年間アーカイブ 2025

韓国のグループBTS（防弾少年団）のジンがアイドル人気投票アプリ「最愛ドル」で1位となった。 ジンは23日、「最愛ドル」で1052万8349個のハートを獲得し、個人ランキングでトップに立った。 この日はジンが世界的ロックバンドColdplay（コールドプレイ）と共作した「The Astronaut」が発表されてからちょうど1000日の記念日だった。 ファンたちはSNSを通じて「#1000daysWithTheAstronaut」といったハッシュタグを使い、ジンへの愛を伝えて記念日の1位獲得を祝福した。 (c)STARNEWS

米国とイスラエルによる「イラン核施設空爆」に衝撃を受けた北朝鮮が、ロシアの支援を受けて防空網や無人機（ドローン）戦力を強化していく可能性が高いとする分析が、韓国のシンクタンク「世宗研究所」から示された。 報告書「イラン空爆を見つめる北朝鮮」によると、北朝鮮はイスラエルが短時間でイランの防空を崩壊させた様子を目の当たりにし、「自国の防空体制の脆弱さを痛感した」と推測される。 報告書ではまた、2024年に発生した「平壌上空の無人機侵入」や「対北朝鮮ビラ散布」事件も、北朝鮮にとって防空への危機感を強める要因になったと指摘している。 最近では、ロシアが北朝鮮に最新防空システム「パーンツィリ-S1」を供与したとみられ、すでに平壌上空に配備されたとの説も一部で出ている。報告書は「今後数年間、北朝鮮はロシアから追加的な防空支援を受ける可能性が極めて高い」と述べた。 あわせて北朝鮮は、外部攻撃に備えた“秘匿性”の高い潜水艦ベースの兵器システムや、各種ドローン能力の向上にも力を注ぐとみられる。 とりわけ、低空で長時間滞空して目標を狙う長距離自爆型ドローンは、既存のミサイル防衛では迎撃が難しく、北朝鮮にとって魅力的な戦力オプションになり得るという。 ただ、ドローンの製造に必要な部品や費用を北朝鮮単独で確保するのは難しい。これについて報告書は「核兵器と異なり、ドローン技術の移転や共有は敏感性が比較的低いため、ロシアとの協力がより現実的」と見ている。 こうした北朝鮮の動きに対して、報告書は韓国政府に対し、情報・監視・偵察能力の強化や空・海からの自主防衛体制の確立を求めた。 (c)news1

韓国のイ・ジェミョン（李在明）政権が米韓関税協議を目前に控え、農産物市場の開放をめぐって政治的リーダーシップが問われる局面に直面している。大統領府が「協議品目に農産物が含まれる」と公式に認めたことで、政界や農畜産業界では強い懸念と反発が広がっている。 大統領府によると、韓国政府は8月1日、トランプ米大統領が予告した相互関税（25％）の発動期限を前に、関税率引き下げを目指して交渉に全力を注いでいる。 焦点となっているのは、米国が要求するコメ輸入の拡大と、現在制限されている30カ月齢以下の米国産牛肉に対する輸入制限の撤廃だ。韓国政府は当初、コメと牛肉の市場開放を交渉カードから外す方針だった。代わりに、バイオエタノール用トウモロコシなど非食用作物の輸入拡大や衛生検疫条件の緩和を提示することを検討していた。 しかし、交渉の流れを変えるのは容易でない。すでに日本や英国、インドネシア、ベトナムなどは、米国との関税協議で一定水準の農産物市場開放を受け入れている。トランプ大統領もSNSを通じて、オーストラリアが米国産牛肉を輸入し、日本がコメ市場を追加開放した例を挙げ、自国の要求を明確に打ち出している。 こうしたなかで、韓国政府が米国の要求を一部受け入れる可能性も取り沙汰されている。キム・ヨンボム（金容範）大統領室政策室長は7月25日の緊急会議後、「交渉品目に農産物が含まれている」と述べた。ただし、コメについては各国ごとの輸入枠（クォータ）が定められているため、当面は米国のみの割当増加は難しく、牛肉、リンゴ、ジャガイモ、トウモロコシなどが主な交渉対象とみられている。 こうした動きに、政界や農民団体の反発は激しさを増している。仮に農産物市場が一部でも開放されれば、政治的・社会的な反発は避けられない。与野党ともに、農業を「通商交渉の犠牲」にするなという姿勢を明確にしている。 与党「共に民主党」の農林畜産食品海洋水産委員会所属議員らは7月26日の共同声明で「農業を通商協議の犠牲にしようとする状況に深い遺憾を表する」と強く反発。野党「国民の力」も24日に農民団体との緊急懇談会を開催し、「農業と畜産業を一方的に犠牲にする協議は許されない」と圧力をかけた。 農民団体も次々と抗議の声を上げている。韓国後継農業経営人中央連合会は7月16日に大統領府前で記者会見を開き、「農業を交渉の犠牲にするなら集団行動も辞さない」と警告。韓国農畜産連合会など複数の団体も18日に「農業従事者の同意なく関税や非関税障壁を撤廃するなら看過できない。闘争に突入する」と宣言していた。 (c)news1

