年間アーカイブ 2025

世界的K-POPグループ「ブラックピンク」のリサが米ニューヨークのメトロポリタン美術館で5日（現地時間）に開かれた「2025メットガラ（Met Gala）」で披露した斬新なランジェリースタイルの衣装が、刺繍にまつわる論争で注目を集めている。 今回のメットガラのテーマは「Superfine: Tailoring Black Style」。黒人文化とテーラリングの美を称える趣旨で、セレブたちはこれに合わせて趣向を凝らした高級カスタムファッションで登場した。 リサは、黒のシースルージャケットに体のラインが際立つボディースーツ、ブランドロゴ入りの黒タイツとハイヒールという前衛的なスタイルで注目を集めた。この衣装はリサがアンバサダーを務めるフランスの高級ブランド「ルイ・ヴィトン（Louis Vuitton）」による特注品で、同ブランドのメンズクリエイティブディレクターを務めるファレル・ウィリアムス氏が手がけた。 しかし、問題となったのはボディースーツの下腹部に刺繍された「顔」の模様だった。SNS上では、この刺繍がアメリカの公民権運動の象徴、故ロザ・パークス氏に酷似していると指摘が相次いだ。 ロザ・パークス氏は1950年代、米南部で公営バスの運転手の指示に背いて白人に席を譲るのを拒否して人種差別撤廃運動のきっかけを作った人物。米国では「公民権の母」とも称され、広く尊敬を集める存在だ。 これに対し、米ネットユーザーらは「なぜリサはロザ・パークスの顔を下着に？」「公民権の象徴をランジェリーに使うのは敬意に欠ける」「歴史をファッション小道具にするのは不快」といった批判を寄せている。 米メディア「The Cut」によれば、刺繍は現代アメリカの画家ヘンリー・テイラー氏によるもので、ファレル・ウィリアムス氏の就任後初コレクションであるルイ・ヴィトン2024年春夏メンズラインの一環として制作されたものだという。 ルイ・ヴィトン側は「この刺繍は作家の人生に関わる人物たちの肖像を描いたものであり、有名人だけでなく一般人も含まれている。刺繍の顔が誰なのかについては明らかにしていない」とコメントした。 (c)MONEYTODAY

ソウル市城北区にある性売買集結地、通称「ミアリ・テキサス」が再開発によって年内に閉鎖される。そこで働いていた女性たちに対して生活費や住居支援を求める声が高まっている。 現在明らかになっているところでは、女性たちは月35万ウォン（約3.5万円）の生活費を受け取ることになるとされているが、主務官庁である女性家族省は独自の予算編成が難しいとの立場を示している。 野党「共に民主党」のイ・ヨンヒ議員が女性家族省から提出を受けた回答書によると、同地域の撤去後に売買春被害者支援施設へ入所した場合、食住および生活費の支援が受けられるという。 ミアリ・テキサスには現在、約50軒の業者と200人余りの女性が残っている。女性団体は、この地域が撤去された場合、女性たちが無対策で路上に放り出され、再び性売買産業へと戻る危険性を指摘している。 女性家族省によれば、彼女らが施設に入所した場合、「国民基礎生活保障制度」に基づき、基礎生活受給者であれば月35万ウォンの生活費が支給される。受給対象外の場合は、施設の運営資金に応じて支援される。 ただ、この支援金は、制度を所管する保健福祉省の予算によって実行される予定で、女性家族省が独自に予算を組むのは難しいとされている。女性家族省はイ・ヨンヒ議員室に対して、「予算不足に加え、社会的反発も予想されるため支援には困難がある」と説明した。 さらに問題視されているのは「地域間の不平等」である。 他の地域では、性売買集結地が閉鎖される際、地方自治体が主導で条例を制定し、生活費・住宅移転費・職業訓練費などを支援している。 例えば、京畿道坡州市の「ヨンジュゴル」では、月100万ウォンの生活費と1400万ウォンの住宅支援金が支給された。平沢市・原州市・牙山市・麗水市・昌原市などでも一時金として600万～1000万ウォンが支給された。 