年間アーカイブ 2025

韓国江原道原州の大型マートに全裸の男が現れ、買い物客らが騒然となる出来事が起きた。 自動車関連のオンラインコミュニティ「ボベドリーム」に8月18日、「原州マートに登場した全裸男」と題した投稿が掲載された。 それによると、事件は7月24日午後4時56分ごろ発生。50代とみられる男が一糸まとわぬ姿でマート内を歩き回ったという。 男は裸足のまま売り場を徘徊し、居合わせた市民らは驚きの声を上げた。通報を受けて駆けつけた警察によりその場で身柄を確保された。 投稿者は「暑さのせいか知らないが、やりすぎだ。買い物に来た人たちはとんだ災難だ。警察に捕まった後、ストレスを受けてやったと言っていた」と説明した。 ネット上では「世の中にはいろんな人間がいる」「見なかったことにしたい」「自分がストレスを受けたからといって周りに迷惑をかけるな」といった反応が相次いだ。 (c)news1

結婚23年目の50代女性が、夫の行動に不信感を抱いたと韓国JTBCの番組「事件班長」（8月6日放送）で語り、反響を呼んでいる。 女性によると、夫はヨーロッパへの2週間の出張から戻り、免税店で購入した香水やチョコレートなどを土産として手渡した。彼女が「同僚や親への土産は？」と尋ねると、夫は「買っていない」と答えたが、別のバッグから同じ香水がもう1本見つかった。 問い詰めたところ、夫は「女性の同僚に頼まれて買った」と説明。しかしそのやり取りを証明するメッセージは「削除した」と主張した。日頃から履歴を残さない性格だと言い張る夫に対し、女性は疑念を募らせた。 後日、香水の代金について再確認すると、夫は「現金でもらった」と答えたが、女性が「同僚と通話したい」と提案すると、「離婚番組ばかり見て疑い深くなっている」と不快感を示した。 さらに1週間後、夫は突然通帳の取引履歴の画像を提示し、「出国日に入金があった」と発言を翻した。女性は「夫に過去の問題はなかったが、香水のような個人的な贈り物を頼む関係に疑問を感じる」と率直な感情を明かした。 この相談に対し、弁護士は「束縛が強すぎると相手が息苦しさを感じる」「疑い始めると全てが怪しく見える。疑念が解消されない関係には注意が必要」と述べた。 (c)news1

質素な暮らしと孤独な日常を発信し、若年層から支持を集めていた韓国の男性ユーチューバー（50代）に対し、過去の不適切投稿が次々と発覚し、ネット上で批判が高まっている。 このユーチューバーは2019年にチャンネルを開設。「40年以上女性と付き合ったことがない独身男性」と名乗り、地方自治体での非正規勤務や一人暮らしの様子を配信していた。共感を呼び、登録者は約15万人にのぼっていた。 しかし、2010年代に障害者や未婚母、脱北者向けのコミュニティサイトで「女性を探している」などの書き込みを複数投稿していたことが判明。2009年には「34歳で中程度障害のある女性でも問題ない」などと書き、2016年には「年齢問わず良い方と出会いたい」と自らの連絡先を公開していた。 未婚母向けカフェでは、このユーチューバーが参加目的を偽り、女性に対して「会おう」などの性的なメッセージを送っていたことも発覚。被害女性が問題を共有した後、ユーチューバーは批判を浴び、退会処分となったが、その後も言い訳を投稿し続けていた。会員からは「今ならストーキングで逮捕されていた」との声もある。 ネット上では「初期動画も不審だった」「障害のある女性を狙うとは恐ろしい」など厳しい批判が相次いでいる。 (c)news1

