年間アーカイブ 2025

韓国のユン・ソンニョル（尹錫悦）前大統領の妻キム・ゴニ（金建希）氏が8月28日、特別検察官チームによる5回目の聴取に出頭する。これは、特別検察がキム・ゴニ氏に対して請求した勾留令状に記された3つの容疑に関する最終的な起訴前の聴取とみられ、特別検察チームは翌29日にキム・ゴニ氏を起訴する方針だ。 28日の聴取は午前10時から予定されており、キム・ゴニ氏にとっては今月12日に身柄を拘束されて以降5回目の事情聴取となる。特別検察チームは、資本市場法違反（韓国の中古車販売大手ドイツモーターズ株価操作疑惑）、政治資金法違反（与党関係者であるミョン・テギュン氏の公認介入疑惑）、特定犯罪加重処罰法上のあっせん収賄（シャーマン「乾真法師」として知られるチョン・ソンベ氏および世界平和統一家庭連合に関連する請託疑惑）などの容疑をキム・ゴニ氏に適用している。 この日は特に、ドイツモーターズ株価操作疑惑に関する調査が完了する予定だ。特別検察はこれまでに「100ページ分の質問書を準備している」と明らかにしていたが、過去の聴取で全ての質問が消化されなかったため、残りの質問をこの日の聴取で終えたい考え。一方で、キム・ゴニ氏はこれまでの事情聴取で大半について黙秘権を行使してきた。 特別検察はキム・ゴニ氏の起訴後、他にも複数残されている疑惑の捜査に本格着手する方針を示している。具体的には、ソウル―楊平高速道路の終点地変更をめぐる優遇疑惑、公興地区開発における特典供与疑惑、建設会社「三扶土建」を巡る株価操作事件、いわゆる「執事ゲート」など、およそ10件以上に及ぶ案件が含まれている。 こうした中、キム・ゴニ氏の資産管理人であり最側近とされるブラックパール・インベストメントのイ・ジョンホ前代表が、8月22日に弁護士法違反の罪で拘束・起訴されている。 (c)news1

ソウル市が9月18日から正式運航を始める「漢江（ハンガン）バス」が公開され、市民が体験搭乗した。新しい水上交通手段でありながら観光資源としての活用も期待されている。 8月21日に実施された試験運航は汝矣島（ヨイド）―蚕室（チャムシル）間の急行便で、約100人が参加。午前10時30分に汝矣島を出発し、午前11時に蚕室へ到着、再び折り返す30分コースだった。 船内は紺色を基調に整えられ、座席は3列×3列×3列の自由席で計9席が並び、車椅子やベビーカーも通れる広い通路が確保されている。各座席には折り畳みテーブルと救命胴衣が備えられ、後方には男女別・障害者用トイレも整備された。 出発時には安全要員が救命胴衣の着用法を説明。その後、船は平均時速31kmで航行し、漢江大橋、盤浦大橋など主要ポイントを紹介しながら進んだ。 乗客は橋の下を通過するたびに写真や動画を撮影していた。京畿道から訪れた70歳の女性は「パリやベネチアの水上交通に憧れていたが、ソウルの方が快適で整備されている。外国に行かなくてもいい」と満足を語った。 運賃は片道3000ウォン（青少年1800ウォン、子ども1100ウォン）。「気候同行カード」を利用すればバスや地下鉄との乗り換え割引や月5000ウォンで無制限乗船の特典もある。出退勤時間帯は15分間隔、それ以外は30分間隔で運航する予定だ。 (c)news1

