年間アーカイブ 2025

韓国の6人組女性グループMOMOLAND（モモランド）が全メンバーそろって新たな所属事務所と専属契約を結んだ。フルメンバーで再始動する。 芸能事務所インヨンエンターテインメントが8日、「MOMOLANDのメンバー6人と専属契約を締結し、今後活動を共にする」と発表した。 MOMOLANDは2016年にデビューし、「BBoom BBoom」などをヒットさせた。事務所は「メンバー活動に加え、国内外での公演や新曲リリースなどを幅広く展開していく」と予告した。 メンバーたちも「ファンの皆さんにフルメンバーであいさつできることにワクワクしている。より良い音楽とステージで応えていけるよう精いっぱい準備する」と意気込みを語った。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジェイホープが6月13、14の両日、京畿道高陽市（キョンギド・コヤンシ）の高陽総合運動場主競技場でツアーのアンコール公演を開催する。 ジェイホープが7日、ファンプラットフォーム「Weverse」を通じてポスターを公開し、公演開催を伝えた。 ポスターでは、ジェイホープがリフトの上に座って強烈なカリスマを放つ姿が視線を引いた。 ジェイホープは2月28日のソウル公演からワールドツアーをスタート。北米や日本、東南アジアなど全15都市で31回のステージでファンと触れ合ってきた。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジョングクが音楽配信サービスSpotifyでアジアのソロアーティストとして史上最長のチャートイン記録を更新した。 Spotifyが発表した最新週間チャート（4月25日～5月1日）によると、ジョングクのソロデビュー曲「Seven」が「ウィークリートップソング・グローバル」で85位に入った。これで94週連続チャートインという新記録を打ち立てた。 また、ジョングクが2023年11月にリリースした初めてのソロアルバム「GOLDEN」も「ウィークリートップアルバム・グローバル」チャートで61位に入り、同じく最長となる78週チャートインを記録した。 さらにジョングクは「ウィークリートップアーティスト・グローバル」に101週連続でランクインしている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のV（ブイ）が音楽ストリーミングサービスSpotifyで10億回再生を達成し、記念プレートを受け取った。BTSの公式SNSに7日、VがSpotifyから授与された「ビリオンズクラブ」記念プレートの写真が掲載された。 「Love Me Again」は1970年代のソウルにゴスペルやジャズを加え、Vの豊かなバリトンとリズミカルなメロディが特徴だ。 Vが昨年12月に発表した初めてのソロアルバム「Layover」に収録され、K-POPでは初めてSpotifyのウィークリーチャートで70週連続ランクインを達成。B面の曲として初の10億回再生を記録した。 Spotifyは10億再生を突破したアーティストに皿型の記念プレートを贈呈。アーティストたちはその皿に料理を盛った写真を投稿して祝うのが恒例になっている。 (c)STARNEWS

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジミンが歌う「Who」が4月の「ワールドソング ホット50」で1位を獲得した。 「Who」は、ジミンの2枚目のソロアルバム「MUSE」のタイトル曲。K-POP専門の投票サイト「キングチョイス」が実施した「2025年4月 ワールドソング ホット50」ランキングで52万4837票を集めてトップとなった。 ジミンはこれまでにソロアルバム「FACE」のタイトル曲「Like Crazy」と先行公開曲「Set Me Free Pt.2」で連続7カ月を含む計14カ月間、同ランキングの1位を守ったことがある。 また、BTSのフルアルバムに収録されたソロ曲「Filter」、ドラマ挿入歌の「With You」でも1位となった経験がある。 (c)STARNEWS

