年間アーカイブ 2025

共働きで3年目の週末婚。なのに夫が「母さんの面倒を君が見てくれ」と言い出した。私は利己的なんでしょうか？――。韓国のオンラインコミュニティに3月30日、こんな相談が寄せられた。 投稿したのは50代の女性。共働きで夫とは離れて住んでおり、一緒に過ごすのは週末だけだ。女性の住まいから義実家までは車で30分ほどだという。 夫は一人息子で、義母は典型的な昔気質。結婚した時に小さなマンション、第1子出産後に少しばかりの土地を譲り受けたが、それ以降は「法事の準備や行事、名節（韓国の旧正月や秋夕）の全てを自分が担ってきた」と女性は語る。 姑は料理も任せきりで、名節の朝でさえも運動に出かけて留守。夫は寝ており、女性一人でずっと台所を切り盛りしてきた。 問題になったのは、義父が亡くなった後の姑の介護。女性が「あなたの住んでいる地域にマンションを買って、あなたが一緒に住めば？」と提案すると、夫は「なぜ僕が？母のことも君が見てくれたらいいじゃないか」と言った。 これに激怒した女性は「私は義実家で召使いのように働いてきた。思い出も感謝もない。子育てが終わって仕事も楽しく、自分の人生を取り戻している最中に、なんで今さら姑と同居しなければならないのか」と言い返した。 「やるべきことはやった。これからはあなたの番」と言う女性は、夫から「利己的だ」と非難されたと嘆いている。 投稿には共感のコメントが殺到。「利己的なのは夫の方」「姑の面倒を見るのは息子の責任」「週末しか一緒にいない妻に介護を押し付けるなんて」といった意見が寄せられている。 (c)news1

性的暴行事件の被害者に対し、加害者である夫を「許してほしい」と繰り返し接近した60代の女に罰金刑が言い渡された。 韓国忠清北道（チュンチョンブクド）の清州（チョンジュ）地裁永同（ヨンドン）支部は、ストーキング処罰法違反の罪に問われた被告の女に罰金500万ウォン（約50万円）の判決を出した。 女は2023年9月22日から30日にかけて計4回、自宅近くに住む10代の少女宅を訪れ、示談を求める行為を繰り返したとされる。 夫は少女に対する性的暴行の罪で、1審で懲役5年の実刑判決を受けた。女は控訴審での減刑を目的に接触を図ったとみられている。 女は接近禁止命令を受けていたが、その後もやめなかったため起訴された。 支部は「被害者は厳罰を求めているが、前科がない点を考慮した」と量刑理由を説明した (c)news1

韓国京畿道平沢市（キョンギド・ピョンテクシ）の4階建てビルで外壁の一部が崩れ落ち、下に止めてあった車両を直撃する事故が起きた。3月31日、韓国のテレビ局JTBCの番組「事件班長」で、被害者が提供した防犯カメラ映像が放送された。 車が壊れた被害者によると、当日は駐車場が満車だったのでやむなくビル横に駐車していた。すると突然ビルの外壁の一部が崩落し、車が大きく損傷した。 修理費は約1300万ウォン（約130万円）、代車費用は約500万ウォン（約50万円）。建物の所有者は責任を否定しており、保険の手続きにも応じていないという。 被害者は「市役所や警察、保険会社が連絡してもまともに応対しない。もし訴訟を起こすなら逆に訴えると脅された」と語った。 現在も崩れた外壁周辺には大小の亀裂が入っているが、所有者は修繕どころか、自治体からの連絡にも応じていないという。 (c)MONEYTODAY