米韓首脳会談で韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領が北朝鮮との対話再開を提案し、トランプ米大統領が「年内にキム・ジョンウン（金正恩）朝鮮労働党総書記と会いたい」と応じたことから、米朝首脳の再会が現実味を帯びるのではないかとの観測が浮上している。特に今年10月末、慶州で開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議が注目点となる。 イ・ジェミョン大統領は8月25日（現地時間）、ホワイトハウスでの米韓首脳会談でトランプ大統領をAPECに招待し、「可能ならキム総書記との会談も推進しよう」と提案。トランプ氏も「今年中に会いたい」と発言し、再び米朝首脳会談を打ち出した。 だが現実的に年内の機会はAPEC以外に乏しい一方、北朝鮮が韓国開催の国際会議に参加する可能性は低いと見られている。北朝鮮はキム・ヨジョン（金与正）副部長の談話などを通じて「米国は核保有国としての承認を、韓国は『南北二国家』政策を受け入れなければならない」と要求し、南北・米朝対話に背を向けてきた。韓国が用意した場に引き出されるような演出は強く嫌う傾向があるためだ。 現実的な代替案としては、2019年6月30日に板門店で実現した「米韓首脳会談に合わせた突発的な米朝会談」の再現が挙げられる。当時、トランプ氏は訪韓の際、自身のSNSで「キム・ジョンウン氏に会いたい」とメッセージを発信し、北朝鮮が応じて歴史的な板門店3者会談が電撃的に実現した。中立的空間である板門店での会談は、北朝鮮にとっても受け入れやすいとされる。 チョン・ドンヨン（鄭東泳）統一相も「APEC出席は非現実的だが、トランプ氏の訪韓を契機に会談を模索することは必要」と指摘した。 今後の焦点は北朝鮮が米韓首脳会談をどう評価するかだ。もし北朝鮮が結果を罵倒せず、抑制的なトーンで論評するなら、早期会談の可能性は高まる。一方、「核保有国承認」や「南北二国家」要求が無視されたとして激しく非難したり軍事挑発で応じるなら、接点探しはさらに難航する。 韓国政府は今回の会談でトランプ氏を「ピースメーカー」、イ・ジェミョン大統領を「ペースメーカー」と位置付け、当面は南北直接対話よりも米朝間の交渉機会創出に力点を置くとみられる。米国に対し、北朝鮮との対話メッセージを持続的に発信するよう促す方針だ。 北韓大学院大学のヤン・ムジン教授は「平昌冬季五輪を通じた対話の経験を持つトランプ氏を持ち上げ、事実上APECを契機とした南北・米朝対話を提案したことは、トランプ氏の負担を減らす配慮だ。今年中の対話意向をさらに強く示せば、キム・ジョンウン氏も考えざるを得なくなる」と述べた。 (c)news1

韓国で2024年12月3日に宣布された「非常戒厳」を巡り、当時のユン・ソンニョル（尹錫悦）大統領による内乱行為を幇助した疑いなどで拘束が求められていた当時の首相、ハン・ドクス（韓悳洙）氏について、ソウル中央地裁は8月27日、特別検察が請求した拘束令状を棄却した。 裁判所は「重要な事実関係や一連の行動に対する法的評価に争いの余地があり、被疑者の年齢や供述態度、出頭状況などを総合すれば、証拠隠滅や逃亡の恐れは認められない」として、拘束を必要とする根拠に乏しいと判断した。 これにより、韓国憲政史上初となる前首相の拘束という汚名を免れた。ハン・ドクス氏は拘置所で待機していたが、午後10時42分頃に出所。報道陣の問いかけに一切答えず、そのまま用意された車両で帰宅した。 特別検察は24日、ハン・ドクス前首相に対し「内乱幇助」「偽証」「虚偽公文書作成・行使」「公用文書損壊」「大統領記録物管理法違反」など6つの容疑で拘束令状を請求。これに対し裁判所は、約3時間半にわたる実質審査の末に棄却を決定した。 (c)news1

米首都ワシントンのホワイトハウスで8月25日（現地時間）開かれた米韓首脳会談で、韓国のイ・ジェミョン（李在明）大統領がトランプ米大統領に贈った韓国産署名用ペンが注目を集めている。伝統的な文様や刻印が施されたこのペンは、韓国の手作り万年筆メーカー「ゼナイル（Zenyle）」が製作したもので、報道後すぐに注文が殺到。オンライン注文が一時停止されるほどの人気となった。 ゼナイルのキム・ヨンヒョン代表はnews1の取材に対し、「突然の注文の洪水に驚いている。電話対応だけで手一杯で、注文受付を閉じざるを得なかった」と語った。 会談の署名式でイ・ジェミョン大統領は茶褐色のペンを用いて芳名録に記入した。トランプ氏が「それはイ・ジェミョン大統領のペンか」と尋ねると、イ・ジェミョン大統領は「持参したものです」と答え、さらに「お持ちになりますか」と笑顔で差し出し、即席で贈呈した。トランプ氏は「太さが美しい」「本当に素晴らしい」と感嘆し、「どこで作ったものか」と改めて関心を示した。 このペンは偶然にもトランプ氏と“再会”したものだった。2017年11月、ムン・ジェイン（文在寅）政権下でトランプ氏が国賓訪韓した際、青瓦台での署名式でもゼナイルのペンが使用されていたのだ。 ゼナイルは職人が木材を削り出して作る万年筆工房として知られ、オリーブやローズウッドなど多様な素材を用い、ヤシの葉抽出ワックスなど天然素材を仕上げに使う。市販製品の価格は8万〜10数万ウォン台。 キム・ヨンヒョン代表は「今回、イ・ジェミョン大統領が使用したものは既存製品とは異なり、7月初めに依頼を受け、8月中旬までかけて製作した特注品」だという。芯には市販のモナミ製ネームペンを加工して収め、ケースには太極文様と鳳凰が刻印されている。 (c)news1