韓国・務安国際空港で2024年12月29日に発生した済州航空機（7C2216便）の事故について、航空・鉄道事故調査委員会（事故調）は、バードストライクによりエンジンが損傷を受けた後、パイロットが火災が発生した右側ではなく左側のエンジンを誤って停止させたと結論付けた。 事故調は7月19日午後、務安国際空港で遺族を対象に事故のエンジン精密調査結果を発表したが、遺族の反発により報道機関向けの記者会見は開かれなかった。 調査は韓国が主導し、アメリカやフランスの調査当局、エンジン製造元であるフランスのサフラン社とともに合同調査団を編成。2025年5月12日から6月4日までの18日間、エンジンをフランスに搬送して精密検査を進めた。 その結果、エンジン自体の欠陥は確認されなかったが、左右両方のエンジンに鳥との衝突による損傷が認められ、特に右側のエンジンの内部損傷がより深刻だった。事故発生当時、両エンジンには振動が確認されたが、飛行可能な程度の作動状態だった。 しかし右エンジンでは圧縮機の損傷による「サージ（圧縮機内の空気の流れが不安定になり異常燃焼を起こす現象）」が発生し、大きな火炎に至ったとされる。 事故調はパイロットが非常事態を宣言した後の緊急手順の中で、火災が起きた右側エンジンではなく、誤って左側エンジンを停止させたことを、コクピット音声記録装置（CVR）、飛行データ記録装置（FDR）、エンジン精密検査の結果から確認したと説明した。 事故機は右エンジンに異常を抱えたまま19番滑走路に胴体着陸しており、着地直前にエンジンが飛行可能な出力で稼働していたことが音響分析で確認された。これにより、事故調はパイロットの判断ミスが事故を招いたと判断している。 一部報道によれば、左側エンジンと連動する「ファイヤーハンドル（火災時に燃料供給を遮断する装置）」が引かれていたことが確認された。航空業界によると、非常マニュアルでは火災が検知された際にファイヤーハンドルを操作するよう定めており、パイロットが火災拡大を防ぐために左エンジンを停止した可能性もある。 また、事故調は機内の電力供給停止やランディングギア（着陸装置）が作動しなかった点についても、エンジン停止によって電力が供給されなかったことが原因とみている。 これに対し、遺族側は最終4分間のCVRおよびFDRの音声公開を求めている。遺族会のキム・ユジン代表は「事故原因の調査過程と証拠となる事実を明確に公開すべきだ。遺族も参加できる公聴会を開催してほしい」と訴えている。 一方、パイロット労働組合連盟は事故調の発表に対し、「パイロットの緊急処置に関する正確なデータを示さず、エンジンを停止したという一点だけを強調している」と批判した。さらに「務安空港は他の空港と異なり、空港全体が国土交通省の管理下にある。国も事故の責任から自由ではない」と国の管理体制を追及した。 (c)NEWSIS

ソウル・聖水洞に開設された「SUMADORI-BAR ポップアップ in ソウル」は、日本のアサヒビールが提案する新しい飲酒文化「SUMADORI（スマドリ）」を体験できる空間だ。 スマドリとは「スマート・ドリンキング」の略。酒を飲む人も飲まない人も、自分の体質や気分に合わせて主体的に飲み物を選び、互いを尊重し合いながら一緒に過ごす文化を意味する。この文化の普及を目指して、アサヒビールは広告大手の電通グループとともに「スマドリ株式会社」を設立した。 7月18日にはオープンを前に記者向けの内覧会が開かれた。空港をコンセプトにした空間で、参加者はパスポート型のキットを受け取り、各体験コーナーでスタンプを集めていく形式だ。 最初のコーナーは「アルコール反応パッチテスト」。腕に貼るパッチで自分のアルコール分解能力を簡易的に確認できる。続いて「スマドリQ」では4つの質問に答えることで自分の飲酒傾向を把握できる。最後の「カクテルテスト」では、その日の気分や好みに応じておすすめのカクテルが提案される。 提案されたカクテルは2階のラウンジで試飲できる。バーテンダーが常駐し、参加者の診断結果をもとにオリジナルカクテルをその場で提供する。すべて3.5％以下の低アルコールまたはノンアルコールで構成されており、健康志向にも配慮されている。 ポップアップは7月31日までソウル・聖水洞で開催されている。 (c)news1