韓国・嶺南地域を襲った大規模な山火事がようやく鎮火し、一時避難していた動物たちが続々と戻ってきている。だが彼らの姿は痛ましく、深刻な火傷や呼吸器損傷を負ったままだ。現地ではボランティアらが負傷動物の保護と救援活動を続けており、特に「医療支援の不足」が深刻な課題となっている。 動物保護団体「動物自由連帯」や「WeAct（ウィーアクト）」などによると、火災は収束したものの、依然として救助の手が届いていない地域は多く、重傷を負った動物たちが路上や瓦礫の中から見つかり続けているという。 特に問題となっているのが「初期治療の遅れ」だ。多くの動物が火傷や吸引性損傷を負い、時間が経過するにつれて症状が悪化するケースが多発している。そうした中、ロイヤル動物メディカルグループが緊急支援に乗り出し、3月30日には医療チームを慶尚北道盈徳に派遣。現地で負傷動物の応急処置を担った。 ロイヤル動物メディカルセンターのチョン・インソン院長は「現場には次々と傷ついた動物が見つかるが、医療スタッフの数が圧倒的に足りていない。人間のケアで手一杯で、動物たちはより放置されやすい。そんな彼らの苦しみを少しでも和らげたいという一心で現地に駆け付けた」と語った。 現地では、各地の医療陣が、消毒や冷却治療（クライオセラピー）、火傷軟膏の処方などを手掛けている。容体が安定した動物には飼い主が継続治療ができるよう薬品を提供している。中等～重症の犬・猫・ウサギ計10匹はソウルの3つの動物病院に搬送され、集中治療を受けている。 チョン院長は「火傷は放置すると感染症や壊死に進行しやすい。見た目に軽傷でもすぐに毒素を除去する必要がある」と強調している。実際、現地で確認された一部の動物は、すでに皮膚が壊死して剥がれ落ちるほどの重篤な状態だった。 チョン院長は「一日限りの支援で終わらせず、今後も自ら治療した子らが元気を取り戻すよう見守りに行く」と語った。 (c)news1

ポーランド政府が軍備の近代化を加速させる中、韓国の防衛産業が2022年に続く第2の大型契約を目前に控えているとの見方が出ている。現在取り沙汰されている案件の総額は16兆7000億ウォン規模に達し、2022年の契約総額（約18兆ウォン）と肩を並べる水準だ。 業界および欧州の防衛専門メディアによると、現代ロテムが製造するK2戦車について、ポーランドとの間で今年上半期中に2次契約が結ばれるとの観測が現地で高まっている。 昨年、現代ロテムはポーランド国営防衛グループPGZとポーランド型K2戦車（K2PL）の生産・納入を目的とする新コンソーシアム設立で合意しており、現地生産のための技術移転交渉が進行中だ。ただ、現地生産がすぐには難しいため、韓国国内で製造した後にポーランドで組み立てる方式が有力とされている。 契約数量は第1次と同様に180両、契約規模は60億ドル（約8兆7000億ウォン）前後になる見通し。 ポーランドは2022年に韓国と124億ドル（約17兆7000億ウォン）相当の大型契約を締結し、▽韓国航空宇宙産業（KAI）FA-50軽攻撃機48機▽現代ロテムK2戦車180両▽ハンファ・エアロスペースK9自走砲212門・多連装ロケットシステム天舞218基――を導入している。 このK-兵器導入に続き、現在は潜水艦と弾薬の調達でも韓国企業が存在感を示している。 ハンファオーシャンは先月、ポーランドの「オルカプロジェクト」（潜水艦3隻の導入、総額約8兆ウォン）への入札のため、17人からなる技術団を派遣。PGZ傘下のレモントバ造船所およびナウタ造船所と面会し、MRO（保守・整備・修理）や技術移転による現地産業との連携を模索している。 HD現代重工業も入札意思を表明し、同じくレモントバ造船所とMRO協約を締結済み。このプロジェクトは防衛事業庁と結んだ韓国国内の“海外艦艇輸出ワンチーム協約”以前の案件のため、受注企業がどちらか1社に決まれば独自に進行される見通しだ。 (c)news1