韓国の人気歌手であるPSY（47）が、向精神薬の不正処方をめぐる医療法違反容疑でソウル西大門警察署の捜査を受けていることが判明した。 PSYは2022年から最近まで、ソウルのある総合病院で向精神薬「Xanax」と「Stilnox」を対面診療なしに処方を受け、薬はマネージャーが代理で受け取った疑いを持たれている。 Xanaxは不安障害の治療と症状緩和に効果がある医薬品であり、Stilnoxは成人の不眠症の短期治療に効果がある専門医薬品。どちらも医師の診断と処方が必要な向精神薬に分類される。 警察はこれらの薬を処方した大学病院の教授についても捜査を進めているとされる。ただ、教授は非対面で診療したなどと主張し、容疑を否認しているという。 PSYの所属事務所P NATIONは28日午前、「PSYは慢性的な睡眠障害の診断を受け、医療スタッフの処方に従って睡眠薬を服用している。睡眠薬の服用は医師の指導のもと定められた容量を処方され服用してきており、代理処方はなかった」と説明した。 そのうえで「専門医薬品である睡眠薬を代理で受け取った点は明白な過ちであり不注意だった。申し訳ありません」と謝罪している。 (c)news1

韓国・現代自動車と起亜自動車は27日、現代自動車グループのホームページで、顧客がより安心して電気自動車（EV）を選び、運転できるようにするため、業界で初めてEVの火災安全情報を一括して公開した。 韓国では最近、EV市場が急速な回復傾向を示している。産業通商資源省によると、7月の韓国国内EV販売台数は2万5568台で、2024年比で69.4％増加し、月間販売台数として過去最高記録を達成した。2025年7月までの累計販売台数は11万8717台に達し、年間20万台を初めて突破する見込みだ。 現代車・起亜はこのようなEVの販売回復の流れに合わせ、顧客の漠然とした不安を払拭し、EV市場の拡大を持続させるため、今回のブログコンテンツを企画した。 ブログでは、EVの火災に関する予防から対応、その後の措置に至るまで、各段階でのリスクや被害を最小化し、顧客の安全を確保するための現代車・起亜の取り組みが詳しく紹介されている。 まず、火災予防の分野では、E-GMPの安全設計構造、高度化されたBMS（バッテリー管理システム）診断技術など、現代自動車グループのEVに適用された主要な安全技術の紹介に加え、バッテリー安全性認証制度の試行事業への参加、コネクテッドカーサービス（CCS）の提供、EV安心点検サービスの提供など、EVユーザーの安全性を強化する制度やサービスについても説明している。 中でも、コネクテッドカーサービスは車両購入時に5年間無償で提供されるもので、EVユーザーにはSOS緊急出動や衝突事故自動通報などの安全関連コネクテッド機能をさらに5年間延長して提供する「ライトサービス」が付与される。現代自動車グループのEVユーザーは、この追加サービス提供に同意することで、最大10年間にわたり安全に関するコネクテッドカーサービスを無償で利用することができる。 また、現代車・起亜はEV安心点検サービスを通じて、EVの主要部品に関する定期点検サービスも10年間無償で提供している。 火災対応の分野では、迅速かつ正確な初動対応の支援、火災の兆候を早期に検知して消防署へ自動通報するシステム、特殊な消火装備の開発と寄贈など、顧客の被害を最小限に抑えるための先制的な取り組みが取り上げられている。現代車・起亜は、EVの火災鎮圧には迅速かつ正確な初動対応が何より重要であると判断し、全国241カ所の消防署でEVを活用した消防訓練を実施している。 併せて、EVの車種別に高電圧バッテリーの位置、絶縁装置、非常用電源の遮断方法などを盛り込んだ緊急対応ガイドを作成し、現代車・起亜・ジェネシスのホームページのほか、公共機関のホームページでも誰でも閲覧できるようにしている。 特に、PV5などのEVの前後のガラス部分には、緊急対応ガイドのホームページに接続できるQRコードを貼付し、緊急時により簡単に重要情報を活用できるようにする。 最後に、後続措置の分野では、火災発生後に顧客の予期せぬ財産被害を最小限に抑えることができる「EV火災安心プログラム」が紹介されている。 このプログラムは、EVの火災発生による第三者への被害を補償するもので、被害を受けた顧客が加入している自動車保険の対物補償限度を超える場合、最大で100億ウォンの損害額を支援する。 現代車・起亜の関係者は「現代自動車グループは世界最高水準のEVメーカーとして、EVの大衆化をリードするために、さまざまな安全技術とサービスで徹底的に対応している。今後もバッテリーの安全性を強化するとともに、予期せぬ火災に対する対応策を講じるための研究開発を継続していく」と述べた。 (c)KOREA WAVE