韓国の人気バンド「CNBLUE（シーエヌブルー）」のメンバー、チョン・ヨンファが2025年1月、膝の半月板損傷で手術を受けた。チョン・ヨンファは7月、ユーチューブ番組に出演し、「公演中に立ち上がった瞬間、バキッとねじれるような音がした。鎮痛剤を打って公演を続けたが、結局良くならなかった」と当時の状況を語った。 半月板は大腿骨と脛骨の間で骨を保護し、体重を分散し衝撃を吸収するクッションの役割を担う。強い衝撃で損傷すると炎症を引き起こし、進行すれば変形性関節症へと悪化する危険がある。 木洞ヒムチャン病院のリュ・スンヨル院長は「半月板損傷は加齢による退行性変化で中高年層に多いが、最近は若者でも激しいスポーツ活動中の外傷で増えている」と警告する。さらに「打撲や筋肉痛は通常3～4日で治まるが、時間が経っても膝の痛みが残る場合は関節損傷の可能性がある。この際は専門医の診察を受けるべきだ」と強調した。 (c)MONEYTODAY

韓国の男性デュオ「UN」出身で、俳優としても活動しているチェ・ジョンウォン（44）がストーキング容疑で警察に立件され、裁判所から緊急応急措置命令を受けたことが明らかになった。 SBS報道によれば、ソウル中部警察署は8月16日、チェ・ジョンウォンが知人女性の自宅を訪れ、刃物を持ち出すなどのストーキング行為に及んだとして捜査を開始した。警察は女性の安全を確保するための措置とともに、チェに対する緊急応急措置をソウル中央地裁に申請。裁判所は18日にこれを承認した。 緊急応急措置は、加害者が被害者に100メートル以内に接近することや、電話やメッセージなどの通信手段を通じた接触を禁止するもの。 一方、チェ・ジョンウォン側は、問題の女性と数か月間交際していたが、別れを切り出した際に「悪い噂を流す」と言われ、精神的に追い詰められていたという。 (c)news1

慰安婦被害者支援金の横領罪で有罪が確定した韓国の元「共に民主党」議員・ユン・ミヒャン（尹美香）氏に対する光復節特別赦免を風刺したアニメーションが公開され、ネット上で大きな反響を呼んでいる。 登録者数16万人を擁するYouTubeチャンネル「私の名前はオ・チュンサム」は光復節の8月15日に合わせて「このお金はもう私のもの～」というタイトルのアニメを公開。動画はわずか3日で23万回再生、コメント2700件を突破した。 アニメにはユン・ミヒャン氏を模した「ユン・グィヒャン」というキャラクターが登場するほか、「祖国革新党」のチョ・グク（曺国）前代表は「クックィ」などと4人が描かれている。 実際にはユン・ミヒャン氏は収監されたことはないが、アニメでは4人が同じ拘置所に収監されている設定だ。 作中で「ユン・グィヒャン」は慰安婦ハルモニ（おばあさん）からの支援金を集めながら、空腹を訴えるハルモニを無視し、亡くなると「これでもう金儲けができない」と嘆く。さらに葬儀場では香典を懐に入れ、肉を買って食べるシーンも描かれる。これは実際のユン・ミヒャン氏が故キム・ボクドンさんの弔慰金を不法に流用したとされる疑惑を風刺したものだ。 その後、チョ・グク氏を模した「クックィ」が大統領に電話して特赦を要請し、最終的に「ユン・グィヒャン」と共に出所する場面で物語は締めくくられる。 動画のコメント欄には「ユン・ミヒャンが光復節特赦で出てきたのを見て太極旗を掲げなかった」「赦免権はこんな乱用のためにあるのではない」「今後は慰安婦支援金を少々横領しても問題にならないと国家が認めたようなものだ」といった厳しい反応が続いた。 (c)NEWSIS