ソウルで2024年、電子商取引関連の消費者被害が大幅に増加したことが分かった。特に航空券や宿泊予約などの「予約型サービス」でのトラブルが急増し、前年比3.6倍となった。 ソウル市が3月31日に発表した「2024年ソウル市電子商取引センターへの消費者被害相談分析結果」によると、昨年1年間に同センターへ寄せられた相談は8056件で、前年に比べて25％増加した。その中でも、航空券や宿泊などの予約サービスに関する被害相談は1261件に上り、前年の約3.6倍に急増した。 電子商取引センターでは、被害相談のうち3691件（総額約10億1638万ウォン）について返金処理し、1108件については契約履行・交換・合意などの方法で仲裁した。 被害の内訳を品目別で見ると、「衣類」が1594件（19.8％）と最多で、「航空券・宿泊予約サービス」が1261件（15.7％）、「靴・バッグ・ファッション雑貨・貴金属」が1107件（13.7％）、「レジャー・文化・キッズ向け玩具」721件（8.9％）と続いた。 予約サービスに関する相談は、2022年にはわずか15件だったが、2024年には1261件に急増。その中でも、航空券のキャンセル手数料に関する相談が1115件（全体の88.4％）を占め、前年と比べて4倍以上に増えている。 この背景には、電子商取引法と航空交通利用者保護基準の間で規定が食い違っており、紛争解決が難しくなっている事情がある。ソウル市は、電子商取引法の優先適用を可能とする制度改善を政府に提案したと明らかにした。 被害のタイプ別では、「契約取消・返品・返金遅延」が3903件（48.5％）で最多。次いで「詐欺・金銭の搾取」998件（12.4％）、「運営停止・サイト閉鎖・連絡不能」976件（12.1％）、「配送遅延」849件（10.5％）などが多かった。 (c)news1

「福岡の一蘭ラーメン本店では24時間とんこつラーメンが楽しめ、東京では東京タワー特有の華やかな夜景を堪能できます。新宿・歌舞伎町や渋谷では、日本特有の酒文化が体験できます」 これは、ネイバーの検索窓に「日本旅行」と入力した際に表示された「AIブリーフィング」の一部だ。日本のラーメン三大名店や、日本の夜景ベストスポットなどがあわせて紹介されていた。日本に行きたいが、どの都市に行くか決めかねている人にとっては、道しるべとなる情報だ。食べ物や夜景を重視する旅行パターンを読み取ったネイバーのAIの賢さに舌を巻いた。 チェ・スヨン代表が3月26日の株主総会で2度目の代表就任を果たし、2期目体制のもと、AI事業を大きく加速させている。ネイバーはその翌日、検索機能に「AIブリーフィング」を導入した。 復帰した創業者イ・ヘジン氏の全面的な後押しを受け、ネイバーのAI事業は一段とスピードアップしている。特に「オン・サービスAI」（すべてのサービスにAIを組み込む）に加え、「バーティカルAI」（特定の産業・分野に特化したAI）へと領域を拡張し、注目を集めている。 「AIブリーフィング」機能は3月12日に公開されたAIショッピングアプリ「ネイバープラスストア」に続く「オン・サービスAI」第2弾で、ネイバーの核心機能である検索にAIを組み合わせた形だ。AIブリーフィングは、単なる検索結果の羅列ではなく、ユーザーの意図や文脈に合った検索結果を提供する「超パーソナライズ」サービスである。 ネイバーは社内で「オン・サービスAI」を進めながらも、最近では外部企業と活発に提携し、「バーティカルAI」へと領域を広げている。代表的なのが、3月26日に発表された現代自動車との提携だ。分野別の特化AIエージェント戦略を推進するネイバーは、最初のパートナーとして現代自動車を選定した。 ネイバーは現代自動車の新型車に「モビリティAIエージェント」を適用する予定で、3月26日から3日間にわたり現代自動車グループが主催した開発者カンファレンス「PLEOS」にブースを設け、利用者が実際に体験できるようにした。このモビリティAIエージェントは、ネイバーのLLM（大規模言語モデル）「HyperCLOVA X」を活用し、運転中に天気・ニュース・予定などをブリーフィングし、車内から飲食店のメニュー注文、予約・決済まで可能にする構想だ。 さらに、超高齢社会に対応した医療AI分野にも進出している。ネイバーはソウル大学病院と協力し、韓国型の医療特化LLMの開発に成功した。2023年には、デジタルバイオ分野の研究支援として3年間で300億ウォン（約33億円）を寄付し、独自の医学研究を共に推進してきた。この協力の成果がようやく実を結び始めている。 こうした成果は、ネイバーが長年、韓国を代表するIT企業としてAIを含む研究開発（R&D）に力を注いできた賜物だ。ネイバーは年間2兆ウォン（約2200億円）近くを投資しており、過去10年間の累積R&D費用は15兆ウォン（約1兆6000億円）に達する。 (c)MONEYTODAY

