。 もちろん、操縦士に過失がなかったと言うわけではない。軍内部では、座標確認は基本的な業務と見なされており、今回の事故当初、「よく訓練された操縦士がこんなミスをするはずがない」という専門家の分析は、むしろ操縦士の重大な過失を際立たせる結果となった。 しかし、「しっかりとした安全管理システムがある中で個人が犯したミス」と、「まったく管理体制が存在しない状況での個人のミス」を同じように評価することはできない。 空軍は今回の事故の全責任を操縦士個人の問題に矮小化せず、組織としての反省と再発防止策を明確に示すべきである。それが、国民への誠意ある説明となるはずだ。【news1 キム・イェウォン記者】 (c)news1

韓国俳優キム・スヒョンが、俳優キム・セロンさん（今年2月に死去）の自宅で「ズボンを履いていない状態」で皿洗いをしている写真が公開され、波紋を広げている。 韓国の保守系ユーチューブチャンネル「ガロセロ研究所」は15日午後、ライブ配信で、キム・スヒョンとキム・セロンさんの交際を裏付けると主張する写真を公開した。 ガロセロ研究所は「私たちは遺族の同意を得た写真のみ公開している」と説明しつつ、キム・スヒョンと推定される男性が、キム・セロンさんの自宅キッチンで皿洗いをしている場面を紹介した。そして「キム・セロンさんの家で撮影された、いわゆるパジャマ姿の写真だ。長めのTシャツだけを着ており、当然ながらズボンを履いていない状態だ」と付け加えた。 写真が公開された後、各種オンラインコミュニティでは、2020年、キム・セロンさんが21歳の時に出演したテレビ番組の映像が取り上げられた。当時、キッチンで料理する様子が収録されており、今回公開された写真と比較すると、緑色の収納棚や、まな板、スプーン・箸などの台所用品の配置、椅子のデザインに至るまで一致していることが確認され、ネットユーザーの間では「間違いなくキム・セロンさんの家だ」という見方が広がっている。 ガロセロ研究所は「この写真はキム・セロンさんが盗撮したものではなく、キム・スヒョン本人に『撮るよ』と伝えた上で撮影されたものだ。キム・セロンさんとキム・スヒョンが会話している映像もある」としている。 キム・スヒョンの所属事務所ゴールドメダリストは同日、「キム・スヒョンと故人の私生活に関する写真が無分別に公開される理由は一切ない。個人の私生活を流布する行為は直ちに中止してほしい」と声明を発表した。 (c)news1

妻の母親の誕生日祝いについて5万ウォン（約5500円）の上乗せを拒んだ夫が、自分の母親には100万ウォン（約11万円）を急いで用立てようとした――。こんな不公平な対応に「同じ方法」で仕返しした韓国の女性のエピソードがネットコミュニティで話題になっている。 女性によると、夫の実家は経済的に余裕がないが、女性のほうは割と裕福だという。だからか、夫は「うちは今、経済状況が厳しい」と言い訳し、女性の実家への祝い金や手土産をケチる傾向があった。 数カ月前の女性の母親の誕生日、夫はいつも通り「10万ウォン（約1万1000円）で十分だ」と言った。女性が「今月は余裕があるから5万ウォンだけでも増やそう」と提案すると、夫は「借金してまで実家に気を使う女だ」と批判されたという。 それを機に、夫婦は互いの親への贈り物や祝い事は各自で責任を持つことになった。 ところが最近、夫から「母親の状況が大変だ。100万ウォン用立ててくれないか」と頼まれ、一瞬あぜんとした女性はきっぱり断った。 「うちの母の誕生日に5万ウォンすら出せないほど家計が厳しかったのに100万ウォンもどこから出すつもり？ 助けたいけど5万ウォンすら出せなかった状況で100万ウォンは無理」 これを聞いた夫は「まあ、そうだな」としょんぼりした様子を見せた。女性は「普段からちゃんとしていれば協力したのに。同じやり方で返してやった」とつづった。 ネットユーザーからは「5万ウォン渋っておいて母親に100万ウォン貸そうなんて厚かましい」「たった5万ウォンを惜しむ人間と、どうやって夫婦生活を続けるんだ」「親への支援を惜しむ人なら、子どもがいないうちに離婚を考えた方がいい」など厳しい意見が相次いだ。 (c)news1