脱北女性の妻と離婚したいという韓国の相談が8月11日放送のYTNラジオ「チョ・インソプ弁護士の相談所」で紹介された。 男性は農村で特殊作物を栽培し、ホテルや飲食店にサラダ用食材を納品している。まじめに働くうち取引先も増え、収入も多くなった。余裕ができたので、北朝鮮脱出者を支援する活動を始めたという。 ある財団を通じて脱北者の自立を支援し、自身の事業所で働く機会を提供する中で、現在の妻と出会った。当時、妻は韓国に来てから約2年経った脱北者だった。 男性は「妻は職場に定着し、事業運営にも大きく貢献してくれた。やがて告白して結婚し、娘も授かったが、この幸せは長く続かなかった」と吐露した。 ある日、取引先の書類を探していた際、偶然妻宛ての裁判所からの文書を目にした。それは北朝鮮で結婚した夫との離婚に関する内容だった。男性は、妻が北朝鮮で既婚者だった事実を、その時初めて知った。 「私に隠して結婚していた。問いただすと『言えなくて申し訳ない。過去を整理してから話すつもりだった』と説明した。頭の中が混乱している。北朝鮮にいる相手男性とは会うことも連絡もできないだろうが、その事実を隠していた点、この問題をどう解決すべきか分からない。仮に法的に整理されても一緒に暮らす自信はない。離婚する場合、慰謝料は請求できるか。事業の多くを妻に任せた結果、売り上げも大きく伸びたが、この部分も財産分与に含まれるのか」と質問した。 番組の弁護士は「重婚を理由に婚姻取消を主張できる。ただ脱北者という特殊事情を考慮し、裁判所の判断は具体的事実関係によって変わる。北朝鮮での結婚事実を隠して韓国で再婚した場合、その婚姻は無効ではないが、信頼を損なう重大な理由として離婚事由になり得る。前婚事実の隠蔽が婚姻破綻の主因であり、意図的な隠蔽で相手に精神的苦痛を与えたなら慰謝料請求は認められる」と説明している。 婚姻取消が認められず有効とされた場合でも、財産分与請求権が認められる可能性が高いという。妻に事業を任せ、売り上げが伸びたのであれば、その寄与度は一定程度評価されるだろう」と付け加えた。 (c)news1

韓国の高所得層の宝くじ支出が2025年1〜3月期、前年より20％以上増加した。一方、低所得層では約20％減少している。従来は低所得層が宝くじを多く購入すると考えられてきたが、むしろ高所得層が積極的に購入しているという実態が明らかになった。 韓国統計庁のマイクロデータによると、今年第1四半期の宝くじ購入世帯の平均支出額は7683ウォンで、前年（7320ウォン）に比べ4.9％増加した。また、宝くじを購入した世帯の割合も10.7％と、前年同期（10.1％）より0.6ポイント上昇した。 所得階層別では、中間層（上位40〜60％）の宝くじ購入額が9589ウォンで最も多く、次いで高所得層（上位20％）の9208ウォンだった。その後は所得下位20〜40％層（7140ウォン）、所得上位20〜40％層（6704ウォン）、そして低所得層（下位20％）が4252ウォンとなった。 前年度との比較では、所得上位20％層で20％、 所得上位20〜40％層で13.5％、所得中位層（40〜60％）で9.4％の支出増加となり、所得が高いほど宝くじ支出が大きくなっていた。一方、所得下位20％層は22.2％、所得下位20〜40％層は7.9％それぞれ減少しており、生活に余裕のない層では宝くじさえも買えない実情がうかがえる。 宝くじは一般的に「不況型商品」とされ、景気が悪い時に特に低所得層に人気が集まる傾向があるとされてきたが、今回のデータはその通念に反している。専門家は、高所得層の宝くじ購入が増えた背景に、将来への不安や住宅価格の高騰など、経済的な閉塞感が影響していると分析する。 (c)news1