このように多くの自治体が主体となって支援しているなか、ミアリだけ女性家族省の予算が投入されるのは不公平だという指摘が出ている。 城北区も「性売買予防および被害者の自立支援条例」を制定してはいるが、実際には生活費や住宅移転費は支給されていないとされる。 「ミアリ性売買集結地女性支援対策共同対策委員会（共対委）」は先月22日、政府ソウル庁舎前で発足記者会見を開き、女性家族省に対して「売買春女性の自立に向けた政策と予算の即時整備」を求めた。 女性家族省は現地支援事業を通じて医療・法律・職業訓練支援を提供していると説明している。売買春によって発生した疾病の治療費支援や、雇用関係に関連する法的問題の弁護士費用も支援している。 また、同省の「自立支援センター参加支援事業」に参加することで、共同作業場などで月150万ウォンの収入を得ることも可能だ。 (c)NEWSIS

「韓国人は中国人に冷たいと聞いていたけど、実際はみんな親切で街も清潔。東京より魅力的だった」――中国最大のオンラインコミュニティに投稿されたある旅行者の韓国旅行レビューが注目を集めている。 かつて最新鋭迎撃システム「終末高高度防衛（THAAD）ミサイル」問題や韓流制限令で冷え込んでいた中国人観光市場が回復し、訪韓者数が急増。日本・中国・台湾などの東アジアの国・地域に加え、インドネシア・ベトナムなど東南アジア諸国からの訪韓観光客も右肩上がりで、2019年の過去最高記録を超え「年間2000万人時代」が再び到来するとの期待も高まっている。 韓国観光公社によると、2025年3月に韓国を訪れた外国人観光客は161万人で、コロナ前の2019年同月比で5.1％増。中国からは41万7000人が訪れ、昨年（7万3000人）の約6倍に達した。日本からも38万3000人が訪れ、昨年の2倍以上に増加。タイ・シンガポール・マレーシアなど東南アジア6カ国からの訪問者も計22万5000人に達し、3月累計では前年比13.7％増の約340万人となった。 同期間の観光消費額も前年比10.6％増の1兆8769億ウォンを記録。免税店の売り上げや観光企業数も増加し、観光業界関係者は「個人旅行（FIT）や中国制裁の影響がなければ、2019年のピーク水準への回復も現実的だ」と語る。 東南アジアでは、物価高や入国制限の影響でタイやフィリピンからの訪韓がやや減少した一方、ベトナムやインドネシアからの観光客が大幅に増加。特にインドネシアからの訪問者数は前年比23.8％増で、全ての国の中で最大の伸び率を記録した。 インドネシアは人口が約3億人と巨大市場で、韓国での1人あたり日額消費額は53万ウォンと平均を上回る。ベトナムも滞在日数が長く、満足度も高い傾向にあり、香港は再訪率で世界一を誇る。 アジアで韓国が人気を集める背景には、低物価、K-POP・ドラマなどの文化コンテンツ、ショッピング環境の良さがある。また、競合国である日本が最近、宿泊税や観光地の入場料を引き上げたことに加え、円高による旅行コストの上昇もあり、アジア観光客の関心が韓国にシフトしている。 韓国観光の人気とは裏腹に、観光体験の質とインフラに対する不満の声も一部で上がっている。ヤノルジャリサーチが発表した「2024年韓国観光ブランド資産評価」によると、2023年の外国人観光客数は前年比48.4％増加したが、オンライン上での言及数やブランド認知度はむしろ下落した。 低価格志向による観光の質の低下や、インフラ不足によるネガティブな印象が主な原因とされている。 ヤノルジャリサーチのチャン・スチョン院長は「観光客数の増加は意味ある成果だが、ブランド資産の下落は“観光の質”と“体験の深み”にもっと注目せよという警告だ」と強調した。 (c)MONEYTODAY