韓国の大手リゾート企業「大明ソノグループ（SONO GROUP）」が進める格安航空会社（LCC）ティーウェイ航空の買収計画が、韓国公正取引委員会による合併審査の長期化により暗礁に乗り上げている。買収の大前提となる企業合併の承認が得られず、大明ソノ側のティーウェイ航空取締役会入りも先送りされた形だ。 同社は5月23日に臨時株主総会を開き、ソ・ジュンヒョク会長を含む役員陣の選任議案を再提出する。これは、先の定期株主総会で合併が承認されなかったため、取締役選任が見送られたことを受けた措置だ。 現在、公取委は資料補完を要請しており、最大90日の審査期間内に審査が完了するかは不透明だ。仮に5月末までに承認が下りなければ、臨時株主総会での経営参加も再び不確実となる。 大明ソノは現在、ティーウェイ航空の社名変更などにも着手しており、「ソノエア」「ソノエアライン」など複数の関連商標を特許庁に出願済みだ。これは、航空業界における同社ブランドの明確化を意図したもので、買収当初から計画されていた。 また、大明ソノは中長期的にフルサービスキャリア（FSC）級の統合航空会社を立ち上げる構想も抱えている。その一環として、2024年10月に投資会社JCパートナーズからエアプレミア株式11％を471億ウォンで取得しており、残る11％についてもコールオプションを確保済みだ。すでに事実上の第2位株主となっており、運航や整備、経営支援に関する影響力を有している。 今後は、エアプレミアの筆頭株主であるAPホールディングスの持ち株を買収し、ティーウェイ航空との統合を進める計画だ。なお、JCパートナーズはAPホールディングスに対するドラッグアロング（同伴売却請求権）を保有しており、大明ソノがこれを活用して全株取得に踏み切る可能性も取り沙汰されている。 大明ソノ側は「エアプレミアの買収は、2024年10月に結んだ契約通り誠実に進める」としており、航空業界進出に向けた布石を着実に打っている。 一方で、ティーウェイ航空の買収に向けた残金支払い（総額2500億ウォンのうち10％、250億ウォン）も合併審査の遅延により保留されており、支払いは臨時株主総会当日の5月23日に延期されている。 公取委関係者は「合併の審査は現在進行中であり、審査の完了時期についてはコメントできない」と述べている。 (c)news1

韓国・新世界グループが公開した18人のバーチャルモデルが注目を集めている。4月4日開催の春の大型セールイベント「ランダース・ショッピング・フェスタ」を盛り上げるために登場した“宇宙からやってきた”というコンセプトのAIキャラクターたちだ。 新世界グループはこのほど、各系列会社の特徴を反映したAIモデルを公開した。これらのキャラクターは、買い物のときめきを届けるために地球に降り立った「外見アイドル級」の“宇宙人”たち。公開直後から公式YouTubeやSNS、20～30代を中心としたオンラインコミュニティで話題となっている。 「ランダース・ショッピング・フェスタ」は新世界グループの主要系列社が一堂に会する上半期最大規模の割引イベントで、買い物だけでなく多彩なエンターテインメントも楽しめる祭典だ。参加企業各社は、それぞれの特色や今回のイベントに合わせた魅力を伝えるため、オリジナルキャラクターを制作した。 たとえば、トレイダースは「大容量商品をお得に買える」という特性を反映し、筋肉質で買い物に頼りがいのある「TR」を誕生させた。また、新世界プロパティは、ペットフレンドリーな施設「スターフィールド」の魅力をアピールするため、犬を抱えた「ソクタピル」を登場させた。 AIを活用したマーケティングは今回のフェスタで初めて導入された新しい試みで、新世界グループの“お客様に新しい経験を提供する”という経営哲学を具現化した一例となった。 この18人の宇宙人は、イベントの公式YouTube内「ショート動画」でそれぞれの個性を披露しており、“ときめきを失った”という女性主人公「チョン・ソジン」を再びときめかせようと、各自の魅力を競い合いながら系列社の特典を紹介する。 (c)news1