韓国野党「共に民主党」の大統領候補イ・ジェミョン（李在明）氏に対する公職選挙法違反の差し戻し審や、汚職疑惑「大庄洞事件」などに関連する一連の裁判の審理が、大統領選（6月3日）後に延期されることが決まった。 法曹界によると、ソウル中央地裁は7日、イ・ジェミョン氏側が申請した期日変更を認め、13日と27日に予定されていた公判を6月24日に変更した。 これに先立ち、15日に予定されていた公選法違反の差し戻し審第1回公判も、イ・ジェミョン氏側の要請により6月18日に延期された。これに関してソウル高裁は「大統領候補である被告に平等な選挙運動の機会を保障し、裁判の公正性に対する疑念を排除するため」と説明した。 また、「差し戻し審の裁判所は内外のいかなる影響や干渉も受けず、憲法と法律に基づき独立かつ公正に裁判を続けてきた。今後もその姿勢を堅持する」と強調した。 背景には、共に民主党が大法院（最高裁）や司法機関全体に対して激しい攻勢をかけてきたことがある。判決文の提出や裁判部の構成が決まると、同党はチョ・ヒデ大法院長を含む大法官（最高裁判事）の弾劾、聴聞会、国政調査、特別検察官の設置、裁判記録の開示など、あらゆる手段を動員して圧力をかけてきた。 この日、イ・ジェミョン氏側は選挙法違反と大庄洞・城南FC関連の裁判に続き、選挙前に予定されている「偽証教唆事件」の控訴審についても期日変更を申請した。ただし、今月20日に予定されている公判については、まだ変更されていない。 現在、イ・ジェミョン氏はソウル中央地裁、ソウル高裁、水原地裁で、合計8件の事件に関して5つの裁判を抱えている。具体的には以下の通り。 ▽公職選挙法違反の差し戻し審（ソウル高裁） ▽偽証教唆事件の控訴審（ソウル高裁） ▽大庄洞・慰礼・白峴洞・城南FC関連の1審（ソウル中央地裁） ▽双龍グループによる北朝鮮送金事件の1審（水原地裁） ▽法人カードの私的流用事件の1審（水原地裁） なお、双龍グループ関連と法人カードの件については、27日に準備期日が予定されているが、準備期日は被告の出廷義務がない。 イ・ジェミョン氏側は、選挙法違反の差し戻し審で提出した13ページの意見書の中で、大法院が「一般有権者の観点」を有罪判断の根拠としたことに異議を唱えた。意見書では「被告は世論調査で常に1位を維持しており、有権者は被告の被選挙権を否定していないことが明らかだ。これは『一般有権者の観点』そのものであり、大法院の論理に従えば、6月3日の選挙を通じて最終的にその意志が確認されるべきだ」との見解を示した。 大法院全員合議体は5月1日、イ・ジェミョン氏の発言に対して公選法違反（虚偽事実の公表）の適用を支持し、「ひとつの文脈で自然につながった発言は、その全体的印象をもとに意味を判断すべきだ」としていた。 イ・ジェミョン氏側はさらに▽「すべての権力は国民に由来する」という憲法の基本原理▽国民の選挙権および候補者の公務就任権（被選挙権）保障▽選挙運動期間中の候補者としての地位保全▽公務員の政治的中立義務▽落選者に対する選挙法「6・3・3原則（6カ月の選挙期間、3年の刑期、3年の公民権停止）」の緩和適用――などの憲法的根拠も挙げて期日変更の必要性を主張している。 これにより、事実上、イ・ジェミョン氏に対するすべての審理は大統領選挙後に進められることになった。 (c)news1

北朝鮮のキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記が、9日にモスクワで開催されるロシアの第2次世界大戦戦勝80周年記念式典（戦勝節）に出席しない見通しとなった。注目度の低い多国間外交の場を避け、ロシアとの二国間首脳会談を通じた「派兵・軍需支援の見返り最大化」に戦略的軸足を置いた形だ。 ロシア大統領府のウシャコフ外交政策補佐官は6日（現地時間）、北朝鮮からは大使級代表が参加すると発表した。一部では、チェ・リョンヘ（崔龍海）最高人民会議常任委員長ら高官の出席が取り沙汰されていたが、最終的には駐ロシア大使のシン・ホンチョル氏が出席する方向で調整されている。 仮にキム総書記が戦勝節に出席していれば、中国の習近平国家主席、ロシアのプーチン大統領と共に「朝中露3カ国首脳の同席」という場面が実現する可能性があったが、今回それは見送られた。 キム総書記が多国間外交を避けた背景には、国際舞台への露出によるリスク回避と、非公開での二国間交渉による実利追求の意図があるとみられる。実際、これまでキム総書記が多国間の場に姿を見せたことはなく、外交舞台でも基本的に一対一の形式を好んでいる。 さらに、微妙な中朝関係も一因とされる。戦勝節で習主席と顔を合わせることになれば、北朝鮮とロシアの急接近以降ぎくしゃくしている中朝関係が再び注目され、ぎこちない場面となる恐れもある。 また、トランプ大統領による北朝鮮への対話メッセージが断続的に発信されている現状で、「反米的な朝中露連携」を強く打ち出すことへの慎重さもあるとみられる。 キム総書記は戦勝節を前に、砲弾や戦車を製造する複数の軍需工場を視察している。労働新聞は、視察先の工場が砲弾生産を平年の4倍、最高実績の2倍に引き上げたと報じた。これは、ロシアへの軍需物資輸出をさらに拡大し、経済的見返りを得る狙いがあるとみられる。 慶南大学極東問題研究所のイム・ウルチュル教授は「これはロシアの膨大な砲弾需要に応えるための生産体制強化であり、将来の派兵や武器供給の後方支援体制を整備するための動き。軍需支援の見返りとして、外貨や先端技術の確保、より密接な朝露技術協力を見据えた布石だ」と分析している。 今回の戦勝節を機にした訪露は実現しなかったものの、キム総書記のロシア訪問の可能性は依然として残されている。ウシャコフ補佐官が言及した「興味深い会合」は、朝露首脳会談を示唆するとの見方が有力だ。 訪問のタイミングとしては、来月のプーチン大統領による平壌訪問1周年や、6月25日の朝鮮戦争開戦75周年、9月のウラジオストクでの東方経済フォーラムなどが挙げられている。朝露双方の利害が一致すれば、特定の記念日を介さずとも首脳会談が実施される可能性は十分にある。 (c)news1