日米が最近、朝鮮半島を東・南シナ海とともに「一つの戦争地域（One Theater・ワン・シアター）」としてまとめる構想を議論した。これに対し、韓国の安全保障と経済に大きな負担をもたらす可能性があるという懸念が3つの理由から提起されている。 第一に、中国が台湾を侵攻した場合、韓国は「戦争当事国」となり、中国は在韓米軍基地など朝鮮半島地域を攻撃し、韓国に対する経済報復に出る可能性がある。第二に、約2万8500人の在韓米軍が中国と台湾の紛争に介入すれば、北朝鮮による韓国への挑発の可能性が高まる。最後に、北朝鮮の挑発により南北全面戦争が発生した場合、日本の自衛隊が朝鮮半島に進入する根拠となり得るという点だ。 梨花女子大学のパク・ウォンゴン教授は「第2次トランプ政権は『北朝鮮の脅威は韓国が備え、在韓米軍を含む米軍の役割は中国の脅威に備える』と事実上宣言している。米国は中国を最大の脅威と想定し、武力紛争を含む衝突の可能性に備え、同盟国に自国防衛のより大きな責任を求めるだろう」と語った。 パク教授はこの主張の根拠として、今年3月に米防総省が中国の牽制を主軸とした「暫定国防戦略指針」を策定したことを挙げた。この指針には、中国の台湾侵攻の可能性を他のいかなる脅威よりも優先的に備えるべき唯一のシナリオとして想定している。これは、在韓米軍など米国の戦力が朝鮮半島の防衛を超えて中国牽制に活用され得るという意味に解釈された。 米中央情報局（CIA）は、2027年までに習近平中国国家主席が台湾侵攻を準備するよう人民解放軍に命じたという情報を複数回公式化している。2027年は中国人民解放軍の創設100周年であり、習主席の4期目が決定される年だ。習主席は建軍100周年に備えて海軍力など軍事能力を大幅に強化し、「台湾統一」を既成事実化している。 このため、第2次トランプ政権は米国の海軍力強化のために韓国の造船業再建支援を要請している。また米国は昨年、「非常戒厳」後の韓国の政治的混乱期に、自国の3大戦略資産であるB-1Bランサーを2度にわたり朝鮮半島に展開した。韓国だけでなく日本、フィリピンとも「安全保障協力」を強化し、中国牽制を固めている。 米国防当局は韓国、日本、フィリピンなど3国の海上主権と台湾海峡が密接に繋がっていると見ている。米国は最近、日本やフィリピンなどと海上訓練も実施した。米国のこのような措置は、韓国―日本―フィリピンに繋がる「安全保障トライアングル」を利用して自国の軍事的負担を減らそうとする布石と分析されている。 日本は米国が同盟国と「安全保障負担」を共有し、中国を牽制する戦略に足並みを揃え、自国に有利な取引に乗り出している。日本の中谷元防衛相は3月30日、東京・防衛省で米国のヘグセス国防長官と会い、「ワン・シアター」構想を提案し、在日米軍を統合軍司令部に格上げするよう提案した。 在日米軍は約5万5400人で、海外に駐留する米軍の中で最大規模だ。しかし、司令官が3つ星将軍で独自の作戦権もなく、ハワイにあるインド太平洋司令部が在日米軍を指揮している。4つ星将軍が司令官を務める在韓米軍に比べて役割が限定的であり、有事の際の迅速な対応が難しいという限界がある。 日本は3月に陸・海・空自衛隊を一括指揮する「自衛隊統合作戦司令部」を発足させたが、これに在日米軍の地位拡大まで進めている。中国牽制を名分に在日米軍の作戦、指揮統制機能などを強化しようという意味である。日本が提案した「ワン・シアター」構想に対し、米国側も前向きな反応を示したという。 国立外交院のパン・ギルジュ教授は「南シナ海と台湾海峡は強大国の代理戦争地帯」だとし、「朝鮮半島と東・南シナ海が混ざれば、朝鮮半島戦域の差別化された作戦は事実上困難となり、韓国が台湾海峡などで『巻き込まれの罠』に陥る可能性がある」と述べた。 アサン政策研究院のヤン・ウク研究委員は「兵力だけを見ると在日米軍の方が在韓米軍より規模が大きい。『ワン・シアター』構想が実現すれば、今後、朝鮮半島にいる4つ星将軍を在日米軍に配置しようという主導権争いが起こる可能性がある」と語った。 ある外交安保専門家は「ワン・シアター構想は『アジア版NATO（北大西洋条約機構）』の集団防衛概念だ。しかし、南北の紛争時に日本の自衛隊の朝鮮半島介入の名分となり得るという点で、韓国外務省と国防省の積極的な対応が必要だ」と述べた。 