観客1000万人時代に突入した韓国プロ野球で、痛ましい人身事故が発生した。観戦に訪れたファンが、落下した球場の構造物に直撃され、命を落としたのだ。本来なら快適な環境で試合を楽しむべき球場で、思いもよらぬ惨事が起きてしまった。 事故は3月29日、慶尚南道昌原のNCダイノス対LGツインズ戦があった昌原NCパークで発生した。三塁側店舗上部の外壁に設置されていた重さ約60kgのアルミ製ルーバーが落下し、観客を直撃した。 この事故で頭部に大きな傷を負った観客は、手術後に治療を受けていたが、事故から2日後の3月31日朝、亡くなった。 1982年に発足した韓国プロ野球で、これまでにもさまざまな事故や事件はあったが、観客が死亡したのは史上初めてだ。老朽化した球場でもなければ、観戦文化が未成熟だった時代でもない。年間観客数が1000万人を超える国内最大のプロスポーツで、このような惨事が起きたのだ。 プロ野球は現在、爆発的な人気を誇っている。昨年は1088万7705人が球場を訪れた。観客動員数の1000万人突破は初めてだ。 今年もその勢いは加速しており、シーズン開幕2連戦はすべて完売。4月1日時点で39試合があり、入場者数は合計73万3284人に達した。39試合中24試合が完売で、1試合平均観客数は1万8802人と、昨年の1万5122人より3000人以上多くなっている。 観客が詰めかけた昌原NCパークでは、シーズン初の満員を記録したその日に、この悲劇が起きた。 野球というスポーツは、他の競技に比べて観客が負傷するリスクが高い。ファウルボールが観客席に飛び込んでくることは日常茶飯事で、時には死に至る事故もある。実際、メジャーリーグでも観客が高所から転落して亡くなったケースがある。 かつての大邱市民球場のように老朽化した球場では、至る所にひび割れが生じ、選手だけでなく観客も危険にさらされていた。強風によって屋根が剥がれたり、外野の支柱が崩れたりといった事故も発生していた。 2013年以降、新しいスタジアムの建設が相次ぎ、安全性の問題は解消されたように見えたが、そうではなかった。今回の事故は観客の不注意によるものではなかった。 今回の落下事故により、韓国プロ野球界には大きな警鐘が鳴らされた。これまでは主に選手の怪我予防が安全対策の中心だったが、観客も大きな怪我を負い、命を落とす可能性があるという事実が認識された。また、これは昌原NCパークだけの問題ではなく、どの球場でも起こり得る事故であるという認識も広まった。 これを受けて、韓国野球委員会（KBO）と10球団は緊急の安全点検に着手した。各球団は不足している箇所の補強や、不要な装飾物の撤去など、細部まで点検している。KBOも各球場を直接訪れ、安全性を再確認する。 特に、建設から時間が経っているソウルの蚕室（チャムシル）球場と釜山の社稷（サジク）球場を本拠地とする斗山ベアーズ、LGツインズ、ロッテ・ジャイアンツは、より入念にチェックされる。こうした点検が一度きりで終わらないことを強く望む。 ほんの数日前まで、プロ野球は押し寄せる観客に笑顔を見せていた。今も人気は衰えていない。4月1日は試合が中止されたが、4月2日からは試合は再開だ。それでも、今回の事故にもかかわらず、購入済みの入場券のキャンセルはほとんど出ていない。 今年のプロ野球が掲げるべき最優先目標は「1000万人動員」ではなく「安全な球場環境の整備」である。 プロ野球は、ファンがいてこそ成り立つ。ファンが安心して球場を訪れるためには、優れた試合内容や多様なマーケティングも重要だが、何よりもまず安全で快適な観戦環境が保証される必要がある。誰もが被害者になり得るという恐怖心が広がれば、プロ野球は簡単に見放されるだろう。 プロ野球界は、二度とこのような悲劇が起こらないよう、綿密な後続措置と再発防止に全力を尽くすべきである。【news1 イ・サンチョル記者】 (c)news1