黄海で今年3月7日に漂流し北方限界線（NLL）を越えて韓国側に入ってきた北朝鮮住民2人が「北朝鮮に帰りたい」と明確に意思を示している。だが2カ月経った現在も帰国できていない。北朝鮮側は韓国政府の送還要請に一切反応を示していない。これは過去に類を見ない異例の事態だ。 ◇“帰国希望”で60日超の滞在は初のケース news1が5日入手した「1990年以降の海上脱北・帰順および送還状況」によると、この35年間で北朝鮮住民が海上で韓国側に入ってきた件数は計70件。韓国への亡命を希望した人数は96人▽北朝鮮への帰国を望んだ、または強制送還された人数は194人――となっている。 しかし「帰国希望者」が60日以上韓国に留まったケースは今回が初めて。2011年2月、黄海で救助された北朝鮮住民31人のケースでは、帰順の意思を巡って時間を要したものの、最長でも57日間だった。 当時は北朝鮮側の艦船がNLL付近まで出てきて、修理された漁船で帰国するという方法が取られた。 かつては南北間で板門店ホットライン、開城の南北共同連絡事務所、軍の通信線などを通じて送還の日時などを調整していた。しかし、ユン・ソンニョル（尹錫悦）政権下での南北関係の悪化と、北朝鮮の「南北は別の国家」という対立姿勢の強化により、現在はすべての通信手段が遮断された状態にある。 韓国政府は国連軍司令部を通じて送還の意思を伝え続けているが、北朝鮮からの返答はないという。 過去にも、北朝鮮が応答をせず送還が困難になった事例はある。2017年5月、韓国政府は北朝鮮漁船の船員6人の送還を試みたが、北朝鮮側は明確な回答を出さず、最終的には板門店で小型拡声器（ハンドマイク）を使って口頭で通告したうえで、修理を終えた漁船に船員を乗せてNLL付近まで送り返した。北朝鮮はこれに対応して艦船を派遣していた。 ◇今回は「陸路送還」を想定 韓国政府は今回、北朝鮮住民を陸路（板門店経由）で送還する方針を立てている。乗っていた船舶が老朽化しており、海上での再漂流のリスクが高いためだ。 だが、板門店を通じた口頭通告であっても北朝鮮の反応がない場合、送還が無期限に延び、当該住民が再び韓国に滞在し続けなければならない“宙ぶらりん”の事態も懸念されている。 北朝鮮のこの消極姿勢については、正確な理由は明らかになっていないが、専門家の間では「北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）総書記が宣言した“敵対的二国家論”が影響している」との見方が強い。 北朝鮮は昨年、開城工業団地や金剛山観光地区の道路や鉄道を爆破し、陸路を完全に遮断。南北交流の痕跡を消す作業を続けており、最近では海上の境界線も再設定しようとする動きが見られている。 このため、板門店を「敵国との国境」と再定義した今、陸路を再び開くこと自体が“内部方針との矛盾”となる可能性があり、北朝鮮側が消極的姿勢を取っていると分析される。 一部では、韓国大統領選（6月3日）以後に南北関係に変化があれば、北朝鮮が送還を受け入れる可能性があるとの見方も出ている。現時点では情勢を静観しつつ、大統領選の結果や対南政策の再設定を待っているとの見方だ。 ただし、方針変更がなければ、北朝鮮側が新たな送還手段を受け入れるか、あるいは韓国側がさらなる代替策を模索せざるを得ない展開も予想されている。 (c)news1