生成AIで粗悪コンテンツを量産・拡散し、広告収益を得る「AIスロップ」。識別が困難なほど精巧に生成された偽の災害映像や、政治家のディープフェイク、刺激的なクリックを誘導するコンテンツが横行し、世界的な脅威になっている。 韓国は国別「クリエイター集中度（人口比のクリエイター比率）」が34％で、世界で最も高いブラジルに次いで2位。コンテンツ生産が活発であるだけに、AIスロップを楽観視できない。AI著作権などで問題となった「ジブリ」のある日本も例外ではない。総務省の調査によると、日本の広告主の30.1％がブランドセーフティに関連する被害を経験したと回答している。 こうしたなか、総務省は2025年6月、「デジタル広告の適正かつ効果的な配信に向けた広告主等向けガイダンス」を発表した。これは2026年の本格施行を前に▽ブランド価値の毀損▽広告詐欺（Ad fraud） ▽デジタルエコシステムの不健全化――などの重要な問題を指摘している。ガイドラインによると、91.8％にのぼる利用者が偽情報にさらされた広告に対して否定的な印象を持つと答えた。 しかし、高度化した映像分析技術がなければ、ブランドセーフティの確保は事実上不可能だと業界は見る。現時点で映像コンテンツは、世界中のブランドやクリエイターが注力している分野だ。実際、GoogleはYouTube20周年を記念するレポートで、1日に約2000万件の動画がアップロードされているという統計を報告した。 これに対してグローバルプラットフォーム各社もAIスロップへの対応に乗り出している。YouTubeは機能の抜け穴を狙った「繰り返しコンテンツ」の収益化を制限し、Metaは低品質コンテンツ拡散を防止するためのポリシーを導入した。PinterestはAI生成画像に対する専用の表記機能を提供し、WikipediaはAI生成コンテンツに対して「即時削除」ポリシーを導入した。 プラットフォームが自主規制で対応する中、日本は国家レベルでのアプローチを選択した。品質管理に厳しい日本特有の風潮に従い、総務省は市場の変化に応えるガイドラインを提示した。これにより、日本国内の広告会社も積極的な対応を取っている。電通は、自社の広告ソリューションに「Web/App Unsafe List」ブロックリストを適用し、リスクのあるコンテンツの遮断を強化している。博報堂はデジタル広告品質認証機構（JICDAQ）の認証取得とともに、広告検証（ad verification）ツールの活用方針を強調している。 しかし業界内では依然として、AIと映像理解に基づいた、コンテンツ選別に特化した技術的な解決策が存在しないことへの懸念が示されている。従来のドメインブロック方式は、テキストや画像ベースのコンテンツにはある程度効果があったが、容量・長さ・変形の可能性が高いAI映像コンテンツには実質的に無力であるという指摘だ。実際、広告主は数万から数千万本に及ぶ動画に広告を掲載しているものの、それぞれの文脈やリスク要素を確認する手段が存在しないのが現状だ。 こうした構造的な問題を解決するための技術的アプローチが業界全体で議論される中、トラスト＆セーフティ（Trust & Safety）分野のイノベーションが注目を集めている。現在、T&S市場をリードしている「DoubleVerify」や「IAS」は、ドメイン遮断やテキストベースのフィルタリングによりデジタル広告の安全性を大きく向上させた。しかし、1日に2000万本がアップロードされる映像コンテンツ時代には新たなアプローチが必要だという声が高まっている。 こうした認識は、T&S分野の代表的なイベント「TrustCon 2025」でも確認された。AIスロップの判別と遮断のための技術的解決策が急務であるという共通認識が形成される中、映像理解AI技術を紹介した韓国のスタートアップ「Pyler（パイラー）」も現地で大きな注目を集めた。 Pylerは視覚・音声・テキストデータを統合・分析して映像の文脈を理解する技術を紹介した。映像を学習したAIが視覚・音声・テキストを統合・分析し、リアルタイムでコンテンツの安全性を判断、広告主の基準に合った安全なコンテンツ環境を運用するのが特徴だ。サムスン電子・現代自動車・LG電子など25のグローバル企業がこの技術を導入しており、NVIDIAインセプションプログラムを通じた未公開技術およびインフラの支援も受けている。 技術の導入を求める声が高まる中で、広告業界が既存のインフラを活用しつつ、新たな映像分析技術をどのように適用していくかが、世界のTrust & Safety対応において示唆を与えるものとなりそうだ。 ある業界関係者は「ブランドセーフティの確保は、単なるマーケティング戦略ではなく、企業の信頼と持続可能性を左右する重要な要素だ。特に映像コンテンツが主流となる時代では、Trust & Safetyの観点からの技術的アプローチがブランド価値保護の鍵になるだろう」と語った。 (c)KOREA WAVE