「韓国型パトリオット」である中距離地対空誘導ミサイル「天弓Ⅱ」（M-SAM2）のイラク輸出をめぐり対立していた防衛産業大手LIGネックスワンとハンファグループがこのほど合意に達し、近く契約を締結する見通しとなった。 同事業の主契約企業であるLIGネックスワンは、ハンファエアロスペース、ハンファシステムと共にイラク輸出に関する国内契約を結ぶ方向で調整を進めている。 天弓Ⅱは、航空機だけでなくミサイルも迎撃できる国産の防空システムであり、LIGネックスワンがミサイル本体と統合システム、ハンファエアロスペースが発射台と車両、ハンファシステムが搭載用レーダーをそれぞれ担当している。 今回の契約は、2023年9月にLIGネックスワンがイラク国防当局と単独で締結したもので、契約額は28億ドルに上り、同年最大規模の防衛装備輸出案件となった。 しかし、契約直後からハンファ側が「価格や納期などの協議なく一方的に締結された」として不満を示し、両社間に摩擦が生じた。特に納品価格を巡る調整で対立が激化し、2024年2月には防衛事業庁が介入して両社を仲裁するも、当時は具体的な打開策が見出せなかった。 その後、両社は数カ月にわたり協議を重ね、ようやく立場の違いを埋めたとされる。 ハンファシステムの関係者は「早期に契約を締結できるよう協力している」と明らかにし、LIGネックスワンの関係者も「主契約者として納期の順守と品質の確保を最優先とし、ハンファを含めた関係企業との連携を継続する」とコメントした。 (c)news1

韓国・仁川国際空港公社は17日、2025年上半期（1～6月）の旅客実績が開港以来最多を記録したと発表した。 今年上半期に仁川空港を利用した旅客数は計3636万人、航空機運航回数は20万7959回に達した。これは新型コロナ以前の2019年同期比で2.3％、2024年同期比では6.1％の増加となる。 旅客数の成長を牽引したのは、日本や中国などの近距離路線だった。日本路線は前年同期比9.3％増の934万人、中国路線もビザ免除措置の影響で575万人に達し、24.3％の増加となった。 一方、東南アジアやオセアニア方面はそれぞれ3.8％、11.9％減少した。ただし、北東アジア（12.8％増）、北米（7.8％増）、ヨーロッパ（3.0％増）など長距離路線の成長が全体の旅客増を支えたと同公社は分析している。 旅客の増加に伴い、仁川空港の財務実績も改善された。上半期の売上高は前年比12％増の1兆3469億ウォンに達する見通しで、そのうち非航空部門の売り上げは8588億ウォンで、前年の7389億ウォンから16.2％増加する見込みだ。 また、夏の繁忙期である7月25日から8月10日までの特別輸送対策期間中は、1日平均22万7000人が仁川空港を利用すると予想されており、これは2024年の同時期より6.5％、今年の旧正月連休時よりも4.0％多い。 (c)news1

「命を救う病院？　24時間の騒音と光害に発狂しそうだ！　お前らもここで暮らしてみろ！」――。 韓国忠清南道天安市にあるあるマンションの住民が、隣接する大学病院に向けてこのような抗議文を掲げた横断幕を出し、物議をかもしている。 韓国JTBCの番組「事件班長」が7月11日に報じた内容によると、住民たちは合計4枚の横断幕を掲げ、「昼夜を問わぬサイレンと換気装置の騒音で窓も開けられない」「昼は太陽の反射光、夜は照明の光で生活できない」「病院は困ったときに助けを求める場所ではなかったのか。協力を求めても知らんふり。今やこれは戦争だ」などと記されていた。 この横断幕は2025年6月初旬から設置されており、住民らは同年5月に竣工した病院の新館建物を問題視している。新館建設以降、日照権の侵害、光害、騒音被害、交通混雑などに苦しんでいると主張している。 この一件を通報した人物は「マンションを宣伝するときは“病院が近くて便利”と言っていたのに」と苦言を呈した。実際、このマンションは近隣に大学病院があることを利点として宣伝しており、新館とマンションの竣工時期も近かった。病院側は2018年にはすでに建物の新築を知らせる横断幕を掲げていた。 このため、入居者も病院の存在を十分承知のうえで引っ越してきたのではないかとの指摘も出ている。この問題はネット上で広まり、マンション住民に対する批判が殺到した。あるネットユーザーは「じゃあマンションの周りに何があればいいんだ？　消防署も病院も学校も嫌って、何もなければ“不便だから作れ”って言うだろ」と皮肉った。 これに対して、住民側は「新館がオープンする前まではまったく問題なかった」と反論。ある入居者は「サイレンの音は理解している。ただ、換気装置のファン音と光害が24時間続くとは思わなかった」と語り、「事情を知らない人たちが我々を“集団エゴ”と批判するのがつらい。みんな家を売って出て行きたがっている」と訴えた。 マンションの入居者代表は「救急車のサイレン音にまで苦情を出したというのは誤解。本当に問題なのは換気装置の騒音と光害だ」と強調している。 病院側は「関係法規に則って建設し開業した。現在は住民の不便を減らすため追加措置を講じている」と説明している。 (c)news1