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領が漢江で愛犬とともに散歩していたという市民の目撃情報がオンライン上で話題になっている。 進歩系市民が多く集まるとされるオンラインコミュニティ「クリーアン」に5日午前、「ユン目撃（5.5.午前 犬の散歩）」というタイトルの投稿が掲載された。 投稿者によると、ランニング中にユン前大統領を見かけた。銅雀大橋の下でゴールデン・レトリバー1匹と警護員3人ほどを連れて、ゆったりと散歩していた。「自由に出歩いている姿を見て腹立たしくなった」という。 掲載された写真には、帽子と軽量ダウンを着用したユン前大統領が漢江公園のベンチに腰掛け、隣に寝そべるゴールデン・レトリバーのリードを片手に持っている様子が写っていた。 この愛犬は、ラブラドール・レトリバーの「セロミ」とみられ、ユン前大統領夫妻が2022年のクリスマスイブに引退した盲導犬を譲り受けたと明かしていた犬だ。 現在、内乱の首謀などの罪で刑事裁判を受けているユン前大統領は、憲法裁判所の罷免決定を受け、先月11日に大統領公邸を退去し、ソウル市瑞草洞の高級複合住宅「アクロビスタ」に転居した。 その後、アクロビスタの地下商店街を歩く姿や、4月20日には弾劾審判の弁護人であるキム・ゲリ弁護士、ペ・ウィチョル弁護士とともに食事をする姿が公開され、4月23日には警護員と思われる人物らとともに城南市板橋の麦ごはん専門店で食事する様子が目撃されるなど、その動向はネットユーザーの関心を集めている。 (c)news1

韓国製鉄大手ポスコホールディングス（HD）がLG化学とともに「鉄鋼産業の二酸化炭素回収・活用国家プロジェクト」に参加し、炭素削減および資源化技術の開発に乗り出した。 両社は7日、韓国化学研究院、慶尚北道などと共に「鉄鋼産業CCUコンソーシアム」を構成し、科学技術情報通信省が推進する二酸化炭素回収・活用超大型プロジェクトに参加すると発表した。 CCUコンソーシアムは浦項製鉄所を実証用地として提案し、昨年10月に科学技術省から最終承認を受けており、今年中に予備妥当性調査を経て、2026年の実証事業開始を目指している。 鉄鋼産業CCUコンソーシアムは、浦項製鉄所の製鉄工程で発生する副生ガスから二酸化炭素を回収し、それを活用して合成ガス（一酸化炭素＋水素）を生産する技術の実証を進める。このようにして生産された合成ガスは、持続可能な航空燃料などの化学製品の原料として外部に販売されるか、製鉄工程に再投入されて鉄鉱石の還元剤として使われることで、効率的な資源循環体制の構築が可能になる。 このためにポスコホールディングスは、未来技術研究院を中心にポスコ、浦項産業科学研究院（RIST）、ポステックと協力し、製鉄所用地および副生ガスを提供し、二酸化炭素の回収およびメタノール合成など製鉄工程における炭素削減技術の開発に参加する。 またLG化学は、二酸化炭素とメタンを一酸化炭素および水素に転換するメタン乾式改質（DRM）技術の実証を担当する。LG化学は2023年、忠清南道大山に1000トン規模のDRMパイロット工場を建設し、独自技術で開発したプロセスと触媒技術を検証・運営している。 LG化学のCTOであるイ・ジョング副社長は「今回のLG化学とポスコホールディングスの協力は単なる共同作業にとどまらず、鉄鋼と化学産業が共に主導するカーボンニュートラル時代の幕開けとなる重要な転換点だ」と述べ、「LG化学は既存の産業構造にとどまらず、世界の産業における炭素削減と持続可能な革新技術をリードするための挑戦と飛躍を続けていく」と語った。 ポスコホールディングスのCTOであるキム・ギス未来技術研究院長は「LG化学とポスコグループが協力するCCUメガプロジェクト・コンソーシアムは、炭素削減目標達成に向けた重要なマイルストーンになると期待している」としたうえ「生産工程で発生する炭素を削減し、高付加価値素材へと転換する技術開発に力を注ぎ、両社間の相乗効果を最大化していく」と述べた。 (c)KOREA WAVE