韓国が中国牽制を事実上公式化する場合、中国が「第二のTHAAD報復」に出るのではないかという懸念も提起されている。韓国は2016年7月、米国の最新鋭迎撃システム「終末高高度防衛（THAAD）ミサイル」配備以後、中国から経済報復を受けた。当時、韓国銀行は中国の報復によって3年間で約21兆ウォンの損失を被ったと分析している。米中関税戦争で注目されたレアアースを中国が制裁手段として使えば、韓国の先端産業にも悪影響が予想される。 また、中国による朝鮮半島への攻撃の可能性も排除できない。国家情報院傘下の国家安保戦略研究院は昨年7月の報告書で、「在韓米軍が戦略的柔軟性に基づいて台湾に米軍戦力を投入すれば、中国は韓国の直接的または間接的な台湾支援に対応して、韓国や日本内の米軍戦力への攻撃に出る可能性がある」と述べている。 (c)MONEYTODAY

「超低価格」戦略で韓国のオンライン市場を席巻する中国の電子商取引（Cコマース）企業「アリ・エクスプレス」「テム（Temu）」「シーイン（SHEIN）」などが、米国の関税政策を契機に韓国市場を戦略的な拠点と位置づけている。 これにより、韓国国内の電子商取引業界が深刻な打撃を受けており、中国直輸入による市場浸食や迂回輸出に対する先制的な対応が求められている。 韓国統計庁によると、2025年1～3月期の中国からのオンライン直接購入額は1兆2205億ウォンに達し、海外全体の直接購入額（1兆9551億ウォン）の62％を占めた。前年比では19.5％の増加となり、日本、米国、欧州連合を上回る伸びを示している。 背景には、中国EC企業が“超低価格”の商品で韓国消費者の関心を集めるとともに、インフレや景気停滞が長引くなか「品質より価格」を重視する消費トレンドが拍車をかけたと見られる。 実際、2021年第4四半期に4656億ウォンだった韓国の中国向けオンライン直輸入は、2025年第1四半期には約3倍となる1兆2205億ウォンに達した。一方、米国からの直輸入は6075億ウォンから3588億ウォンに半減している。 このような「中国直購」の急増により、韓国の対中オンラインショッピング貿易収支は悪化の一途をたどっている。2019年には4兆5222億ウォンの黒字だったが、2024年には3兆7996億ウォンの赤字に転落した。 こうしたなか、韓国国内のeコマース企業は苦戦を強いられている。データ分析企業ワイズアプリ・リテールによると、2023年時点のショッピングアプリの月間平均ユーザー数は、1位が韓国の大手EC企業クーパン（2908万人）、2位が11番街（892万人）、3位がGマーケット（634万人）だった。 しかし2025年3月時点では、1位は依然クーパン（3362万人）ながら、2位には中国系のアリ・エクスプレス（913万人）、4位にテム（831万人）が食い込んでいる。韓国系企業が苦戦する中、中国企業が勢力を拡大している。クーパンを除く11番街、SSGドットコム、Gマーケット、ロッテオンなどは軒並み赤字だった。 中国Cコマース企業が韓国市場への進出を強化する背景には、米国政府が中国製品に最大104％の相互関税を課し、800ドル未満の輸入品に対する免税制度を撤廃したことがある。これにより、米国市場への進出が困難になったCコマース企業が、地理的に近く関税の低い韓国市場を「代替市場」として急速に攻略しているのだ。 また、韓国を“迂回輸出”の通路として利用する可能性も指摘されている。中国と比較的友好関係にある韓国を経由することで、最終的に米国市場へと商品を届ける狙いがあると見られる。 すでにCコマース各社は韓国事業を拡張している。アリ・エクスプレスは2026年までに約11億ドルを投じて韓国内に物流センターを設立予定で、近年では工業製品に加え、生鮮食品や花卉類など新たなカテゴリにも参入している。テムも最近、京畿道金浦に大規模物流施設を開設し、長期賃貸契約を結んだ。 こうした動きに対し、韓国の業界内では「韓国の消費者やプラットフォーム保護を強化すべきだ」との声が高まっている。特に、海外主要国の先例を参考に「小額免税制度」を見直し、越境ECの拡大に伴う消費者安全の強化と、国内企業の競争力向上に向けた制度整備が必要との意見も出ている。 韓国貿易協会国際貿易通商研究院のチョン・ユンシク首席研究員は「主要国は中国投資への規制を強化する政策を導入している。韓国も現行制度の実効性を高め、米中貿易摩擦への先制対応が急務だ」と指摘した。 (c)news1