韓国のオンラインコミュニティに今月、「義母が私にだけ傷んだ果物をくれる」という投稿が掲載された。女性は結婚2年目で、新婚当初から夫の実家を訪ねたり義父母が自宅へ来たりするたび傷んだ果物ばかり渡されてきたというのだ。 当初は少し柔らかくなったモモや一部傷んだイチゴなどを「味は良いから」と渡された。感謝していたが、夫の実家には百貨店の高級果物が置かれ、息子にきれいなものを選んで与える様子を見ておかしいと気付いた。 そういえば親戚が集まった際、高級果物が並んでいるのに、自分は前日の残りを食べるよう促されたこともあった。最近モモを受け取ったが、半分以上が腐っていた。食べられる部分だけ切り取っていた時、義母が夫にきれいなモモを差し出すのを見て怒りが爆発した。 妊娠中のつわりがひどく、トマトが食べたくなった時、義母からもらったものは虫食いや傷みがひどく、ミキサーにもかけられなかった。ついに義母に電話し「こんな果物は二度と渡さないでほしい。新婚時代から言いたかった。私は高くてちゃんとした果物しか食べたくない」と伝えた。 しかし義母は「商品価値は同じだ。あなたは変わっている」と受け流した。女性は「私の親はいつも一番きれいな果物をくれた。こんなことで怒る自分も情けないが、義母はなぜ私が怒っているのか理解していない」とつづった。 ネット上では「わざとやっているんだろう」「その場で捨てて見せろ」「同じく腐った果物を送り返せ」などのコメントが寄せられた。 (c)news1

韓国の大手食品メーカー三養食品の人気商品「プルダックポックンミョン（激辛炒め麺）」を食べて病気になったとして、カナダのインフルエンサーが1500万カナダドル（約16億円）規模の訴訟を起こしたと主張している。しかし本人は訴訟中も同商品を食べる動画を投稿しており、その真偽や信頼性をめぐって波紋が広がっている。 この人物はフォロワー10万人を抱えるカナダのティックトッカー、ハベリア・ワシム（Javeria Wasim）。7月末、プルダックを食べて胃潰瘍を患ったとして入院映像を公開し、8月16日には三養食品を相手に1500万カナダドルの損害賠償訴訟を起こしたと主張した。 だがその後も「お気に入りのプルダックレシピを紹介する」と食事動画を投稿し、「訴訟中で胃潰瘍にもなったが、それでもプルダックを食べる理由」と題して再びレシピを公開するなど、一貫性のない行動で疑念を買っている。 ワシムは過去に「キャンディを食べて顎の骨が折れた」と訴え話題になった人物。最近SNSで「訴訟文書は来週までに出る予定だがまだ公開できない」「裁判が1週間延期された」と述べた。さらに「弁護士チームに感謝する。プルダックで苦しんだ人々に正義を」と付け加えた。 一方、三養食品は「北米で訴訟や裁判が進められているという事実はない」と明確に否定している。 (c)news1