韓国で過去5年間、家計向け貸出が15％増加したのに対し、自営業者向け貸出は55％を超える急増を記録した。これは家計債務の約3.7倍に達する伸び率であり、1000兆ウォンを超える自営業者の債務が依然として金融システムの安定を脅かす“爆弾”として警戒されている。 韓国銀行（韓銀）大田・世宗・忠南本部が8月17日発表した「大田地域の家計債務の現状と潜在リスク点検」報告書によると、2025年第1四半期末時点で全国の家計債務は2019年末比で15.0％増加。一方で、同期間の自営業者向け貸出は55.6％増加した。 韓銀は自社の家計債務データベースをもとに、個人事業者ローンを保有する債務者を「自営業者」と定義し、その家計債務と事業貸出を合わせた数値を集計している。 その結果、2025年第1四半期末時点での自営業者貸出総額は1067兆6000億ウォンと推定される。コロナ以前から増加を続け、2022年には1000兆ウォンを突破したが、その後はやや増加ペースが鈍化している。 問題は、貸出急増とともに延滞率も上昇している点にある。韓銀の推計によると、自営業者全体の延滞率は第1四半期末で1.88％。これは長期平均（1.39％）を上回る水準であり、四半期基準では2015年第1四半期（2.05％）以来の高水準となる。 特に、複数の金融機関から借り入れがあり、所得や信用の低い「脆弱自営業者」の延滞率は12.24％に達し、長期平均（8.35％）を大きく超えた。これは2013年第2四半期末（13.54％）以来、約12年ぶりの高水準である。非脆弱層の延滞率（0.46％）と比べると、26倍に上る差だ。 韓銀大邱本部の報告書では、自営業者の利益率は2016〜2019年には平均−1％程度だったが、2020〜2022年には−4％以上に悪化したとされる。背景には物価高・高金利による収益減少や、オンラインプラットフォームの普及による売り上げ格差の拡大が挙げられている。 (c)news1

北朝鮮が近年の国際紛争の事例を綿密に分析し、自国の新たな軍事戦略に反映している可能性が高まっている。これにより、朝鮮半島の軍事的緊張が再び高まる兆しを見せている。 韓国の国家安保戦略研究院のキム・ボミ研究員は20日、「最近の国際紛争から見た北朝鮮の現代戦概念進化の展望」と題する報告書を通じて、北朝鮮が国際的な核脅威と現代戦の変化を基に軍事戦略の再編を進めていると主張した。 報告書では、ロシア・ウクライナ戦争、インドとパキスタンの軍事衝突、イスラエル・アメリカによるイラン核施設への攻撃などを例に挙げ、▽核兵器は依然として重要な戦略的抑止力である▽核とは別に、通常兵器の現代化も不可欠▽長期戦よりも短期決戦型の局地戦を志向▽無人機（ドローン）を中心とした非対称戦力の価値が立証された▽アメリカは依然として軍事的調停者として重要な役割を果たしている――という国際的教訓が北朝鮮にも影響を及ぼしていると指摘している。 これを踏まえ、キム・ボミ研究員は「北朝鮮は引き続き核能力を開発し、明確な“核保有国”としての地位確立を国家的課題と見なしている」とし、イランが完全な実戦配備可能な核戦力を持たなかったことを教訓に、制度的に核国家としての地位確立を進める可能性が高いとした。 加えて、これまで核兵器に偏重していた北朝鮮の戦略が、通常戦力とのバランスを図る方向へと変化する可能性もあるとし、ロシアとの協力の下、「現代戦に最適化された軍隊」への再編を目指していると分析した。 特に、アメリカが核戦争への拡大を懸念して即時報復を控える傾向があることを逆手にとり、北朝鮮が韓国に対し通常兵器による攻撃を仕掛け、その後アメリカの介入によって交渉局面へと移行する戦略を構築する可能性があるという。これは、北朝鮮が「統制可能な局地戦」を繰り返す構造的余地を与えることになり、朝鮮半島の不安定性を高める要因となり得ると指摘された。 また、ドローン戦力に関しても注目すべき動きがある。北朝鮮はロシアと協力して「ガルピア」や「ゲラン」シリーズの無人機の生産体制を構築しつつあり、次期国防5カ年計画ではドローン開発が最優先課題に位置づけられる可能性が高いという。 北朝鮮は2023年7月の「武装装備展示会-2023」で、新型偵察用無人機「セビョル-4型」や攻撃用無人機「セビョル-9型」を公開しており、2024年8月にはキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記の視察にあわせて新型の自爆型無人機も公開されている。 キム・ボミ研究員は「北朝鮮軍の近代化は単なる兵器性能の向上ではなく、実戦での主導権確保と戦場統制力強化を目指したキム総書記の“適応型学習”の一環」であると強調。「2026年に開催が予想される朝鮮労働党大会では、核抑止力を超えた戦場統制力と作戦遂行能力を強化する新たな現代戦構想が盛り込まれた国防発展計画が提示される可能性が高い」と展望した。 (c)news1