韓国の女性グループIVE（アイヴ）とリーダーのアン・ユジンが「2025 ブランド顧客忠誠度大賞」をそろって受賞した。 8日の発表によると、IVEは「最も影響力のある女性アイドル」で、アン・ユジンは「女性バラエティアイドル部門」でそれぞれ選ばれた。 この賞は、韓国消費者フォーラムと米大手調査コンサルティング機関が開発した顧客忠誠度評価指標に基づき、各分野の優秀ブランドを消費者調査で選定するもの。 今回はメディア報道やSNS、主要ポータルサイトでのブランド評価などに基づく予備調査の後、3月17～30日にオンライン消費者調査を実施し、結果をまとめた。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループFIFTY FIFTY（フィフティフィフティ）が3枚目のミニアルバム「Day & Night」で自身の記録を大きく塗り替えた。 韓国の集計サイト「ハントチャート」によると、「Day & Night」は初日から前作「Love Tune」の初動売り上げに比べて約5倍の伸びを記録した。 「Day & Night」は「本当の自分」を探し求める5人の少女たちの心の旅をテーマにした作品。「Day」と「Night」の2つのテーマに沿った全6曲が収録されている。 メインタイトル曲「Pookie」は韓国の主要音源チャートにランクイン。ミュージックビデオの再生回数も1000万回を突破している。 (c)STARNEWS

韓国のトロット歌手イム・ヨンウンと女性デュオDAVICHI（ダビチ）のイ・ヘリのデュエット映像「今は僕だけを信じて」がYouTubeで再生回数500万回を突破した。 この映像は2020年7月31日にイム・ヨンウンの公式YouTubeチャンネルに公開されたもので、5月8日までに500万回以上再生された。 映像は、TV朝鮮の音楽番組「愛のコールセンター」で、2人が感動的なハーモニーを披露したシーンが収められている。 イム・ヨンウンはイ・ヘリと「今は僕だけを信じて」を熱唱。見事な感情表現でその魅力を際立たせている。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループMEOVV（ミヤオ）が新曲「DROP TOP」のコンセプトフォトを公開し、カムバックへの期待を高めている。 「DROP TOP」は初めてのEP「MY EYES OPEN VVIDE」のタイトル曲。所属事務所THEBLACKLABELが7日、公式SNSを通じての個人フォトと団体フォトを披露した。 写真は、青空の下で風を感じるメンバーたちの姿が写し出され、爽やかで明るいムードと笑顔が印象的だ。 MEOVVは4月28日に先行公開シングル「HANDS UP」をリリースし、本格的な活動を展開中。EP「MY EYES OPEN VVIDE」は12日午後6時に配信される。 (c)STARNEWS

韓国の女性グループUNIS（ユニス）がデビューからわずか1年で初めてのアジアファンコンサートツアーを開催する。 所属事務所によると、6月8日にソウル・江南区（カンナムグ）のCGアートホールで開く公演がツアーの幕開けとなる。 ツアーでは、最新ミニアルバム「SWICY」を含むセットリストに加え、安定したボーカルとパフォーマンスが堪能できるステージを計画している。 6月15日に東京、20日には大阪でも公演があり、日本のファンとも直接触れ合うことにしている。 (c)STARNEWS