韓国で「精神疾患」を理由に社会服務要員の召集を回避し、兵役免除となる芸能人が急増している。2020年には7人だったが、2024年には50人に達し、5年間で約7倍に増加した。特に、意図的に精神疾患の診断を受け、兵役免除の手段とする行為が芸能界で拡散している可能性が指摘されている。 韓国与党「国民の力」のカン・デシク議員の事務所が兵務庁から受け取った「兵的別途管理対象者の長期待機理由による兵役免除現況」によれば、2024年、社会服務要員の召集対象となった芸能人272人のうち、50人（18.38％）が精神疾患を理由に長期待機後、兵役免除となった。兵務庁は、召集対象者が機関の需要よりも多い場合、3年以上召集を待機した者を「戦時勤労役（5級）」に分類し、兵役免除としている。 2024年の兵的別途管理対象者は3094人で、このうち精神疾患を理由に長期待機後に兵役免除された者は116人に達した。この116人のうち芸能人が占める割合は43.1％と、ほぼ半数を占めている。兵的別途管理対象者には、公職者の子女、スポーツ選手、大衆文化芸術人、高所得者の子女ら社会的関心が高い人物が含まれ、兵務庁がその兵役履行状況を法に基づき管理している。 社会服務要員の召集対象となりながらも精神疾患による長期待機を経て兵役免除となった芸能人は、2020年に7人、2021年に16人、2022年に36人、2023年には46人と増加し、2024年には50人に達した。 さらに、初回の兵役判定検査では精神疾患の診断が出なかったにもかかわらず、再検査で精神疾患と診断され、その後に長期待機を経て兵役免除となったケースも目立つ。こうした事例は2020年には7人だったが、2024年には39人に増加し、5倍以上の増加を示している。 このような状況から、芸能界で特定の兵役回避手段が共有されている可能性があるとの疑念が強まっている。カン・デシク議員は「兵務庁は厳正な調査と客観的な検証を通じて、制度の信頼性を確立し、兵役義務履行の公平性を高めるべきだ」と指摘している。 (c)news1

日本の植民地支配に抵抗した「三・一独立運動」（1919年）を記念する「三・一節」の連休に、23万人以上の韓国人が日本を訪れたことがわかった。短い休暇にもかかわらず、国内旅行を敬遠し、日本旅行が人気を集めている様子だ。 韓国最大野党「共に民主党」のイ・ヨンヒ議員＝国会国土交通委員会所属＝が、仁川国際空港公社や韓国空港公社から提出を受けた資料によると、3月1日から3日までの三・一節連休中、韓国の空港から日本路線を利用した乗客は総計23万1956人に達した。昨年の同じ時期（21万509人）に比べて10.2％増加した。 新型コロナウイルス感染パンデミック以前の2019年の三・一節連休（20万1467人）と比べても15.1％多い。 空港別の内訳では、仁川国際空港から16万2235人が、金浦・清州・大邱・金海・済州の各空港から6万9721人が日本路線を利用した。 日本への旅行需要は、パンデミック後の2022年末からノービザ個人旅行が再開され、急増している。特に、韓国から地理的に近く、円安が続いていることが大きな強みだ。加えて、航空各社が新たな日本路線を増やし、中小都市への便も拡大されたことで、選択肢が広がり、旅行先としての魅力が一層高まっているという。 また、今年1月、韓国政府が内需活性化を目的に設けた臨時公休日の際にも、日本旅行の需要が急増し、「臨時公休日は日本に利益をもたらしただけだ」との批判も出ている。 (c)MONEYTODAY