韓国のあるビューティーサロンで、赤ちゃんの使用済みおむつを洗面台で処理し、排泄物をまき散らした客の母親が、店側の注意に逆ギレしたという出来事がSNSで拡散され、非難の声が相次いでいる。 事件を明かしたのは、店舗を運営する自営業者。最近、自身の店舗に訪れた客の「赤ちゃんの排泄」という迷惑行為をSNSで共有した。 自営業者によると、ある日、ベビーカーに赤ちゃんを乗せた若い女性客とその母親（赤ちゃんの祖母）が来店した。母親から「おむつを替えてもいいか」と聞かれたので、空いている施術室を案内した。その後、別の客のカウンセリングをしていたところ、スタッフから「ちょっと来てください」と呼ばれた。 様子を見に行った自営業者は、衝撃の光景を目にする。店内の洗面台で母親が赤ちゃんを洗っており、周辺には排泄物のついたウェットティッシュが散乱、洗面台には糞便の跡が点々と残されていた。 自営業者が「ここは他のお客様も手を洗う場所なので、ちょっと……」と遠慮がちに注意すると、母親は「お嬢さんは分からないでしょうけど、赤ちゃんは水でちゃんと洗わないと」と平然と答えたという。 これに対し自営業者は「私にも子どもが2人いますが、こんな場所で洗うことはしません」と返しつつ、他の客が施術を終えて出てくる前に掃除を済ませようと黙々と片づけを始めた。 すると母親は「この店、サービス最悪ね。ちょっと洗ったくらいで。無礼な人ね。こんな態度なら客はみんな逃げるわよ」と逆上した。 自営業者は「こちらで掃除するからと伝えて、早々に帰ってもらった」と困惑を語った。 「自分の感覚がおかしいのかと思うほど、母親が当然のように振る舞っていて混乱した」と自営業者は吐露している。 この投稿に対し、ネットユーザーからは怒りの声が殺到した。「非常識にもほどがある」「赤ちゃんを水で洗う必要があるのは分かるが、公の場、それも他人の店舗でやることではない」「営業中の店を自宅と勘違いしてるのか」といったコメントが多数寄せられている。 (c)news1

中国発キャラクター「ラブブ（Labubu）」が韓国のリセールプラットフォーム「KREAM」で爆発的な人気を見せている。コピー商品の流通が相次ぐなか、真贋保証を求めて利用者が殺到し、1週間の取引額は19億ウォン（約2億2000万円）を超えた。 特に「ポップマート・ラブブ ザ・モンスターズ・ハイライトシリーズ」の未開封ランダムボックスは定価の2万1000ウォンに対して5万6000ウォンで売買され、6000個以上を販売。KREAMの週間販売ランキングでも1位となった。価格急騰ランキングでも上位10点中6点がラブブ関連で、開封済みのシークレットアイテム「黒ラブブ」は定価の14倍にあたる31万8000ウォンで取引された。 一方、大手ECサイト「クーパン」などでは2万ウォン台での販売も見られるが、偽物疑惑が広がっており、価格が高くても厳密な鑑定が受けられるKREAMが信頼を集めている。ラッパーのイ・ヨンジや、ガールズグループILLITのウォンヒがSNSで偽物被害を訴えたことで関心はさらに高まった。 KREAMでは未開封商品に10項目の検査、開封済みでも箱や構成品を確認するなど徹底した真贋チェック体制を敷いている。検査基準の詳細は模倣対策のため非公開としている。 同社は現在、ラブブ関連商品の特設企画展も展開している。若年層を中心に人気を博しており、アプリ分析会社ワイズアップによると、2025年1～5月の間にKREAMで最も多く決済したのは20代で、全体の56.2％を占めた。 ラブブは2019年に中国のポップマートが知的財産権を取得。ブラックピンクのリサのSNS登場を機に注目され、世界的に人気が拡大。韓国内でのオフライン販売中止の影響も加わり、リセール市場では極めて入手困難なプレミア商品となっている。 (c)news1